毎月の保険料負担を減らしたいけれど、保険会社や保険ショップの担当者と話すとしつこく勧誘されそうで不安に感じていませんか。
「保険は自分のペースで納得できるものを選びたい」と思うのも自然なことです。
保険の見直しを自分でやる際の注意点や、失敗しないためのポイントを紹介します。
見直しで失敗してあとから後悔しないためにも、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
新しい保険に乗り換える場合は必ず保障が開始されてから古い保険を解約する
保険の更新で保険料が上がるため、目的によって終身型への見直しを
保険比較サイトの無料ツールを使って、商品比較や必要保障額の算出をするのがおすすめ
目次
5-1.自分で見直すのが向いている人
5-2.自分で見直すのが難しい人
8.まとめ
保険の見直しを自分でやるメリット・デメリット
自分自身で保険の見直しを行うことで、自分のペースで納得して保険選びができる一方、必要な保障を決めたり商品の比較に手間がかかるデメリットもあります。
まずは、保険の見直しを自分でやるメリットとデメリットについて考えていきましょう。
メリット:営業を受けず自分のペースで検討できる
保険の営業担当者と面談する場合、望んでいない商品の提案を受ける可能性があります。
面と向かって相談をしていると、なかなか断りづらいと感じる人も少なくないでしょう。
自分で保険を見直すのであれば、勧誘を受ける心配もなく、自宅で複数の保険会社のパンフレットやウェブサイトを見比べながら、時間をかけて保障内容を吟味できます。
また、保険の見直し相談には、ある程度の時間がかかります。
複数回担当者と日程を合わせなければならず、忙しい人には煩わしく感じられるかもしれません。
自分で見直しする場合は、すきま時間を活用できるため、まとまった時間が取れない人でも情報収集しながら検討を進めることができます。
デメリット:正しい保障額の算出や比較に手間がかかる
生命保険は仕組みが複雑で、たくさんの種類があります。
専門知識がない状態で保障内容を比較するには、一定の時間と手間がかかるでしょう。
また、万が一の際に必要になる保障額は、家族構成や今後のライフイベントによって一人ひとり異なります。
公的保障をふまえたうえで、民間の保険でどれだけ備えておくかを決める必要があります。
自分にとって必要な保障の優先度や、適正額が分からない場合は、インターネットの無料ツールを活用するのもひとつの方法です。
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自分で保険を見直す際の注意点5選
自分自身で保険を見直す際には、必ず押さえておきたい注意点があります。
特に、新しい保険の審査や保障開始については、事前に考慮しておくことが大切です。
ここからは、自分で保険を見直す際の注意点を5つご紹介します。
1. 現在の保険を新しい保険の成立前に解約しない
保険を見直す際、既存の契約を先に解約すると無保険の期間が生じます。
また、新しい保険に申し込んでも、健康状態しだいでは契約を引き受けてもらえない可能性があります。
もし無保険の期間中に病気やケガで入院した場合、現在の保険からも新しい保険からも保障を受けることはできません。
万が一の死亡保障の場合、さらに取り返しのつかないことになる恐れがあります。
保険を乗り換える際は、新しい保険の契約が成立し、無事に保障が開始されたことを確認してから古い保険を解約しましょう。
2. 健康状態によっては新しい保険に入れない可能性がある
生命保険に加入する際は、過去の病歴や現在の健康状態を細かく申告する必要があります。
申告内容しだいでは、新規加入を断られることもあるため注意が必要です。
生命保険は相互扶助の仕組みで成り立っており、加入者間の公平性を保つために厳格な引き受けの審査が行われます。
健康診断での異常指摘や、過去の入院歴によっては、厳しい判断になることも考えられます。
見直しのために先に古い保険を解約してしまっていると、最悪の場合新しい保障を確保できず、無保険状態が続く恐れがあります。
通常タイプの保険に加入するのが難しい場合は、持病がある方向けの引受基準緩和型保険を検討してみましょう。
3. がん保険などの「免責期間(待機期間)」に注意する
医療保険や死亡保険の場合、保険成立後から保障がすぐに開始されることが一般的です。
しかし、がん保険やがん特約には通常90日間(または3カ月間)の免責期間が設けられており、免責期間中にがんと診断されても保障を受けることができません。
また、ほとんどの場合、免責期間中にがんと診断されると契約自体が無効になります。
免責期間は、がんという病気の性質上、自覚症状がある状態で加入し、直後に給付金を受け取るといった不正を防ぐ目的で設けられています。
がん保険を乗り換える際は、新しいがん保険の免責期間が経過し、保障が開始された日以降に古い契約を解約するのが最も安全です。
保険料は重複して3カ月間支払う必要がありますが、無保険のリスクを考えると安全策を取っておくと良いでしょう。
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4. 解約返戻金が元本割れするリスクを考慮する
終身保険や養老保険などの貯蓄型保険を早期に解約した場合、受け取れる解約返戻金は払い込んだ保険料の総額を下回る可能性が高くなります。
貯蓄型保険は、加入後数年間は払い込まれた保険料の多くが契約の維持・管理費用や保障の準備金に充てられる仕組みとなっています。
そのため、契約後早期で解約すると、支払った金額の半分以下しか戻ってこないケースもあります。
今加入している保険が貯蓄型の場合、見直すことで経済的な損失が無いかを確認することが大切です。
解約返戻金の推移表を事前に確認し、元本割れがどの程度あるか把握しておきましょう。
5. 保障の「重複」や「過不足(削りすぎ)」がないか確認する
複数の保険に加入していると、同じような特約を複数付けてしまい保障が重複する場合があります。
逆に、保険料を安くすることだけを重視して保障を削りすぎると、万一の際に十分な給付金や保険金を受け取れません。
医療保険とがん保険に重複して入院保障や先進医療保障を付加していたり、死亡保障を減らしすぎて子どもが独立するまでの生活費をまかなえないような状態になっていないか、確認しましょう。
まずは現在加入しているすべての保険証券を用意し、保障内容のリストを作成して全体のバランスを客観的に確認することがおすすめです。

Q1
入院時の費用は?
保険を見直すべきタイミング
自動更新の案内や、ライフステージの変化をきっかけに保険の見直しを検討する人は多いでしょう。
ここからは、保険を見直す最適のタイミングを詳しく解説します。
加入している保険の更新案内が来たとき
10年や15年などの一定期間ごとに更新を迎える「更新型」の保険は、更新時の年齢で保険料が再計算されるため、同じ保障内容のまま継続すると保険料が大幅に上昇します。
更新のタイミングで、営業担当者から「保険料を抑えるための保障削減」や「別の新しい商品への転換」を勧められ、「このまま言われたとおりにして良いの?」と迷う人も多いでしょう。
更新案内が届いたタイミングは、保障の持ち方を根本から見直す絶好のチャンスです。
更新案内が届いたタイミングで、保険の「目的」によって見直しの方向性を変えることが失敗しないポイントです。
・医療保険・がん保険(病気やケガへの備え)
将来の保険料負担増を避けるため、早い段階で一生涯保険料が上がらない「終身型」への見直しを検討しましょう。高齢になるほど病気のリスクは高まるため、年金生活に入っても安心して継続できる終身型にしておくのがおすすめです。
・死亡保険(万が一への備え)
子育て期間中など「必要な時期に必要な金額だけ」をカバーできれば十分です。すべてを終身型にするのではなく、一定期間だけを保障する掛け捨ての「定期保険」や「収入保障保険」を活用することで、毎月の保険料負担を賢く抑えることができます。
言われるがままに更新手続きをする前に、まずは自分の目的に合った形へ見直せないか、更新案内をきっかけに複数の商品を比較検討してみると良いでしょう。
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結婚や子どもの誕生、マイホーム購入などライフイベントがあったとき
保険で備えておくべき保障は、ライフステージごとに大きく異なります。
守るべき家族が増えれば死亡保障を手厚くする必要があり、逆にマイホームを購入して団体信用生命保険に加入すれば、一般の死亡保障は減額できる可能性が高くなります。
子どもが誕生した際は教育費を考慮して死亡保険金を増額し、住宅ローンを組んだ際は住居費の負担がなくなる前提で死亡保険金を減らすなどの調整が必要です。
また、老後に備えて早い段階から終身タイプの医療保障やがん保障を確保しておくことも大切です。
ライフイベントがあったら、世帯主だけでなく配偶者の保障も含めて世帯全体での見直しを行いましょう。
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保険加入から5年以上見直しをしていないとき
医療技術の進歩やライフスタイルの変化に合わせて、保険も年々新しい商品が販売されています。
保険に加入してから5年以上が経過している場合、保障が古くなり最新の治療に対応できないケースもあるでしょう。
たとえば、過去には入院1日ごとに支払われる「入院日額」が主流でしたが、短期入院が増加している今では、日額保障だけでなく1回の入院でまとまったお金を受け取れる「一時金保障」を検討する人が増えています。
また古いがん保険の場合、入院保障や死亡保障がメインになっていますが、近年では通院で抗がん剤や放射線治療をすることが増えているため、通院治療に対応できる商品が増えています。
定期的に保険証券を確認し、最新の医療事情や現在の家計状況に適しているか点検してみましょう。
代HS-25-529-430(2026.2)
代HS-25-529-430(2026.2)
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
保険見直しを自分でやる際の正しい手順
無駄な保険料を削減しながら必要な保障を確保するためには、順序立てて見直し作業を進める必要があります。
ここからは、自分で見直しを行う際に失敗を避けるための4つのステップを順番に解説します。
ステップ1:現在の契約内容(保障内容・保険料)を把握する
保険見直しの第一歩は、現在加入しているすべての保険の現状を正確に把握することから始まります。
現状の保障内容や保険料の負担額を理解していなければ、何を減らし、何を増やすべきかの基準が定まりません。
手元に保険証券を集め、被保険者、支払事由、給付金額、保険期間を一覧表に書き出してみましょう。
保障の重複や不足を客観的に確認できるよう、契約内容の可視化から着手することが大切です。
また、更新を機に保険の見直しを考えている人は、更新後の保険料や、その次の更新はいつかを確認しておくことも大切です。
将来的に保険料負担が重くなるようであれば、今のうちから終身型に切り替えておくのも選択肢のひとつです。
ステップ2:今後のライフプランに必要な保障額を算出する
現在の契約内容を把握できたら、自分と家族にとって本当に必要な保障額を計算します。
死亡保障の必要保障額は、万一の出来事が起きた際に出ていくお金から、入ってくる公的保障を差し引いた不足分となります。
万一の際に必要になるお金
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万一の際に受け取れるお金
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必要になるお金と受け取れるお金を差し引き、差額を死亡保険で準備しておくのが正しい考え方です。
仮に毎月10万円の赤字が続く場合、子どもが成人するまで、または配偶者が年金を受け取れるまでの期間でいくら必要になるかを算出しましょう。
10万円/月×12カ月×20年(子どもが成人するまで)=2400万円
医療保障やがん保障の場合は、高額療養費などの公的制度をふまえ、自己負担額や差額ベッド代をカバーできるよう保障額を設定しましょう。
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ステップ3:複数の保険商品を比較検討する
必要な保障額が明確になったら、複数の保険会社で商品を比較してみましょう。
同じような保障でも、保険会社によって毎月の保険料は異なります。
また、入院日額や手術給付金が同じでも、先進医療特約の範囲や保険料の払込免除条件に違いがあるケースも存在します。
1つの保険会社だけで決めてしまうのではなく、最低でも3社以上の商品を比較し、より自分に合った商品がないか探してみることをおすすめします。
保険料 見積シミュレーション
人気の商品をカンタン比較

ステップ4:新しい保険に加入後、古い保険を解約する
加入する保険商品が決まったあとも、手続きの順番には注意が必要です。
見直し時の注意点でも触れたとおり、古い保険を先に解約すると無保険状態や免責期間のリスクが発生します。
新しい保険の申し込み手続きを済ませ、無事に成立し保障が開始されたことを確認してから、古い保険の解約手続きを行いましょう。
手続きの進み具合によっては二重に保険料を支払う期間が1カ月程度発生する可能性はありますが、無保険リスクを防ぐための安全費用として割り切るのもひとつの考え方です。
保険の見直しを自分で行うのが向いている人・難しい人
保険見直しの手続きを自分で行うのは、すべての人におすすめできるわけではありません。
ここからは、見直しを自分で行うのが向いている人と、難しい人の特徴を解説します。
自分で見直すのが向いている人
インターネットを活用して調べ物をしたり、商品の比較検討が好きな人は、自分で保険の見直しに挑戦してみるのがおすすめです。
基礎的な金融や社会保障の知識があれば、さらに保険選びがスムーズになります。
インターネットの比較サイトや各社のシミュレーション機能を駆使し、商品のメリットだけでなくデメリットも客観的に分析してみましょう。
時間をかけてでも自分自身で納得のいく選択をしたい人は、自分で見直し作業を進めましょう。
自分で見直すのが難しい人
保障内容について書かれたページを熟読したり、複数社の商品を比較する作業を面倒と感じる人は、自分で保険を見直すのは難しいかもしれません。
仕事や家事が忙しく、自分で調べる時間がない場合は、営業担当者と話をした方が早いケースもあります。
また公的年金や高額療養費制度などの社会保障制度を把握せずに保障額を設定すると、保障額が過剰になったり適切な保障を選べない可能性があります。
専門用語の理解や保険の比較作業に不安を感じる場合は、専門家のサポートを受けながら見直しを進めるほうが良いでしょう。

Q1
入院時の費用は?
自分で保険を見直す際によくある疑問
ここからは、保険の乗り換えや解約のタイミングなど、自分自身で見直しを進める際に生じやすい疑問にお答えします。
Q. がん保険の見直しで古い契約はいつ解約するべき?
A. 新しいがん保険の加入手続きが完了し、90日間の免責期間が経過して新しい保障が完全に開始されたあとに古い契約を解約するのが最も安全です。
がん保険には加入から90日間の免責期間が設けられていることが一般的です。
保険が成立しても、その後90日間は保障されません。
免責期間中にがんと診断された際、新旧どちらの保険からも給付金を受け取れなくなります。
万が一に備え、90日間は古い保険と新しい保険を重複して持っておくのがおすすめです。
Q. 古い保険はお宝保険かもしれないって本当?
A. 1990年代前半までに契約した終身保険や個人年金保険などは、予定利率が高く設定されている通称お宝保険である可能性が高いです。
現在販売されている商品よりも有利な条件で資産運用ができるため、安易に解約することはおすすめできません。
一方、掛け捨ての医療保険やがん保険にはお宝保険という概念はほとんどありません。
保障内容が古くなっていることもあるので、掛け捨ての保険は定期的に見直しをするのがおすすめです。
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自分で保険を見直すのが難しい・不安な場合の解決策
自分自身での見直し作業に行き詰まってしまっても、営業担当者と直接面談せずに最適な保険を見つけることは可能です。
ここからは、自宅にいながら効率的に情報を集め、最適な保険を選ぶための解決策を紹介します。
オンラインのシミュレーションツールを活用する
必要保障額の計算や保険料の比較に手間取っている場合は、保険の比較サイトが提供している無料のオンラインシミュレーションツールを利用してみましょう。
年齢、性別、家族構成などの簡単な項目を入力するだけで、統計データに基づいた推奨保障額や、条件に合致した複数の保険商品の見積もりを瞬時に算出できます。
専門的な知識がなくても適切な保障額の目安を把握できるため、積極的にツールを活用して見直し作業の補助として役立ててください。
ほけんのコスパでは、必要な保障の優先順位を診断できる「ほけん必要度診断」や、医療保険やがん保険にどんな特約を付けるべきかがわかる「30秒診断」、医療保険の最適な保障額を算出する「日額シミュレーター」を提供しています。ぜひ、保険選びの参考として活用してください。
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公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
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自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
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まとめ
保険の見直しを自分で行う際は、次の点を必ず押さえておきましょう。
- 新しい保険の保障が開始されてから古い保険を解約し無保険を防ぐ
- がん保険の免責期間(90日)に注意する
- ライフイベントや更新のタイミングに合わせて必要保障額を再計算する
- 複数の保険会社の商品で比較検討する
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