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持病がある方向け医療保険

40代の持病がある方向け医療保険の選び方

健康状態が理由で通常の医療保険に加入できない場合、持病があっても入りやすいタイプの医療保険を検討しましょう。加入に際して知っておくべきポイントや、保険の選び方についてご紹介します。

執筆者:

橋本 優理

監修者:

橋本 優理

40代で緩和型医療保険は必要?

40代になると、健康診断の結果や持病が気になり始める人も増えます。

医療保険への加入や見直しに不安を感じ、「病歴があるから保険には入れない」と思い込んでいませんか。

将来の医療費負担を考えると、保険に加入しないままの状態でいることはリスクを伴います。

40代で持病があっても、持病がある人向け医療保険(引受基準緩和型医療保険)であれば加入できるケースもあります。

40代以降は生活習慣病の発症リスクも高まるため、早い段階で備えておくことが大切です。

関連記事:持病があっても入れる!?諦める前に検討したい引受基準緩和型医療保険

緩和型医療保険のメリット・デメリット

メリット

告知項目が少なく持病があっても加入しやすい

持病の悪化も保障されることが一般的

デメリット

通常の保険と比べて保険料が割高

保障削減期間が設けられている場合がある

緩和型医療保険の最大のメリットは、健康状態に関する告知項目が2~3個程度と少なく、持病や既往歴があっても加入しやすいことです。

持病の悪化による入院や手術も基本的には保障対象となるため、すでに健康不安を抱えている人には大きな安心材料となります。

一方、通常の医療保険よりも保険料が割高な点や、商品によっては保障削減期間が設けられている点はデメリットといえます。

毎月の保険料が継続して支払える範囲かどうか、事前に確認しておくことが大切です。

特に40代は、教育費や住宅ローンなどの支出が重なる年代でもあります。

保険料と保障のバランスを慎重に検討しましょう。

また近年の緩和型医療保険では、加入してすぐに満額の保障を受けられるものが多くなっています。

ただし、先進医療に関する保障は加入してから1年間の保障削減期間が設けられている商品もあるため、注意が必要です。

関連記事:緩和型医療保険はいらない?必要性が高い人の特徴やメリット・デメリットをプロが解説

40代で持病がある場合の医療保険選び

持病がある人が医療保険を選ぶ際は、自身の健康状態を正確に把握し、保険会社の告知項目と照らし合わせることが必要です。

ここからは、40代で持病がある場合の医療保険選びについて解説します。

治療歴や健康診断結果を整理する

持病がある人が医療保険を選ぶ際は、自身の健康状態を正確に把握し、過去の治療歴や健康診断の結果を整理しましょう。

「いつ」「何の病気で」「どのような治療(投薬・手術等)を受けたか」を正確に書き出すことで、告知漏れを防ぐことができます。

特に診断時期や治療がいつ終わったかは大切なポイントです。

お薬手帳や健康診断の結果通知書を手元に用意して、情報を整理しましょう。

引受基準緩和型保険の告知項目を確認する

緩和型医療保険の主な告知項目は、次の3点です。

すべての項目に「いいえ」と回答できれば、申し込みが可能です。

持病の治療歴が該当しないか、ひとつずつ照らし合わせて確認しましょう。

また、告知項目は保険会社ごとに多少の違いがあります。

複数の商品を比較して、加入を検討できる商品を探すことが大切です。

がんや三大疾病特約を付加したい場合の告知項目

緩和型医療保険にがん特約や三大疾病特約を付加する場合、通常よりも厳しい告知を求められる場合があります。

追加で求められる告知の例

  • 過去2年以内に、がんまたは上皮内がん、子宮頸部異形成、ポリープ、腫瘤、胸のしこりで異常指摘を受けたことがありますか
  • 過去5年以内に、がんまたは上皮内がんで入院や手術を受けたり、診断確定されたことはありますか
  • 過去2年以内に、心疾患、脳血管疾患、糖尿病合併症で医師による診察を受けたことがありますか
  • 過去2年以内に、心電図検査で異常を指摘されたことがありますか

付加したい特約の種類によって、追加告知で求められる内容は異なります。

がんや三大疾病の保障を希望する場合は、特約専用の追加告知について事前に確認しておくことが大切です。

保険料が毎月支払い続けられる範囲か確認する

緩和型医療保険は持病がある人でも加入しやすい分、通常の医療保険と比べて保険料が割高に設定されています。

そのため、家計を圧迫しない予算設定が大切です。

特に40代は、子どもの教育費や住宅ローンの支払いに加え、将来に向けた資産形成にも取り組む必要がある年代です。

40代で加入した場合、解約や見直しをしない限り保険料は一生涯続くケースが多いため、老後の支払い能力も考慮しておく必要があるでしょう。

特約を盛り込みすぎて保険料が跳ね上がらないよう、必要な保障を絞り込んでプランを組み立てることがポイントです。

自分は緩和型?通常型?疾病別判断ポイント

持病の種類や治療経過によっては、通常の医療保険に加入できるケースもあります。

ここからは、判断を迷う人が多い代表的な病気別に、緩和型を検討するべきかどうか解説します。

関連記事:緩和型と一般型の違いを徹底比較|持病があるならどっち?プロが教える保険の選び方

高血圧の場合

高血圧のみで合併症などがない場合、投薬治療で血圧が基準値に収まっていれば、通常の医療保険に加入できる可能性があります。

降圧剤を服用しているからといって、必ずしも緩和型を選ぶ必要はありません。

ただし、血圧値が高かったり、合併症がある場合は通常の医療保険の加入を断られるケースもあります。

関連記事:高血圧でも入れる保険とは?医療保険や死亡保険など、保険種類別に加入目安を解説

40代の高血圧性疾患の受療率・平均在院日数

厚生労働省の「患者調査」によると、年齢とともに高血圧性疾患の受療率が上がることが見て取れます。

総数入院外来
15~34歳1万6000人0人1万6000人
35~64歳126万7000人1000人126万6000人
65歳以上481万3000人4万1000人477万3000人

高血圧性疾患の治療は外来で行われることが多く、降圧剤を使って血圧をコントロールできている人も多いでしょう。

血圧が高いからといって保険加入を諦める必要はありません。

とはいえ、高血圧が悪化し合併症を発症すると、入院日数は長くなる傾向にあるため注意が必要です。

同じ「患者調査」では、高血圧性疾患の平均在院日数は41.6日と、1カ月を超える長さになっています。

もしもの事態に備え、医療保険で入院時の経済的負担をカバーしておくことが大切です。

(参考:令和5年(2023)患者調査の概況|厚生労働省

糖尿病の場合

糖尿病は合併症のリスクを伴うため、通常型医療保険への加入は厳しく判断される傾向にあります。

インスリン注射の有無や、HbA1cの値、合併症(腎症・網膜症など)の有無が判断の分かれ目です。

合併症がある場合や数値が高い場合は、緩和型医療保険への加入を優先的に検討しましょう。

一方、40代では食事療法等で血糖値をコントロールする治療のみを行っている人も珍しくありません。

インスリン治療がなく血糖値が安定していれば、通常の医療保険を検討できる可能性もあります。

関連記事:糖尿病でも保険に入れる?入りやすい保険や選び方のコツをプロが徹底解説

がんの場合

がんの既往歴がある場合、基本的に通常の医療保険への加入は難しくなります。

手術や治療から5年以上経過していれば緩和型を検討できる可能性があるため、一度緩和型の告知項目を確認してみることをおすすめします。

中には、5年以内のがん治療歴を問わない緩和型医療保険もあります。

加入のハードルは商品ごとに異なるため、複数社で比較することが大切です。

関連記事:【2025年最新版】がんになっても入れる保険おすすめランキング!既往歴・持病があっても加入できる保険の選び方

精神疾患の場合

うつ病や双極性障害などの精神疾患で通院中の場合、通常型医療保険への加入は難しいのが実情です。

しかし入院歴がなく投薬のみであれば、緩和型医療保険で加入を検討できるケースが一般的です。

5年以内に精神疾患の治療歴がある人は、緩和型を優先的に検討しましょう。

ただし、統合失調症の診断を受けている人は、緩和型でも告知項目に該当してしまう可能性があるため注意が必要です。

関連記事:うつ病でも保険に加入できる?加入しやすい保険や受け取れる給付金についてプロが解説
関連記事:心療内科の通院歴は生命保険加入時にバレる?加入しやすい保険や選び方をプロが解説

40代向け 緩和型医療保険のプラン選びのポイント

40代で新しく緩和型医療保険を検討する場合、公的保障を踏まえて無駄のないプランを選ぶことが大切です。

ここからは、40代向けに医療保険のプラン選びのポイントをご紹介します。

入院日額の決め方

緩和型医療保険では、入院1日ごとに受け取れる「入院給付金日額」がベースになっていることが一般的です。

保障額は、入院時にかかる自己負担額をベースに決定します。

食事代や差額ベッド代、日用品費などを考慮すると、日額5000円から1万円が目安となります。

ただし、近年では入院日数の短期化が進んでいるため、日額保障だけでは十分な保障を受けられないケースも増えています。

入院日数に関係なく受け取れる「入院一時金」と組み合わせて、プランを組むのがおすすめです。

関連記事:入院日額はいくらにすれば安心?入院一時金はつけておくべき?

40代の平均在院日数は16~18日

厚生労働省の統計によると、40代の平均在院日数は16日から18日前後となっています。

日額5000円のプランに加入していて16日間入院した場合、受け取れる金額は8万円です。

3日間の入院で済んだ場合、5000円プランでは合計1万5000円しか受け取ることができない計算になります。

そこで、入院日数に関係なく受け取れる「入院一時金」と組み合わせて、プランを組むことがおすすめです。

関連記事:1週間の入院費用はいくら?自己負担額の平均・相場と高額療養費制度をプロが解説

(参考:令和5年(2023)患者調査の概況|厚生労働省

高額療養費制度も考慮する

日本には、1カ月の医療費自己負担額に上限を設ける「高額療養費制度」があります。

40代で一般的な年収の人であれば、1カ月の自己負担額は約8万円から9万円程度で済みます。

ただし、個室療養の際にかかる差額ベッド代や、毎日の食事代、日用品のレンタル費用などはすべて高額療養費制度の対象外です。

実際の自己負担は9万円では済まないケースもあるため、公的保険適用外の費用も踏まえて医療保険のプランを決めることが大切です。

関連記事:高額療養費制度が使えないケースとは?社労士が高額療養費制度の疑問をわかりやすく解説

日型は60日型と120日型どちらがよい?

緩和型医療保険では、1回の入院で何日までを保障対象とするかが決まっており、60日型や120日型が一般的です。

40代の平均在院日数を考慮すると60日型でほとんどの入院はまかなうことができます。

ただし、脳血管疾患などのリハビリが長引く病気や、精神疾患の長期入院が不安な人は、120日型など長めの日数に設定しておくのが良いでしょう。

関連記事:医療保険は60日型と120日型どっちがいい?迷ったときの判断基準と「特約」の賢い選び方

保険料が割高になりやすい緩和型は「掛け捨て型」がおすすめ

近年では、「掛け捨てでない医療保険」や「お祝い金がもらえる医療保険」も販売されています。

緩和型医療保険でも一部で貯蓄型の商品もありますが、基本的に保険料は割高になります。

緩和型はもともと通常型に比べて保険料が高く設定されているため、さらに貯蓄型を選択すると毎月の負担が大きくなってしまいます。

40代は子どもの教育資金や老後資金の準備も並行して行う必要があるため、保険は掛け捨てで安く抑え、浮いたお金を投資や貯蓄に回すほうが合理的です。

「定期型」か「終身型」か

40代で緩和型医療保険に加入する場合、基本的には「終身型」がおすすめです。

定期型は更新のたびに保険料が上昇し、高齢になると保障を維持できなくなる可能性があります。

また持病がある方向けの医療保険で定期型の商品を提供している保険会社自体が少なく、選択肢は非常に狭くなります。

終身型であればさまざま保険会社から商品を選ぶことができ、加入時の保険料が一生涯変わらず老後の保障も準備できる点がメリットです。

保険料を抑えたい・保険を見直す場合は終身払がおすすめ

終身型の緩和型医療保険では、契約を続ける限り保険料を支払う「終身払」と、一生涯の保障に対して一定期間で保険料を払い終える「有期払(短期払)」があります。

終身払:毎月の保険料を抑えられるが、長生きすると累計保険料が高くなる可能性がある
有期払:老後の支払いはなくなるが、毎月の保険料が高くなり現役時代の負担が大きい

40代で緩和型医療保険に加入する場合、毎月の固定費を低く抑えられる終身払がおすすめです。

将来健康状態が改善し、保険料が割安な通常型医療保険に見直したいと思ったときも、加入している緩和型保険が終身払であれば、経済的にも心理的にも乗り換えしやすくなります。

まとめ

40代で健康状態を理由に通常の医療保険への加入を断られた場合、緩和型医療保険が有力な選択肢となります。

持病の悪化に備えるためにも、早い段階で医療保障を確保しておきましょう。

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執筆・監修者 保険ライター/2級FP技能士

橋本 優理

大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。

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