「20代の保険料、まわりはいくら払ってる？」「自分は払いすぎ？」と気になっている人は多いのではないでしょうか。
本記事では、20代のリアルな平均保険料や金額別の加入割合を、現役FPが公的データに基づき徹底解説します。
また、独身・既婚などライフステージ別の「妥当な金額」の目安や、平均より高い・安い場合のチェックポイントについても紹介します。
20代で保険選びに迷っている人は、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
20代の平均保険料は月額約1万1800円
「 年間12万円（月1万円）未満」が33.6％と最多層
適切な保険料や保障内容は同じ20代でも家族構成や経済状況によって大きく違う
目次
8.まとめ
20代の生命保険料、平均は月額約1.18万円
20代の生命保険料はどれくらいが適切なのでしょうか。
まず結論からお伝えすると、生命保険文化センター「2024年度 全国実態調査」によると、20代（29歳以下）の平均年間保険料は14.2万円、月額にすると約1万1800円です。
参考として、男性（全年齢）の平均は14.1万円（約1.18万円／月）、女性（全年齢）は14.8万円（約1.23万円／月）となっており、20代は全体平均に近しい水準となっています。
ただし、この数字を「そのまま基準にする」のは要注意です。
平均値は、一部の高額な保険契約者によって引き上げられやすい特徴があるためです。
実際、20代では年間12万未満が33.6％と最多で、中央値は平均より下にあります。
そのため平均と比べて高い・安いを見るだけではなく、自分の必要保障額と無理のない負担額のバランスで判断することが大切です。
（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
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あなたは平均より高い？安い？「20代・毎月の保険料」分布
20代（29歳以下）の年間払込保険料の平均は14.2万円、月額にすると約1.18万円です。
全年齢平均（月1.2万円）と比べると大きな差はありませんが、40〜50代のように家族構成が複雑になる層に比べると、20代は保険料のばらつきが小さいのが特徴です。
特に20代は、貯蓄や投資を優先したり、医療保障のみのシンプルな加入が多いため「年間12万円（＝月1万円）未満」が33.6％と最多層になっています。
一方で、結婚・出産前後で保障を厚くする人も一定数おり、平均値はその影響でやや引き上げられています。
つまり20代は、低〜中負担の加入が中心で、ライフイベントに合わせて保障内容が変わりやすい層であることが特徴といえます。
（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
そもそも20代に生命保険は必要？加入率と入るべき理由
20代の生命保険加入率は、男性が46.4％、女性が57.1％と、約半数にのぼります。
30代以降になると加入率は一気に8割以上へと高まり、その背景には「家族が増える」「収入が上がる」「医療リスクや万一の時の不安が現実味を帯びる」といったライフステージの変化があります。
20代で保険に加入する最大のメリットは、保険料が安く抑えられることと、健康状態が良いうちに希望通りの保障に入りやすいことです。
未加入のまま病気やケガをすると、医療費や休業による収入減で大きな負担が発生する可能性があります。
また、万が一のときに家族への経済的な支えが不足するリスクもあります。
そのため20代は「まだ若いから早い」と考えるより、将来の安心を低コストで確保できるタイミングとして捉えることが大切です。
（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
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【ケース別】私はいくら払うべき？20代のライフステージ別・保険料の目安と選び方
20代はライフステージで必要な保障、保険料が大きく変わります。
「独身・一人暮らし」「夫婦のみ」「子育て世帯」などのケース別に、月額の目安と必要な保障を見てみましょう。
ケース1：独身・一人暮らし（20代前半～）の目安と選び方
独身・一人暮らしの20代前半であれば、必要な保険は比較的シンプルです。
まず掛け捨ての保険料の目安としては月3000～5000円前後が一般的で、無理なく続けやすい水準です。
重視すべきは「医療費」と「働けなくなった時の生活費」を守る保障です。
具体的には、入院・手術の自己負担をカバーする医療保険と、長期の病気やケガで収入が途切れた場合に備える就業不能保険が中心になります。
一方で、独身は遺族の生活費を支える必要がほとんどないため、死亡保障は葬儀代程度（300万～500万円）が目安で十分と言えます。
20代前半は貯蓄や資産も形成途中のため、急な医療費や休業による収入減が家計を圧迫しやすい時期です。
大きな保障よりも、自分自身の支出リスクに備えることが最もコスパの良い選択肢になります。
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ケース2：結婚した（20代後半～・DINKs）の目安と選び方
20代後半で結婚し、夫婦共働き（DINKs）の場合は、独身の頃より必要な保障が一段階増えます。保険料の目安としては、月8000円～1万2000円前後が無理なく続けやすいラインです。
まず医療保険は夫婦ともに必要ですが、この時期から検討すべきなのが死亡保障です。
お互いに収入があるとはいえ、突然の病気や事故で片方が亡くなると、家賃・生活費・今後の貯蓄や資産形成のペースに大きな影響が出ます。
そこで、パートナーの生活費を確保するために定期保険や収入保障保険が有力な選択肢になります。
ポイントは「お互いのための保障」を整え始めるタイミングだということです。
まだ子どもがいない分、大きな死亡保障は不要ですが、最低限の万一の備え＋医療保障をセットで持つことで、夫婦の将来設計がより安定します。
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ケース3：子どもが生まれた（20代後半～）の目安と選び方
20代後半で子どもが生まれると、生命保険の必要性は一気に高まります。
保険料の目安は、月1万円～1万5000円前後が一般的で、家計への負担と必要保障のバランスが取りやすい水準です。
最優先は、のこされた家族の生活を守るための手厚い死亡保障。
特に自分に万が一があった場合に備え、子どもが独立するまでの生活費・教育費を確保する収入保障保険などが有効です。
あわせて、入院や手術の負担をカバーする医療保険、将来の教育費準備としての学資保険をはじめとした貯蓄型保険も検討対象になります。
20代後半は、家族の生活が自分の収入に大きく依存する”最も保障が重要なタイミング”になります。
万一の不安を小さくするためにも、死亡保障＋医療保障＋教育費準備の3本の柱で手厚く備えることが家計の安定につながります。
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20代の保険料、コスパを左右する「保険の種類」とは？
では、20代の場合どんなリスクに備えて保険を検討するのが良いのでしょうか。
ここからは、保険種類ごとに適切な保障の選び方をご紹介します。
① 医療保険・がん保険（病気やケガに備える）
20代で最も加入率が高いのが、病気やケガに備える医療保険・特定疾病保険です。
独身でも既婚でも共通して必要となる「基本の保険」で、入院した場合に給付される入院給付金日額は5000円〜1万円が一般的な目安です。
公的医療保険の高額療養費制度があるとはいえ、差額ベッド代や通院・治療の自己負担は想像以上に大きく、20代でも備えておく必要があります。
また、医療保険を選ぶ際は、入院ではなく通院治療をカバーする通院保障や、がん治療の自己負担に備えるがん診断給付金などの保障をあわせて検討するのがポイントです。
特にがん保険は、診断時から長期にわたる治療の負担まで対応でき、若いうちに加入しておくと保険料を安く抑えられるのがメリットです。
20代は健康でリスクを感じにくい時期ですが、医療費の備えとしては最もコスパの良い保険のひとつといえます。
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② 死亡保険（万が一のときに備える）
死亡保険には「終身保険（貯蓄型）」と「定期保険（掛け捨て型）」の2種類があります。
終身保険は一生涯の保障が続き、将来解約すればお金が戻る”貯蓄型”が特徴です。
一方、定期保険は一定期間のみ保障が続くシンプルな”掛け捨て型”で、同じ保険料でもより大きな保障を確保できるため、万一への備えをコスパよく備えたい人に向いています。
特に20代は、子どもが生まれた時など”保障が一番重要になる時期”がこれから訪れるため、まずは掛け捨て型で必要保障をしっかり確保しておくのが合理的です。
万一時の保障は定期保険などで保険料を抑えておき、浮いた資金をNISAなどの積立投資に回すという選択肢もあります。保険と資産形成のバランスを考えて、無理なく保障と将来の資金づくりを両立できます。
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③ 就業不能保険（働けなくなったときに備える）
就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、生活費をカバーするための保険です。
20代は健康なイメージがありますが、メンタル不調や交通事故など、長期離職につながるリスクは決してゼロではありません。
特に、傷病手当金が使えないフリーランス・自営業者は公的な”収入の補填制度”がないため、この保険の必要性が非常に高くなります。
保障額の目安は、家賃や生活費をまかなえる月10～20万円程度を基準に設定します。
医療保険が「治療費」に備えるのに対し、就業不能保険は「日々の生活費」に備える点が大きな違いです。
20代は貯蓄がまだ十分ではないケースが多く、長期の収入途絶が即座に家計に影響します。万一に備えて、医療保障とセットで検討しておくと、安心感が大きく高まります。
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毎月の保険料を安く抑えたい20代が「コスパ良く」保険を選ぶ3つのコツ
20代のうちは、できるだけ保険料を抑えて必要最低限の保障を準備したいと思っている人も多いでしょう。
ここからは、保険料を抑えるための保険選びのコツをご紹介します。
1. 必要な保障の優先順位を決める
保険料を無理のない金額に抑えるための最初のコツは、「必要な保障の優先順位を決める」ことです。
20代はライフステージによって必要な備えが大きく変わるため、闇雲に保険を増やすと無駄な支出につながります。
たとえば独身の場合、遺族の生活費を支える必要がないため、死亡保障よりも医療保障や、病気・ケガで働けなくなったときの就業不能保障を優先するのが合理的です。
一方で、結婚や出産など家族が増えるタイミングでは、のこされた家族の生活費を守る死亡保障の重要度があがります。
このように、現在の生活状況から”本当に必要なリスク”を整理し、優先順位をつけることで、毎月の保険料を適正範囲に収めながら、十分な備えをすることができます。
保険は「全部入り」にすると高額になりやすいため、20代ほど”取捨選択”が鍵になります。
2. 貯蓄と保険を使い分ける
保険料をコスパよく抑えるための2つ目のポイントは、貯蓄と保険の役割を分けて考えることです。
すべてのリスクを保険でカバーしようとすると、どうしても保険料が高くなりがちです。
しかし実際には、数万円～数十万円程度の出費なら、日ごろの貯蓄で対応できるケースもあり、必ずしも保険で備える必要はありません。
一方で、長期の就業不能や万一の死亡といった家計への影響が大きい高額リスクは、貯蓄だけではカバーしきれません。これらは保険でしか備えられない領域であり、優先して保障を確保するべき部分です。
つまり、「貯蓄で払えるリスク＝自分で備える」「貯蓄ではまかなえない大きなリスク＝保険で備える」と明確に分けることで、過剰な加入を防ぎながら必要十分な保障を確保できます。20代こそ、この考え方が家計の安定につながります。
3. 掛け捨て型の保険を上手に活用する
保険料をコスパよく抑えるための3つ目のポイントは、掛け捨て型の保険を活用することです。
貯蓄型よりも毎月の負担を大幅に下げられ、必要な保障をしっかり確保できるため、コスパの面で非常に優れています。
浮いた保険料は、NISAなどで資産運用に回すことで、将来のための資産形成にも役立ちます。
また「掛け捨て」と聞くと短期的なイメージがありますが、実は終身タイプで掛け捨ての医療保険やがん保険を若いうちに契約しておくと、保険料が安いまま長く保障を持つことができ、トータルの負担を抑えるというメリットもあります。
20代は病気やケガのリスクが低い一方で、貯蓄が十分でなく、万一の支出に弱い時期と言えます。だからこそ、低コストで大きな保障を確保できる掛け捨て型を上手に活用することが、賢い保険選びのポイントになります。
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自分の保険料、見直すべき？よくある質問
ここからは、保険料の見直しに関するよくある質問に、保険のプロでFPの筆者が分かりやすくお答えします。
Q1. 20代の保険料、平均よりかなり高いです。どうすべき？
A.まずは保障内容を確認することが最優先です。
貯蓄型の保険は掛け捨て型より保険料が高くなりやすく、さらに不要な特約（オプション）がついていると毎月の負担は大きくなります。
一方で、保険は若いうちに加入するほど保険料が安く、特に終身タイプの保険は後から加入するよりもトータルの負担が抑えられる傾向があります。
家計を圧迫しておらず、保障内容にも納得できるのであれば、無理に解約せず、継続するメリットも大きいでしょう。
ただし、保障が過剰だったり、今のライフステージに合っていない場合は見直しの余地があります。
保険料を下げられるケースも多いため、一度「特約の有無」「貯蓄型か掛け捨てか」「必要な保障額」を整理してみると、自分に合った適正保険料が見えてきます。
Q1
性別をお伺いします
Q2. 平均より安すぎます。保障は大丈夫でしょうか？
A.まずは、必要な保障が最低限そろっているかを確認することが大切です。
例えば、医療保険であれば、入院給付日額5,000円～1万円が確保できているか、就業不能や死亡保障が必要なライフステージなら、それに見合った保障額があるかを確認しましょう。
共済などで保険料を安く抑えている場合は、保障範囲が限定的ではないか、注意が必要です。
必要な保障をしっかり確保できているのであれば、保険料が平均より安いこと自体は問題ありません。
むしろ、浮いた保険料を貯蓄に回したり、NISAなどの制度を活用して、長期の資産形成の予算に充てることで、将来の家計がより安定します。
保険は「たくさん入れば安心」ではなく、自分に必要なリスクだけに備えることが最もコスパの良い選択です。
あなたに必要な1日の入院給付金は？
入院日額シミュレーター
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
Q3. 保険料は手取りの何割くらいが目安ですか？
A.一般的には、手取り月収の5~10%程度が保険料の目安といわれています。
ただし、これはあくまで”目安”であり、最適な保険料はライフステージによって大きく変わります。
独身であれば医療保障や就業不能保障が中心となり、5％以下でも十分なケースがあります。
一方で、結婚・出産を経て家族を守る必要が生じると、死亡保障の必要額が増えるため7～10％程度になることもあります。
重要なのは「収入に対しての割合」よりも、自分に本当に必要な保障にいくらかけるべきかを考えることです。
本記事で紹介したケース（独身、DINKs・子育て期）を参考に、適正な保険料をイメージしてみてください。
より正確に判断したい場合は、『ほけん必要度診断』や専門家への相談を活用し、自分の状況に合った最適な保険を見つけましょう。
まとめ
結局のところ、保険は「あなたのライフプランに合っているか」がすべてです。
より最適な保険料を知りたい場合は、保険料シミュレーションを活用し、自分にとって無理のない保障と保険料のバランスを確認しましょう。
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