「独身が入っておくべき保険ってどれ？」「死亡保険は必要ない？」と保険選びで悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
確かに扶養家族がいない場合、遺族の生活費を保障する必要はありません。
しかし、おひとりさまには「自分が生きるため」のリスクが存在します。
本記事では、独身者が自分のために加入しておくべき保険の優先順位と、賢い保険選びのポイントをご紹介します。
おひとりさまで保険加入を迷っている人は、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
おひとりさまの死亡保険は葬儀費用や死亡整理資金をまかなえる程度の額で良い
死亡保険よりも医療保険やがん保険、就業不能保険などの生存保障を重視しましょう
保険は掛け捨てで保険料を抑えつつ余剰資金で資産形成に取り組むのがおすすめ
目次
5.まとめ
おひとりさまに「高額な死亡保険」が不要な理由と適正額
独身の方が保険を検討する際、遺族の生活を支えるための高額な死亡保障は基本的に不要です。
「葬儀費用」や「死後の整理資金のため」など、最低限の保障を用意できていれば十分でしょう。
おひとりさまの死亡保障適正額について、詳しく見ていきましょう。
死亡保険金は「自分の葬儀代・整理資金」だけで十分
おひとりさまが死亡保険に加入する目的は、主に自身の葬儀費用や、部屋の片付けといった遺品整理など、死後に発生する費用をまかなうためです。
希望する葬儀の規模にもよりますが、目安としては200～300万円程度を見ておくと良いでしょう。
株式会社鎌倉新書の調査によると、ソロ終活に不安がある人が最も不安に感じることは、1位が「死後事務」2位が「遺品整理」3位が「金融機関への連絡」となっています。
遺品整理にかかる費用は部屋の大きさによって異なりますが、数万円～50万円以上かかるケースもあります。
おひとりさまの場合、葬儀費用に加えて、遺品整理の費用もふまえて死亡保障額を決めておくと安心です。
（参考：遺品整理の費用相場はいくら？｜みんなの遺品整理）
（参考：【終活】【第1回】おひとりさまの「ソロ終活」に関する実態調査（2019年）｜株式会社鎌倉新書）
参考）葬儀費用の相場
葬儀費用は、葬儀の形式や規模によって大きく異なります。
一般的に、葬儀代は100～200万円程度が目安とされていますが、近年ではより小規模な形式も増えています。
株式会社鎌倉新書の調査によると、葬儀費用総額の平均は118.5万円となっていますが、葬儀の種類によって費用が前後することが分かります。
自身の希望する葬儀の規模を想定し、必要な資金額を把握しておくことが大切です。
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貯蓄が300万円以上あるなら「死亡保障ゼロ」も選択肢
もし、自身の葬儀や死後整理にかかる費用を十分にまかなえるだけの貯蓄（目安として200〜300万円程度）がある場合は、死亡保険自体に加入しない選択肢もあります。
保険はあくまで万が一の資金不足に備えるための手段です。
貯蓄で備えられているのであれば、死亡保険に加入する分の保険料を、医療や介護、老後資金など、ご自身が生きるために必要な「生存リスク」への備えに充てる方が合理的といえるでしょう。
保険料を支払いすぎて「保険貧乏」にならないよう、保障の優先順位を見極めることが大切です。
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独身者が最優先で備えるべき「3つの生存リスク」
おひとりさまの保険選びで重要なのは、死亡時の保障よりも「生きている間のリスク（生存リスク）」に備えることです。
病気やケガで働けなくなる、医療費や介護費がかさむ、想定以上に長生きして資金が尽きるといった事態に備えるため、健康なうちに準備しておくことが大切です。
それぞれのリスクへの備え方について、詳しく見ていきましょう。
1. 就業不能リスク：収入減を補う「就業不能保険」
病気やケガで長期間働けなくなった場合に収入が途絶えてしまうリスクは、おひとりさまにとって最も深刻な問題のひとつです。
会社員の場合は「傷病手当金」を受け取ることができますが、給与のおおよそ3分の2の金額しか支給されないため、収入は減少してしまいます。
また、保障期間は通算1年6カ月と定められており、それより長い療養は保障されません。
自営業やフリーランスの場合はさらにリスクが高くなります。
傷病手当金を受給することができないため、働けなくなると即座に収入が途絶えてしまう可能性があります。
病気やケガで働けなくなるリスクに備えられるのが「就業不能保険」です。
所定の就業不能状態が続いた場合に、毎月給与のように一定額の給付金を受け取れるため、生活費の補填として役立ちます。ほとんどの商品が掛け捨て型で、保険料を抑えられるのも魅力のひとつです。
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2. 医療・介護リスク：入院・手術と「身元保証」の壁
年齢とともに病気やケガのリスクは高まります。
公的医療保険で自己負担額は一定までに抑えられますが、突然の医療費負担が家計に影響を及ぼすことも考えられます。
また、入院時の差額ベッド代や先進医療の費用など、公的医療保険ではカバーできない費用もあります。
入院時の医療費負担に備えるために、最低限の「医療保険」への加入を検討しましょう。
特約を付加することで、先進医療などの高額な治療にも備えておくことができます。
さらに、おひとりさまが直面しやすいのが「身元保証人」の問題です。
病院への入院や介護施設への入所時に身元保証人を求められることがありますが、独身者の場合親族がいないケースも考えられます。
身元保証人がいない人のために、民間の「高齢者等終身サポート」サービスが登場しています。
こうした民間サービスを利用するための費用として、医療保険や介護保険を活用するのも良いでしょう。
最近では、行政が健康なうちから身元保証人を準備しておくよう周知する動きもあります。
一方で、身元保証の引受や日常生活のサポートなど、行政の支援が及ばない範囲は、民間のサービスで補う必要があるかもしれません。
Q1
入院時の費用は？
3. 老後リスク：長生きに備える「個人年金保険」
長寿化が進む現代において、「長生き」は喜ばしいことである一方、老後資金が枯渇するリスクも伴います。
特に女性は平均寿命が長く、より長期的な資金計画が必要です。
特におひとりさまの場合、自分ひとりの公的年金だけで老後の生活費をまかなう必要があります。
まずは公的年金の見込額を確認し、不足分がどれだけあるか把握しておくことが大切です。
自助努力による資産形成の方法として、「個人年金保険」も選択肢のひとつになります。
現役時代に保険料を積み立て、将来一定の年齢から年金形式で受け取ることができる保険で、公的年金に上乗せする形の私的年金です。
生命保険料控除の対象にもなるため、税制面でもメリットがあります。
もちろん保険だけでなく、NISAやiDeCoなど税制優遇がある制度も併用しながら、将来に向けた資産形成に取り組むことがおすすめです。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
【年代別】おひとりさまの保険選び・見直しのポイント
おひとりさまの保険ニーズは、ライフステージによって変化します。
自身の年齢や健康状態、貯蓄額に合わせて、保障内容を定期的に見直すことが大切です。
ここからは、おひとりさまの保険選び・見直しのポイントをご紹介します。
30代・40代：将来の選択肢を残しつつ資産形成を重視
30代・40代は、キャリアを築き、収入も安定してくる時期です。
30代・40代では、まず医療保険や就業不能保険といった基本的な保障を、手頃な保険料で確保することを優先しましょう。
同時に、将来の老後資金を見据えた資産形成を始める良いタイミングでもあります。
医療保険や就業不能保険は掛け捨て型で保険料を抑えつつ、余剰資金をNISAやiDeCoなどの制度を活用して運用するのがおすすめです。
貯蓄が苦手な人は、個人年金保険や低解約返戻金型終身保険などを活用して、半強制的に貯蓄する仕組みを作るのも良いでしょう。
早い段階から資産形成を始めておくことで、時間を味方につけた効率的な資産形成が期待できます。
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50代：持病リスクと「親の介護」を見据えた見直し
50代は、自身の健康問題が現実味を帯びてくる年代です。
生活習慣病やがんのリスクが高まるため、医療保険やがん保険の保障内容が現在の医療事情に合っているかを確認し、必要であれば見直しを検討しましょう。
健康状態を理由に通常の保険加入を断られた場合は、「引受基準緩和型保険」も選択肢のひとつになります。
また、親の介護リスクが高まる年代でもあります。
介護離職などで自身の収入が減少するリスクに備え、ある程度の資産形成をしておく必要があるでしょう。
ただし、親の介護にかかる費用やいざというときの生活防衛資金と、自分の老後資金は一緒にせず、それぞれ別々に確保しておくことが大切です。
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参考）主な年齢の平均余命
「老後」がどれくらいの期間続くのかを具体的にイメージするために、平均余命を把握しておくことは重要です。
平均余命とは、ある年齢の人がその後何年生きられるかの期待値を示したものです。
特に女性は長生きする傾向があるため、より長期的な視点での資金計画が必要です。
| 現在の年齢 | 平均余命（男性） | 平均余命（女性） |
| 50歳 | 32.57年 | 38.24年 |
| 60歳 | 23.63年 | 28.92年 |
| 70歳 | 15.60年 | 19.97年 |
（引用：令和６年簡易生命表の概況｜厚生労働省）
50歳女性の場合、平均して88歳過ぎまで生きる計算となり、65歳で退職した場合でも20年以上の生活が続くことになります。
長生きに備え、生活費や医療・介護費を計画的に準備する必要があります。
60代以降：保険のスリム化と「使い切る」出口戦略
60代以降は、現役時代に比べて収入が減少するのが一般的です。
家計の負担を軽減するため、加入している保険を見直し、不要な保障を解約する「保険のスリム化」を検討しましょう。
高額な死亡保障などは、葬儀代程度の少額なものに切り替えるか、貯蓄でまかなえるのであれば解約も視野に入れましょう。
60代以降の保険は、「備える」から「使う」フェーズへと移行します。
これまで積み立ててきた個人年金保険の受け取りを開始したり、貯蓄性のある終身保険を解約して現金化し、生活費として活用したりする「出口戦略」を具体的に考え始める時期です。
一方で、今後リスクが高まる病気やケガへの備えは継続しておく必要があるでしょう。
終身型の医療保険やがん保険、介護保険等でもしものときの備えを用意しておくと安心です。
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独身なら必ず確認！「受取人」と「指定代理請求人」のルール
おひとりさまが保険に加入する際、保障内容と同じくらい重要なのが、保険金や給付金を「誰が受け取るか」です。
「受取人」や「指定代理請求人」の指定を怠るといざというときに誰も請求できず、保険が機能しないという事態になりかねません。
死亡保険金の受取人：親・兄弟姉妹・甥姪の優先順位
死亡保険金の受取人は、原則として戸籍上の配偶者または2親等以内の血族（親、子、兄弟姉妹、祖父母、孫）を指定します。
独身者の場合、一般的には親、次に兄弟姉妹を指定するケースが多いでしょう。
親がすでに亡くなっている場合は兄弟姉妹を、兄弟姉妹も亡くなっている、あるいは高齢の場合、保険会社によって条件が異なりますが、甥や姪を受取人に指定することも可能です。
ただし、保険会社によっては甥・姪を指定する際に同意書が必要な場合や、関係性を証明する書類の提出を求められることがあります。
大切なのは、自身の家族構成の変化に合わせて、受取人を定期的に見直すことです。
指定した受取人が自分より先に亡くなった場合、保険金は法定相続人に支払われますが、手続きが煩雑になる可能性があるため注意が必要です。
指定代理請求人：意識不明時に誰が請求するのか？
指定代理請求人とは、被保険者本人が病気やケガで意思表示ができない状態になった際に、本人に代わって入院給付金や手術給付金などを請求できる人のことです。
配偶者や子どもがいないおひとりさまにとって、指定代理請求人の指定は重要です。
もし指定がない場合、本人が請求できないと、せっかく医療保険に加入していても給付金を受け取れない可能性があります。
指定代理請求人には、受取人と同様に、信頼できる3親等以内の親族を指定しておくのが一般的です。また、内縁のパートナーや同性のパートナーを指定できる保険会社もあります。
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まとめ
おひとりさまの保険選びは、「誰かのため」ではなく「自分のため」という視点が大切です。
高額な死亡保障は不要な場合が多く、その分を「生存リスク」への備えに振り分けるのが合理的と言えるでしょう。
自身のライフプランや価値観に合った保険を選ぶことが、安心して充実したシングルライフを送るための大きな支えとなります。
「自分にとってどんな保険が必要なのかわからない」という人には、ほけんのコスパの「ほけん必要度診断」がおすすめです。
年齢や収入などの簡単な質問に答えるだけで、自分にとって優先度の高い保険を診断することができます。
ぜひ、保険選びに悩んでいる人は参考にしてください。
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