「貯金がないから、保険料を支払う余裕なんてない」と、万が一の備えを後回しにしていませんか？
しかし実は貯金がない人ほど、病気やケガによる急な出費で生活が破綻するリスクが高く、保険の必要性が高くなります。
本記事では、貯金がない人に保険が必要な理由と、月々少額で加入できるおすすめの保険をご紹介します。
家計に負担をかけずリスクに備えるための第一歩を踏み出しましょう。
この記事を読んでわかること
貯金がないと医療費負担や万が一の事態に自己資金で対応できない可能性が高い
まずは掛け捨てタイプのシンプルな保険でリスクに備えるのがおすすめ
最低限の保障であれば月々2000円から加入を検討できる商品もある
目次
1-1.「貯金＝三角、保険＝四角」の法則
1-2.掛け捨て保険は大きなリスクに最適
7.まとめ
貯金がない人ほど「掛け捨て保険」に入るべき
貯金がほとんどない状況では、急な病気やケガによる医療費の負担が生活に大きな影響を与えるリスクがあります。
予測不能な大きな出費に備えるためには、手頃な保険料で大きな保障を確保できる「掛け捨て保険」がおすすめです。
具体的な理由を見ていきましょう。
「貯金＝三角、保険＝四角」の法則
貯蓄と保険の違いを表す言葉として、「貯金は三角、保険は四角」があります。
貯金は時間をかけてコツコツと積み上げていくため、三角形のように資産が増えていきます。
そのため、貯金を開始して間もない時期に入院するなどしてお金が必要になった場合、自己資金では対応できない可能性があります。
たとえば月3万円ずつ貯金しても、1年後には36万円しか貯まりません。
一方、保険は加入した直後から契約した保障額が準備されるため、四角形に例えられます。
支払った保険料の総額にかかわらず、もしもの事態が発生すれば契約内容に応じた給付金・保険金を受け取ることが可能です。
貯金がゼロの状態でも、加入した瞬間から大きなリスクに備えられるのが保険の最大のメリットといえるでしょう。
掛け捨て保険は大きなリスクに最適
掛け捨て保険とは、貯蓄性が無い保障機能に特化した保険のことです。
支払った保険料は戻ってきませんが、その分月々の保険料が抑えられています。
貯金がない人にとって、まず優先すべきは「万が一の際の大きな経済的損失を防ぐこと」です。
掛け捨ての医療保険や死亡保険で、もしもの事態に備えておくのが合理的です。
加入時の年齢にもよりますが、掛け捨て保険であれば月々数千円の保険料で、入院時には数十万円の給付金、死亡時には数百万円の保険金といった大きな保障を確保できる可能性があります。
家計への負担を最小限に抑えながら、病気やケガによる高額な医療費や、世帯主が亡くなった後の遺族の生活費といった、貯金だけではカバーできないリスクに備えることができます。保険を資産形成の手段と考えず、純粋な「リスク対策」と割り切ることがポイントです。
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貯金ゼロの人が選ぶべき保険の条件
貯金がない状況で保険を選ぶ際は、最低限の保障を少ない保険料で確保することを意識しましょう。
具体的な保険選びのポイントを解説します。
1.「貯蓄型・積立型」は相性が良くない
貯蓄型保険（積立型保険）は、解約時や満期時にお金を受け取ることができる保険です。
保障に加えて貯蓄機能も兼ね備えており、資産形成目的で加入する人もいます。
一見すると魅力的ですが、その分、掛け捨て型保険に比べて月々の保険料は割高に設定されています。
貯金がゼロの状況では、高い保険料を支払い続けること自体が家計を圧迫し、保険の継続が難しくなる恐れもあるでしょう。
貯蓄型の保険は途中解約すると元本割れする可能性もあるため、経済的な余裕が無い人にはおすすめしにくい保険です。
まずは保険料を抑えられる掛け捨て型で確実に保障を確保し、家計に余裕が生まれてから貯蓄や資産形成を別途始めるのが合理的といえます。
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2.医療保険は「日額5000円」の最低限にする
いざというときに受け取れる給付金は高ければ高いほど安心ですが、貯蓄が少ない場合は最低限の保障を確保することを優先しましょう。
入院時は公的医療保険（高額療養費制度）を利用することで、自己負担額を一定まで抑えることができます。
一般的な年収の人であれば、実質負担は1カ月約8～9万円程度で済むため、過剰な医療保障は必要ありません。
実際の負担額をイメージした上で、日額5000円のプランを標準として検討するのがおすすめです。
最近では入院の短期化が進んでいるため、日額保障だけでは対応できないケースも増えています。
保険料が許す範囲で、入院時にまとまったお金を受け取れる「入院一時金特約」の付加も検討してみましょう。
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3.「収入減」に備えられる
病気やケガで治療が必要になったとき、リスクになるのは医療費だけではありません。
入院や療養で長期間働けなくなった場合の「収入減少」は、貯金がない人にとって生活を直撃する深刻な問題です。
会社員や公務員であれば傷病手当金制度で給与の約3分の2が保障されますが、自営業者やフリーランスにはこの制度がありません。
そのため、働けなくなると収入が完全に途絶えてしまうリスクがあります。
収入減に備えるには、掛け捨ての「就業不能保険」がおすすめです。
病気やケガで所定の就業不能状態になった場合に、毎月給付金が受け取れる保険です。会社員の場合は傷病手当金だけではカバーできない生活費を、自営業やフリーランスの場合は収入が途絶えるリスクに備えるために検討しましょう。
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月額いくら？低予算で備える具体的プラン
貯蓄に余裕がないと、毎月の保険料はできるだけ抑えたいのが本音でしょう。
年齢によっても異なりますが、月々2000円から最低限の保障を確保することも可能です。
ここからは、低予算で効率的にリスクに備えるための具体的なプランをご紹介します。
「県民共済」なら月2000円で幅広くカバー可能
家計に余裕がなく、保険料を極力抑えたい場合に有力な選択肢となるのが「県民共済」などの共済保険です。
共済は営利を目的としないため、掛金を抑えてシンプルな保障を確保できるのが特徴です。
たとえば、多くの県民共済では月々2000円程度の掛金で、入院、手術、死亡までを幅広く保障するプランが用意されています。
保障内容はシンプルですが、病気やケガによる短期の入院や、万が一の際の葬儀費用程度をカバーすることができます。
また、共済には「割戻金」という仕組みがあり、年度末の決算で余剰金が出た場合に、支払った掛金の一部が返還されることがあります。
ただし、注意点もあります。
共済の保障は最長でも85歳となっており、それ以降の保障は確保できません。
また、65歳以降は熟年型に移行し段階的に保障額が引き下げられる仕組みになっています。
病気や死亡のリスクは高齢者ほど高くなるため、本当に保険が必要になったときに保障が不十分である可能性があります。
長生きのリスクに備えるのであれば、民間の終身保険など一生涯保障が続く保険がおすすめです。
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終身タイプの医療保険でトータルの保険料を抑える
長期的な視点で保険料を抑えたい場合、若いうちに「終身タイプ」の医療保険に加入することも選択肢のひとつです。
医療保険には、保障が一生涯続く「終身型」と、10年ごとなどに契約を更新していく「定期型」があります。
定期型は加入当初の保険料は抑えられる傾向にありますが、更新時の年齢でその都度保険料が再計算されるため、年齢を重ねるごとに保険料も上昇していきます。
一方、終身型は加入時の保険料が一生涯変わらないため、若く健康なうちに加入すればお手頃な保険料のまま生涯にわたる保障を確保できます。
たとえば、20代で月々2000円の終身医療保険に加入すれば、病気のリスクが高くなる60代、70代になっても保険料は2000円のままです。
将来の保険料上昇の心配がなく、家計の計画も立てやすくなるのがメリットです。
目先の安さだけでなく、生涯で支払う保険料の総額を考慮した保険選びを意識しましょう。
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保険に入る前に知っておくべき公的セーフティネット
民間の保険を検討する前に、日本の公的制度について理解しておくことは非常に大切です。
保険はあくまでも公的制度でカバーできないリスクに備えるためのものです。
必要以上の保険に加入して保険料が高くなる事態を防ぐためにも、まずは公的なセーフティネットについて知っておきましょう。
「高額療養費制度」と「限度額適用認定証」
高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費が1カ月の自己負担上限額を超えた場合、その差額が返還される制度です。
1カ月の上限額は年齢や所得によって定められています。
たとえば年収約370～約770万円の世帯の場合、1カ月の医療費負担額は8万円～9万円程度で済みます。
仮に医療費が100万円かかったとしても、窓口での3割負担は30万円ですが、最終的な自己負担はこの金額までとなります。
また、「限度額適用認定証」を事前に取得しておくか、マイナ保険証を使って受診することで、支払いを初めから自己負担限度額までに抑えることも可能です。
高額療養費制度を利用すれば入院時の医療費負担は抑えることができますが、貯蓄がない人にとっては数万円の出費も家計にとっては痛手となるかもしれません。
医療保険を検討する際は、高額療養費の自己負担額をまかなえる程度の最低限の保障を確保できるように意識しましょう。
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会社員は「傷病手当金」が受け取れる
会社員や公務員が加入する健康保険には、傷病手当金の制度があります。
業務外の病気やケガで仕事を休むことになっても、給与の約3分の2が保障されるため、収入がすぐに途絶える心配はありません。
傷病手当金は連続した3日間の休業後、4日目以降の休業日から支給されます。
保障は通算1年6カ月までです。
会社員や公務員であれば、働けなくなるリスクに対して過剰な保障は不要です。
しかし、傷病手当金は給与が満額保障されるわけではないため、不足分は民間の保険で備えておくことを検討しましょう。
また、1年6カ月以上の長期療養にも注意が必要です。
自営業者やフリーランスが加入する国民健康保険には、原則としてこの傷病手当金の制度はありません。そのため会社員と比べてリスクが大きく、就業不能への備えも重要度が高くなります。
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まずは家計の「固定費」を見直し、保険料を捻出する
貯金がない状態では、毎月支払う保険料を負担に感じるかもしれません。
保険加入を諦める前に、まずは家計の支出を見直すことから始めてみましょう。
特に、毎月決まって出ていく「固定費」を削減できれば、保険料を捻出しやすくなります。
スマホ・サブスクの見直しで3000円作る
月々2000円～3000円の保険料を捻出するのは、決して難しいことではありません。
効果的なのが、スマートフォンの通信費と、利用頻度の低いサブスクリプションサービスの見直しです。
大手キャリアを利用している場合、格安SIMやオンライン専用プランに乗り換えるだけで、月々の支払いを数千円単位で削減できる可能性があります。
現在のデータ使用量を確認し、自分に合ったプランを選び直しましょう。
また、サブスクリプションサービスも、知らず知らずのうちに家計を圧迫している可能性があります。
動画配信、音楽配信、電子書籍など、複数のサービスに登録していませんか？
クレジットカードの明細などを確認し、利用頻度が低いサービスは解約を検討しましょう。
ひとつひとつは少額でも、複数解約すれば大きな節約につながります。
保険料を払うために生活レベルを下げるのではなく、無駄を削って保険料を捻出できないか、いまいちど家計を見直してみましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
貯金なし・保険なしの人が気になるよくある質問
貯金もなく保険にも加入していない状況では、将来に対するさまざまな疑問や不安が浮かんでくるかもしれません。
ここからは、保険を検討するにあたってよくある質問をご紹介します。
Q.貯金がいくら貯まったら、保険を解約していいですか？
A.一般的には、生活防衛資金と医療予備費が十分に確保できたタイミングが目安となります。
一概に「いくら貯まったら解約してよい」という明確な基準はありませんが、最低限の生活防衛資金と医療予備費が確保できていることが条件になるでしょう。
単身者の場合、生活費の3カ月分の生活防衛資金と、医療費予備費として100万円以上貯蓄できていれば医療保険の必要性は低くなるかもしれません。
子育て世帯の場合は、生活費の6カ月分を生活防衛資金として確保しておくと安心です。
とはいえ、せっかくの貯蓄を医療費で取り崩すのは気が引けるかもしれません。
貯蓄と並行して少額の掛け捨て型医療保険であれば継続しておいても良いでしょう。
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Q.もし保険料が払えなくなったらどうなりますか？
A.一定期間は支払猶予期間が設けられており、それを過ぎると失効または消滅となります。
保険料の支払いが困難になった場合、すぐに保険が失効するわけではありません。
通常、1カ月分の支払ができなかった場合は翌月にまとめて2カ月分の請求が行われます。
その時点で保険料を支払うことができれば、保険はそのまま継続されます。
2カ月分の支払も滞った場合、契約が効力を失う「失効状態」となり、保障は受けられなくなります。
失効状態の保険は復活手続きも可能ですが、保険料の支払いと健康状態の告知が再度必要になるため注意が必要です。
「払込猶予期間」ではなく「解除予告期間」を設けている会社であれば、さらに1カ月の猶予期間があり、その後保険契約は消滅します。
保険契約が失効したからといって借金になることはありませんが、場合によっては保障を元に戻すことができなくなります。また、貯蓄型保険の契約者貸付を利用しているケースでは、オーバーローンの可能性もあるため注意しましょう。
Q1
入院時の費用は？
Q.借金（カードローン等）があっても保険に入れますか？
A.はい、加入できる可能性が高いです。
カードローンなどの借金があること自体が、生命保険の加入審査に影響することはほとんどありません。
保険の加入審査（引受査定）で主に重視されるのは、「健康状態」「職業」「収入と保障額のバランス」の3点です。
借金の有無を問う項目は無いため、働いて安定的な収入があれば加入できる可能性が高いでしょう。
ただし、生活保護を受けていると保険加入は難しくなります。
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Q.持病があって普通の保険に入れません。諦めるべき？
A.すぐに諦める必要はありません。引受基準緩和型保険を検討してみましょう。
持病や過去の入院歴が原因で保険加入を断られたとしても、保険加入を諦める必要はありません。
持病がある方向けに告知項目が緩和された「引受基準緩和型保険」であれば、加入できる可能性があります。
緩和型保険は、健康状態に関する告知項目が2～3つ程度に限定されており、「はい」か「いいえ」で答えるだけのシンプルな内容です。
過去1～2年以内に入院歴が無いことや、5年以内にがんや統合失調症の治療歴が無いことなど、いくつかの条件をクリアできれば申込可能です。
ただし加入しやすい分、毎月の保険料は割高に設定されています。加入時は保険料と保障のバランスに注意しましょう。
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まとめ
貯金がないと、いざというときの保障を後回しにしたくなるかもしれません。
しかし貯金がない人こそ、病気やケガで医療費が必要になったときの経済的なダメージは大きくなります。
まずは毎月数千円で検討できる掛け捨ての医療保険から、検討を始めてみるのがおすすめです。
ほけんのコスパでは、複数の保険会社の医療保険を掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで簡単に保険料見積もりも可能です。
ぜひ保険選びの参考にしてください。
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