「保険に複数入っても問題ない？」「給付金はそれぞれからもらえる？」と気になっていませんか？
結論から言うと、保険の複数加入は可能で、支払条件に該当すればそれぞれから給付金を受け取ることできます。
ただし複数加入にはいくつかの条件があります。
本記事では、保険の複数加入に関する制限事項と、保険選びのポイントをプロが分かりやすく解説します。
今入っている保険にプラスして加入したい、加入中の保険がすべて支払われるか心配、など悩みを抱えている人は、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
保険の複数加入は可能だが、定額給付型の場合と実損てん補型の保険で取り扱いが異なる
保障の不足を補うために追加加入を検討することは基本的に問題ない
保険会社の通算制限や保障の重複による保険料の無駄には要注意
目次
6-1.自分に必要な保障を知る
6-2.複数の保険会社で保険料を比較する
7.まとめ
保険の複数加入で悩む3つの疑問
まずは、保険の複数加入に関するよくある質問に、ほけんのプロが回答します。
Q.複数の保険会社から合算して給付金はもらえるの？
A.支払事由に該当すれば、それぞれの保険から給付金を受け取ることができます。
医療保険や死亡保険のように「定額給付」の保険であれば、加入している契約ごとに定められた金額が支払われます。
例えば、入院日額5000円の医療保険に2つ加入していれば、入院1日あたり合計で1万円を受け取ることができます。
ただし、医療保険の中でも先進医療特約の場合、先進医療を受けた医療機関に直接保険会社から支払いがされるケースが多くなっています。
そのため、複数の保険会社で先進医療特約を付加していてもどちらかしか受け取れない可能性があります。
また、火災保険や自動車保険など「実損填補」型の保険は、実際に発生した損害額が支払上限となります。
複数の「実損填補」型の保険に加入していても、損害額以上の保険金は受け取ることができません。
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Q.保障が重複して保険料が無駄になってない？
A.不必要に複数の保険に加入している場合、無駄になっている可能性もあります。
保障額が必要以上に大きくなってしまっていれば、解約を検討しても良いでしょう。
医療保険の場合、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額や、差額ベッド代などを参考に、今の保障で過不足がないかを確認してみましょう。
また、実損型の保険の場合はそもそも重複して加入していても実損額以上の給付金は支払われません。
いまいちど、加入している保険の保障内容や支払条件を確認しておきましょう。
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Q.そもそも、保険っていくつも入ってもいいものなの？
A.通算制限に達しない額であれば、複数加入しても問題ありません。
法律上の制限などはなく、複数の保険に加入すること自体は可能です。
ただし保険会社は、契約者の年齢や収入などに応じて加入できる保険金額に上限（通算制限）を設けており、制限を超えて加入することはできません。
他社の加入状況も確認できる仕組みがあるため、違う保険会社に分けて契約をしたとしても通算制限の条件が適用されます。
保障が過剰だと判断されると新たな保険加入は断られますが、逆に通算制限に達しない範囲であれば複数の保険に加入しても問題ありません。
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保険の複数加入は可能
結論として、複数の保険に加入することは可能です。
しかし、保険の種類によって給付金の支払われ方が大きく異なるため、まずはその仕組みを正しく理解しておく必要があります。
① 定額給付（医療保険・生命保険など）
定額給付とは、入院や手術、死亡などの支払事由が発生した際に、契約時に定めた一定の金額が支払われるタイプの保険です。
医療保険やがん保険、死亡保険などが該当します。
定額給付型の保険は、複数加入している場合それぞれの契約の支払い条件を満たせば、すべての保険会社から給付金を受け取ることができます。
例えば、A社とB社の医療保険、それぞれ入院日額5000円に加入していれば、入院時には合計で日額1万円が支払われます。
保障を手厚くしたい場合には、複数の保険を組み合わせることも選択肢のひとつになります。
今ある保障に不安を感じている人は、すべて解約して乗り換えることもできますが、追加で必要な分だけ保険に加入することもできます。
どちらの方が保険料負担が抑えられるか、充実した保障を準備できるか、比較しながら検討を進めていくことがおすすめです。
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② 実損てん補（火災保険・自動車保険など）
実損てん補とは、火災や事故などによって生じた実際の損害額を上限として、保険金が支払われるタイプの保険です。
火災保険や自動車保険、自転車保険、ペット保険などの損害保険が主に該当します。
実損てん補型の保険の場合、複数の契約があったとしても、受け取れる保険金は実際の損害額以上にはなりません。
例えば、評価額3000万円の建物が全焼した場合、複数の火災保険に加入していても受け取れる保険金の合計は3000万円が上限です。
そのため、実損てん補型の保険に複数加入することは、基本的に保険料の無駄につながる可能性があります。
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【種類別】保険の複数加入メリット・デメリット
複数保険に加入するメリットとデメリットは、保険会社ごとに異なります。
ここからは、保険種類別に複数加入がおすすめできるかどうか、詳しく解説していきます。
医療保険・がん保険の複数加入（定額給付）の場合
医療保険やがん保険などの定額給付型の保険は、複数加入することで保障を手厚くできる可能性があります。
複数加入のメリット
- 受け取れる給付金が増える
- 各保険会社の「いいとこどり」をしながら保障内容を組み合わせられる
- 万が一保険会社が経営破綻した場合のリスク分散になる
複数加入のデメリット
- 契約数が増えると保険料が高くなる
- 保障の重複があると保険料が無駄になる可能性がある
- 給付手続きの手間が増える
複数の保険に加入しておくことで、いざというときに受け取れる給付金額が増えたり、保険会社ごとのいいとこどりをして保障を組むことができるのは大きなメリットです。
また、複数の保険会社に契約を分けておくことで、万が一保険会社が経営破綻した場合のリスク分散にもなります。
一方、契約数が増えればその分保険料も高くなり、保障の重複があれば保険料が無駄になる可能性もあります。
毎月の保険料が家計の負担になっていないか、確認しておくことが大切です。
また、保険会社を複数に分けることで、いざというときの給付金請求をそれぞれの保険会社で行う必要がでてきます。
診断書の費用もそれぞれでかかるため、費用負担や手間も考慮したうえで複数の保険に加入するメリットが上回るかを検討しましょう。
Q1
入院時の費用は？
生命保険（死亡保険）の複数加入（定額給付）の場合
死亡保険も定額給付型であり、複数加入の基本的なメリット・デメリットは医療保険と同じです。
複数加入のメリット
- 高額な保障を確保できる
- 目的別に保険を分けることができ管理しやすい
複数加入のデメリット
- 契約数が増えると保険料が高くなる
- 通算制限があるためあまりに高額な死亡保険は持つことができない
複数の保険会社で死亡保険に加入していれば、万が一の際はどの保険からも保険金を受け取ることができます。
また保険を分けることで、A社では葬儀費用として終身保険、B社は子どもが独立するまでの生活保障として定期保険に加入するなど、目的別に保障を準備でき管理もしやすいメリットがあります。
一方、当然ですが契約数が増えればその分毎月の保険料も高くなります。
保険に入りすぎていないか、家計を圧迫していないかを確認しておく必要があるでしょう。
また、保険会社が定める通算制限を超えて死亡保険を契約することはできません。
収入等に照らし合わせて保障額が過大であると判断された場合、保険加入を断られる可能性があります。
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損害保険の複数加入（実損てん補）の場合
火災保険や自動車保険などの損害保険は、実際の損害額を補償する実損てん補型のため、複数加入するメリットはほとんどありません。
複数加入のメリット
- 補償不足を補うことができる場合がある
複数加入のデメリット
- 保険料が無駄になる可能性が高い
- 告知義務違反のリスクがある
- 請求手続きが煩雑になる
唯一のメリットとして、1つの契約の保険金額が補償対象（建物など）の評価額に満たない場合に、別の契約で不足分をおぎなうことができるケースが挙げられます。
例えば評価額3000万円の建物に対し、A社の火災保険で2000万円しか補償されない場合、B社で1000万円の保険に入ることで万が一の際に全額の補償を受けられます。
また、建物と家財で別々の保険に加入するケースもあるでしょう。
とはいえ、基本的に損害保険は1つの目的に対して1つの保険で備えておくのが基本です。
家のために複数の火災保険に加入しても、実際の損害額以上の保険金を受け取ることはできません。また保険金請求の際の手続きも煩雑になるデメリットがあります。
あなたの保険は大丈夫？「保障の重複」を確認する3ステップ
複数の保険に加入している場合、知らず知らずのうちに保障が重複し、無駄な保険料を支払っている可能性があります。
自身の契約状況を正確に把握するために、次の3つのステップでチェックしてみましょう。
ステップ①保険証券をすべて集める
まずは、現在加入しているすべての保険の「保険証券」を手元に集めましょう。
生命保険、医療保険、がん保険、火災保険など、種類を問わず、一度すべての保険を把握することが大切です。
保険証券は、契約内容が記載された大切な書類で、いざというときの給付金請求にも必要です。
もし見当たらない場合は、保険会社に連絡して再発行を依頼しましょう。
また、自身だけでなく、配偶者や家族が契約者となっている保険も確認しておくと良いでしょう。
世帯全体で加入している保険の保障内容を確認することがポイントです。
ステップ②「保障内容（主契約・特約）」をチェック
集めた保険証券で、それぞれの契約の保障内容を確認します。
主契約だけでなく、オプションである「特約」の保障内容も確認しておくことが大切です。
例えば、複数の医療保険に加入している場合、それぞれに「先進医療特約」が付いていないか、死亡保険の特約として付加している入院保障と、単体で加入している医療保険の保障が重複していないかなどを重点的に確認します。
また、がん保障も重複しやすいポイントです。医療保険に加入しているのに、がん保険で入院保障が付加されていると保障が重複していることになります。
がん保険の保障内容を、診断一時金や抗がん剤治療に対応する保障に見直すことも検討しましょう。保障内容を確認する際は、一覧表などを作成して書き出すと重複が一目で分かりやすくなります。
ステップ③「保険金額・給付日額」を合計する
最後に、重複している保障について、それぞれの「保険金額」や「給付日額」を合計します。
自分がいざというときにいくら受け取れるのか、万が一のとき家族が受け取れる金額の合計はいくらかを把握しておきましょう。
そして、保障額が自分や家族にとって過不足がないかを確認します。
重複して保険に加入していても、合計の保障額が自分にとって適正であれば問題ありません。しかし、保障が大きすぎるようであれば保険の見直しを検討する必要が出てきます。
複数加入の見直し・判断基準「残す保険」「やめる保険」
どの保険を継続し、どの保険を見直すべきかの判断が難しいと感じる人も多いのではないでしょうか。
ここからは、保険の見直し基準について詳しくご紹介します。
判断基準①「必要保障額」は足りているか？
まずは、入院が必要になったとき、今の医療保険の保障内容で医療費をまかなうことができるか、万が一のことがあったときにのこされた家族が受け取る保険金額は十分かを確認しておきましょう。
医療保険の場合、高額療養費制度を利用したときの自己負担額や、差額ベッド代などの保険適用外の費用も含めて、実際にどれくらい費用がかかるのかを知ってから保険の見直しをすることが大切です。
よく考えずに保険を解約してしまうと、いざというときに医療費の支払いをまかなえなくなってしまう可能性があります。
死亡保険の場合は、遺族年金や今ある資産などを差し引き、家族の生活や子どもの教育費にかかる費用を概算しましょう。
特に扶養家族がいる家庭の場合、死亡保険の必要保障額は大きくなる傾向にあります。
保険を解約してしまったことで、万が一の際に家族が経済的に困ってしまう状況は避けなければなりません。
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判断基準②保険料の「払い込み」はきつくないか？
保障が充実していても、保険料の支払いが家計を圧迫していては意味がありません。
毎月の保険料の合計額が、家計にとって無理のない範囲に収まっているかを確認しましょう。
一般的に、保険料の目安は世帯手取り収入の5%〜10%程度といわれていますが、これはあくまで目安です。
教育費や住宅ローンなど、各家庭の支出状況によって適正な割合は異なります。
保険料の負担が重く、貯蓄が計画通りに進まないようであれば、保障内容を見直して保険料を抑えることを検討する必要があるでしょう。
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判断基準③保障の「いいとこ取り」ができているか？
複数の保険に加入する最大のメリットは、各保険の長所を組み合わせて自分に最適な保障を組めることです。
例えば、終身保険はA社のほうが保険料を抑えられる、一定期間を保障する定期保険はB社、といったように保険料の「いいとこ取り」もできます。
また、医療保険で保険料が抑えられる商品と、保障が手厚い商品をうまく組み合わせて自分好みのプランを組むことも可能です。
反対に、分ける意味がないのに保険商品を無駄に分けてしまっている場合、いざというときの給付金請求の手間を考えると保険を一本化したほうが良いケースもあります。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
適切な保障を判断するポイント
保険の見直しをする際は、自分にとって必要な保障を判断し、無駄なくプランを組むことが大切です。
ここからは、適切な保障を判断するポイントについて、保険のプロがご紹介します。
自分に必要な保障を知る
適切な保険を選ぶためには、まず自分や家族のライフステージや将来設計を基に、どのようなリスクに備えるべきかを明確にすることが必要です。
小さな子どもがいる家庭はまず世帯主の死亡保障を、住宅ローンなどの固定費が大きい家庭では病気やケガのリスク、働けなくなるリスクに優先して備えておくのがおすすめです。
また、日本は公的医療保険制度や傷病手当金など、いざというときに利用できる公的制度が充実しています。
保険はあくまでも公的制度でカバーできないリスクに備えるものとして、最低限の保障内容を意識しておくと、毎月の保険料も抑えやすくなります。
ただし、あまりに保険料を優先しすぎると必要な保障を削ってしまうことにもなりかねないため、保障と保険料のバランスに注意しましょう。
自分にとってどんな保障が必要かわからない人には、ほけんのコスパの「保険必要度診断」がおすすめです。家族構成や年収など、簡単な質問に答えるだけで保障の優先度を診断することができます。
複数の保険会社で保険料を比較する
必要な保障内容が決まったら、次に複数の保険会社の商品を比較検討しましょう。
同じような保障内容でも、保険会社や商品によって保険料は異なる場合があります。
1つの保険会社の担当者からだけの情報ではなく、複数の保険会社で話を聞いたり、インターネットの比較サイトを利用することがおすすめです。
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まとめ
今回は、保険の複数加入について解説してきました。
保険に複数加入することは問題ありませんが、場合によっては保険料が無駄になってしまうケースもあるため注意が必要です。
複数の保険に加入している方は、まず保険証券を集めて保障内容と保険金額の全体像を把握することからはじめてみましょう。
ほけんのコスパでは、自分にとって必要な保障の優先度を診断できる「ほけん必要度診断」をおすすめしています。
保険の見直しで迷っている方は、ぜひ一度参考にしてください。
