「医療保険と就業不能保険の違いが分からない」「どちらかひとつで十分？」と保険選びで悩んでいませんか？
医療保険と就業不能保険はどちらも病気やケガのリスクに備えるものですが、保障範囲や給付金の払われ方に大きな違いがあります。
加入目的も異なるため、自分のニーズに合った保険を選ぶことが非常に大切です。
今回は、医療保険と就業不能保険の違いや、どちらに加入すべきかを判断するポイントを保険のプロがわかりやすく解説します。
ぜひ保険選びで悩んでいる人は参考にしてください。
この記事を読んでわかること
医療保険と就業不能保険のどちらを優先すべきかは、経済状況や働き方によって異なる
保険未加入で貯蓄が少ない人の場合、まずは保障の基礎として医療保険の検討がおすすめ
まずは公的保障の内容をしっかり確認したうえで保険の必要性を考えましょう
目次
6-1.十分な貯蓄や資産がある人
9.まとめ
【図解】医療保険と就業不能保険の違い
医療保険と就業不能保険は、加入の目的やカバーするリスクが根本的に異なります。
医療保険は入院や手術にかかる「治療費」を、就業不能保険は働けない間の収入減少を補う「生活費」をカバーするための保険です。
近年の医療保険では、入院1日目から保障され入院給付金を受け取れるものが一般的です。
一方、就業不能保険は中長期間の療養を保障対象としているため、60日や180日など免責期間を超えて療養が続いたときに給付金が支払われる仕組みです。
就業不能保険の場合、働けない状態と医師が判断していれば、入院の有無は問われないことが多いです。
ただし精神疾患の場合は入院を必須としている商品が多いため、加入時には支払条件について確認することが大切です。
その他、保険期間や給付金の受け取り方にも違いがあります。
医療保険は終身型の場合一生涯保障が続きますが、就業不能保険は基本的に「現役時代のリスク」に備えるためのものなので、60歳や65歳など所定の年齢で保険が終了します。
給付金は、医療保険の場合入院1日ごと、または入院1回ごとに支払われ、手術を受けた場合は手術の種類に応じて手術給付金も受け取ることができます。
就業不能保険は「収入の減少」をカバーする目的の保険のため、毎月の給与のように給付金が支払われます。
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「就業不能保険は条件が厳しい・やめたほうがいい」といわれる3つの理由
就業不能保険の必要性に疑問の声が上がる背景には、いくつかの理由があります。
「就業不能保険はやめたほうがいい」といわれる3つの理由について、詳しく見ていきましょう。
理由1：支払い条件の「就業不能状態」の定義が厳しい
就業不能保険の給付金を受け取るためのハードルが高いと感じられる主な原因は、保険会社が定める「就業不能状態」の定義の厳しさにあります。
就業不能状態とは「働けないと医師に診断された状態」を指します。
しかし、具体的にどんな状態に該当すると保障されるのか、わかりにくいと感じる人も多いでしょう。
また、就業不能状態は保険会社によっても定義が少しずつ異なるので、「いざというときに支払われないのではないか」と不安に思う人もいるようです。
多くの商品では、給付対象となる状態を「一切の業務に従事できない状態」と定義していますが、少しでも軽作業が可能と判断されたり、体調不良により医師の指示なく自己判断で休業している場合は対象外となる可能性があります。
また、精神疾患の場合は入院時のみの保障になることが多い点も、「就業不能保険の定義が厳しい」といわれる一因になっています。
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理由2：すぐに給付金がもらえない
就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったとしても、すぐに給付金が支払われるわけではありません。
ほとんどの商品で、「免責期間」または「支払対象外期間」とよばれる待機期間が設けられています。
免責期間は一般的に60日、180日などに設定されており、就業不能状態がこの期間を超えて継続した場合に初めて給付金が支払われます。
風邪やちょっとした体調不良では保障の対象にはならない点には、あらかじめ注意が必要です。
理由3：精神疾患（うつ病など）の在宅療養が保障対象にならない
うつ病や適応障害などの精神疾患による休職は、現代社会の大きな問題になっています。
事実、厚生労働省の「労働安全衛生調査」では、メンタルヘルスが原因で連続1カ月以上休業した労働者がいた事業所の割合は10％を超えています。
一方、就業不能保険では精神疾患による休業は「入院時のみ」が保障対象となっており、在宅療養では給付金が支払われないことが一般的です。
そのため、精神疾患のリスクに備えておきたい人は、就業不能保険は条件が厳しすぎると感じるかもしれません。
（参考：令和６年 労働安全衛生調査（実態調査） 結果の概要｜厚生労働省）
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参考）実際の就業不能保険の支払条件
就業不能保険の給付金を受け取るためには、保険会社が定める支払条件に該当する必要があります。
上記の例をみると、「軽い家事および必要最低限の外出」は認められると約款に明記されているケースと、そうでないケースがあったり、免責期間にも違いがあったりと、保険会社ごとに条件が大きく異なることが分かります。
就業不能保険を検討する際は、パンフレットや約款に書かれた支払条件を確認し、複数社で比較することがとても大切です。
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「医療保険はいらない・県民共済で十分」といわれる3つの理由
日本は公的医療保険が充実しているから民間の保険は不要、共済で十分、といった意見を聞いたことがある人も多いでしょう。
しかし、すべての人にとって医療保険が不要と判断するのは危険です。
ここからは、医療保険がいらないといわれる理由を解説します。
理由1：公的医療保険（健康保険）が充実しているから
日本の公的医療保険制度は、高度な医療を受けても家計が破綻しないように定められた、世界的に見ても非常に充実した制度です。
普段の診療は現役世代であれば3割負担で済み、さらに高額な医療費がかかった場合は「高額療養費制度」を利用することで1カ月の自己負担は一定までに抑えることができます。
そのため、民間の医療保険に敢えて加入する必要はないと考える人もいます。
しかし、公的医療保険はあくまでも「自己負担を一定まで抑える」制度で、実際にはある程度の自己負担が必要です。
貯蓄がない人や家計に余裕がない人の場合、医療保険に加入していないと、いざというときの医療費支払いに困ることもあるでしょう。
また、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療にかかる技術料など、公的医療保険ではカバーできない費用も発生します。
医療保険が不要かどうかは、個人個人の経済状況や考え方によって大きく変わるといえるでしょう。
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理由2：貯蓄でカバーできるから
貯蓄が十分にあれば、医療保険はいらないと考える人もいます。
確かに、日本の公的医療保険制度は非常に充実しているため、一定額の支払いをすれば標準的な治療を受けることができます。
いざというときの入院費用の支払いには困っていない人や、ある程度入院が長引いても資産が十分にあるので問題ない人は、民間の医療保険の必要性は低くなるでしょう。
理由3：「県民共済」などが安価で最低限の保障を提供しているから
民間の保険会社が販売している医療保険と、県民共済などの共済保険を比較する人もいます。
確かに、共済は非営利団体（生協）が運営しているため、お手頃な掛金で保障を準備することができます。
一方、共済保険は定期型の商品が多く、実際に病気やケガのリスクが高まる高齢者になると、保障額が減少したり契約自体が終了することもあるため、注意が必要です。
自身が何を優先するかで、民間の保険が良いか共済保険が良いかを判断することが大切です。
Q.本当に県民共済のほうが掛金が安いですか？
A.県民共済は掛金が抑えられる傾向にありますが、必ずしも民間の保険よりも安いとは限りません。
県民共済は年齢や性別にかかわらずコースごとに掛金が一律になっているため、高齢者になるほどお得感が増します。
一方、若年者であれば民間の医療保険と保険料が変わらなかったり、プランによっては民間保険のほうが保険料を抑えられるケースもゼロではありません。
また、共済は掛金がお手頃であるメリットがある一方、高齢になってからの保障が手薄になるデメリットもあります。
県民共済は65歳以降「熟年型」コースに移行しますが、掛金が変わらず保障が半減してしまいます。
また、85歳で契約自体が終了してしまうため、長生きに備えたい人には適していない可能性があります。
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就業不能保険の優先度が高い人
「就業不能保険と医療保険どっちを優先したらよい？」と悩んでいる人も多いでしょう。
ここからは、就業不能保険の優先度が高い人はどんな人か、保険のプロが解説していきます。
自営業・フリーランス・経営者など
自営業者、個人事業主、フリーランスで働く人など、「国民健康保険」の加入者は比較的就業不能保険の必要性が高くなります。
会社員や公務員が利用できる「傷病手当金」の制度が、国民健康保険には原則としてありません。
そのため、病気やケガで働けなくなってしまうと、途端に収入が途絶えてしまうリスクがあります。
事業経費や住宅ローンなどの固定費は支払い続けなければならない一方、収入がなくなることで家計のバランスが大きく崩れてしまうかもしれません。
公的保障として障害年金がありますが、支給されるのは障害等級に認定された場合に限られ、原則として初診日から1年6カ月を経過しなければ支給されません。
長期間の収入の空白期間を埋めるため、就業不能保険への加入を検討しましょう。
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参考）傷病手当金とは
傷病手当金は、会社員や公務員などが加入する健康保険組合から支給される、所得保障制度です。
業務外の病気やケガで会社を休み、給与が支払われない場合に、休業4日目から給与の約3分の2が保障されます。通算で1年6カ月間保障され、働けない期間の主な収入源となります。
会社員や公務員は傷病手当金があるため就業不能保険は不要と考える人もいますが、給与が満額保障されない点には注意が必要です。
必要に応じて、収入の減少に備えるための保険を検討しましょう。
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会社員だが、住宅ローンや教育費の負担が重い人
会社員や公務員は、病気やケガで働けなくなった際に「傷病手当金」があるため安心しがちですが、住宅ローンや子どもの教育費といった固定費が大きい場合、就業不能保険の優先度が高くなります。
傷病手当金は、給与のおおよそ3分の2が支給されるため、実質収入が約3分の1減少することになります。また、受給中の住民税や社会保険料の支払いは免除されません。
「今の収入ありきでマネープランを考えている」「固定費の占める割合が大きい」人は、就業不能保険でもしものときの収入減少に備えておく必要があるでしょう。
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貯蓄がほとんどない人
病気やケガで働けなくなった際、生活を支えるための蓄えが無い人は、就業不能保険の優先度が高くなります。
療養期間中、収入が減少することに加え医療費の支払いも必要になり、貯蓄がすぐに底をついてしまうことが考えられます。
不測の事態に備える「生活防衛資金」として、最低でも生活費の3カ月～6カ月分は貯蓄として確保しておく必要があります。
生活防衛資金が貯められていない人は、もしもに備えて保険の検討をしておきましょう。就業不能保険は、年齢やプランによっては月々の保険料1000円台から検討することも可能です。
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一人暮らしでいざというときに頼れる親族が近くにいない人
病気やケガで働けなくなったとき、金銭面・生活面で支えてくれる家族が近くにいないと、さまざまな問題に直面します。
特に一人暮らしをしている人は、既婚者や実家暮らしの人と違い、家事や介護のサポートにも費用がかかってしまいます。
生活費が枯渇したり医療費の支払いに困ったりした場合に保険でカバーできるよう、事前に備えておく必要性が高いでしょう。
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医療保険の優先度が高い人
「まずは最低限の備えとして医療保険を優先したほうが良い人」の特徴をご紹介します。
貯蓄が100万円以下の人
既婚か独身かなどの家族構成を問わず、貯蓄が100万円以下の人は、まず保障の基礎として医療保険への加入を検討しましょう。
大きな病気やケガをした場合、まずは入院して療養をする必要があるでしょう。
その際の医療費支払いに困る恐れがある人や、貯蓄を取り崩せない人は、医療保険の給付金で支払いをカバーできるように備えておかなければなりません。
就業不能保険には免責期間があり、どちらかというと中長期的な療養をカバーするためのものです。
貯蓄が少ない人は、まず先に医療保険で保障を確保しておくことが優先です。
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自営業・フリーランス・経営者など
自営業者、フリーランス、経営者などの国民健康保険加入者は、会社員に比べて公的な所得保障が手薄なため、就業不能保険の優先度が最も高いとお伝えしました。
しかし、就業不能保険には60日～180日の免責期間があることが一般的で、働けなくなってすぐの収入減少リスクに備えることができません。
医療保険であれば、入院1日目から保障されるものがほとんどなため、医療費の支払いや収入減少を一時的にカバーすることができます。
自身が働けなくなることで収入がすぐに途絶えるリスクがある人は、就業不能保険だけでなく医療保険の加入も検討しておくのが良いでしょう。
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先進医療など、公的保険適用外の治療を受けたい人
公的医療保険の対象外となる先進医療などを希望する人は、医療保険で備えておく必要があるでしょう。
先進医療の技術料は全額自己負担が必要で、場合によっては数百万円の費用が発生することもあります。
一般的な収入の人にとって、自費で治療を受けることは非常に難しいといえます。
医療保険の「先進医療特約」を付加しておけば、通算1000万円や2000万円までなど保険会社によって異なる上限額が異なるものの、先進医療にかかった技術料が実費で保障されるため、費用を心配せずに治療を選択することができます。
先進医療特約自体の保険料は、月数十円～数百円程度と比較的お手頃です。
参考）先進医療にかかる費用
先進医療とは厚生労働省が定めた特定の治療法で、公的医療保険は適用されません。
がんの治療に使われる陽子線治療や重粒子線治療は、1クールの治療で200万から300万円ほどの自己負担が発生します。
経済的な理由で治療の選択肢を狭めたくない人は、医療保険の先進医療特約を検討しましょう。
Q1
性別をお伺いします
どちらの保険も優先度が低い人
医療保険と就業不能保険のどちらも必要性が低い人もいます。
保険が不要な人の特徴を解説します。
十分な貯蓄や資産がある人
十分な貯蓄、資産がある人には、いわゆる「保険不要論」が当てはまる可能性があります。
いざというときの医療費も、数年間の生活費もすべて貯蓄でまかなえるのであれば、あえて毎月保険料を払って保険で備えておく必要性は低いでしょう。
ただし、「子どもの教育資金」「老後の生活費」など目的が決まっている資金は、いざというときに取り崩さないようにしなければなりません。
自由に使える資金がどれだけあるかが、保険の必要性を判断するポイントになります。
後悔しないための保険の選び方｜3つのステップ
保険選びで後悔しないためには、まず公的保障について知ったうえで、どんなリスクが考えられるかを把握することが大切です。
ここからは、保険選びの3つのステップをご紹介します。
ステップ1：自分の「公的保障」を確認する
保険選びの第一歩は、自分が利用できる公的保障の内容を知ることです。
民間の保険は、あくまで公的保障でカバーしきれない部分を補うためのものです。
まずは、自身の公的保障を「医療保障」と「所得（収入）保障」の2つの軸で確認しましょう。
ステップ2：自分の「最低生活費」と「貯蓄額」を把握する
保険の優先順位を決めるには、まず「万が一働けなくなった場合に、公的保障だけではいくら足りないのか」を把握する必要があります。
そのために、最低限かかる生活費と今の貯蓄額を整理しましょう。
最低生活費を見積もる際は、以下の項目を洗い出すと良いでしょう。
- 固定費
- 家賃・住宅ローン
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 変動費
- 食費、日用品費
- 交通費
- 医療費
- その他
- 子どもの教育費
- 仕送り
そのうえで、収入が減少したり途絶えてしまったりしたとき、どれくらいの期間生活できる貯蓄があるかを確認します。貯蓄額が少ない場合、就業不能保険などで備えておく必要性が高くなるでしょう。
ステップ3：優先順位を決める
最後に、ステップ1と2で把握した情報をもとに、自分にとってのリスクの大きさを見極め、医療保険と就業不能保険の優先順位を判断します。
チェックリストで確認！自分は医療保険と就業不能保険どっちが必要？
上記の簡易のチェックリストを参考に保険選びを進めましょう。
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保険選びに関するよくある質問
ここからは、就業不能保険の選び方に関するよくある質問に保険のプロがわかりやすく回答します。
Q就業不能保険と「所得補償保険」「収入保障保険」はどう違う？
A.所得補償保険は損害保険、収入保障保険は主に死亡時に備える保険、という違いがあります。
就業不能保険と所得補償保険は同じような保険に見えますが、前者は生命保険会社が、後者は損害保険会社が販売する商品です。
就業不能保険が60歳や65歳までの保障であるのに対し、所得補償保険は基本的に1年更新などの短期の保障です。
また、収入保障保険も混同されがちですが、働けなくなったときの保障ではなく、主に死亡時に備えるための保険という大きな違いがあります。
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Q. がん保険と就業不能保険はどっちがいい？
A.がんの治療に備えるのであればがん保険、がんだけでなくさまざまな病気やケガで働けなくなったときのリスクに備えるのであれば就業不能保険がおすすめです。
両者は加入の目的が異なるため、どちらが良いと一概にいうことはできません。
がん保険は、がんの治療にかかる費用やがんと診断されたことによる収入減少を補うための保険です。
がん診断時にすぐ受け取れる一時金保障は、特にがん治療を受けるうえで役立ちます。
一方、就業不能保険は、がんにかかわらず病気やケガで働けなくなったときのリスクに備えるためのものです。
備えたいリスクを整理したうえで、どちらが自身の考えになっているかを見極めることが大切です。
最適な保険選びは、将来の安心に繋がります。
あなたに必要な保障を『ほけん必要度診断』で診断してみましょう。
Q. 8大疾病（3大疾病）の特約は必要？
A.8大疾病や3大疾病への備え方はさまざまです。医療保険や、特定疾病保険で別途備えておくのが特におすすめです。
生活習慣病とよばれる8大疾病などに罹患した場合、入院時は医療保険で、就業不能状態に該当した場合は就業不能保険でカバーされます。
しかし、中には入院が短期で終わったり、職場復帰ができるケースもあります。
「給付金を受け取れなかった」という事態を避けたいのであれば、医療保険に特定疾病特約を付加するか、8大疾病等に罹患した場合に一時金を受け取れる特定疾病保険の検討がおすすめです。
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Q. 貯蓄型（掛け捨てじゃない）の就業不能保険はある？
A.現在販売されている就業不能保険は、保険料が戻ってこない「掛け捨て型」が主流で、貯蓄型商品はほとんどありません。
貯蓄型の商品は、将来の返戻金のための積立金が保険料に上乗せされるため、保険料が割高になる特徴があります。
就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなるリスクに最も効率的かつ保険料を抑えて備えられるよう、掛け捨て型が一般的になっています。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
まとめ
今回は、医療保険と就業不能保険の違いや、どちらを優先すべきかについて解説してきました。
どちらも病気やケガのリスクに備える保険ですが、医療保険は「治療費」を、就業不能保険は「収入減少による生活費」の不足を補うものです。
それぞれの違いを把握したうえで、自分にとって必要な保険は何かを判断することが大切です。
ほけんのコスパでは、医療保険と就業不能保険の人気ランキングを掲載しています。
商品選びに悩んだときは、ぜひ参考にしてください。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
