50代は、子どもの独立や定年退職の準備など、ライフステージが大きく変化する時期です。
同時に、自身の健康状態や老後への不安を感じ始める方も少なくありません。
「今の死亡保険はこのままでいい？」「新しく死亡保険に入ると保険料はいくら？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
今回は、50代の平均保険料や保障額の統計データから、50代がどのように死亡保険を選んだら良いかを考えていきましょう。
この記事を読んでわかること
50代が毎月支払う生命保険料の平均は、男性が約2万1250円、女性が約1万5833円
50代が加入している生命保険額（死亡保障額）の平均は、男性が1629万円、女性が737万円
必要な保障額や適正な保険料はライフステージによって異なる
目次
1-1.50代の生命保険料平均
1-2.50代の死亡保険金額の平均
3-1.末子がまだ大学生以下の場合
3-2.子どもが全員独立している場合
3-3.独身・夫婦のみの場合
4-1.保険料を抑えたい場合は定期保険
5-1.必要な保障期間を明確にする
5-2.健康優良体割引を活用する
5-3.複数の保険会社で比較する
8.まとめ
50代の死亡保険、平均・相場データ
まずは、50代の保険加入の傾向を知るところから始めましょう。
2022年の生命保険文化センターの調査から、50代の保険料平均や死亡保険金額の平均を見ていきます。
50代の生命保険料平均
2022年の調査によると、50代が毎月支払う生命保険料の平均は、男性が約2万1250円、女性が約1万5833円です。
年間では、男性約25.5万円、女性約19万円となります。
年代別に見ると50代が最も保険料の平均が高くなっており、健康不安や家族への責任が高まる世代であることが見て取れます。
この保険料平均額は、死亡保険だけでなく医療保険やがん保険など、生命保険全般に支払っている保険料の合計です。
保険料の適正額は年収によっても異なりますが、死亡保険だけでなくすべての保険に支払っている保険料の総額で、家計に負担がかからないか確認することがポイントです。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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50代の死亡保険金額の平均
50代が加入している生命保険額（死亡保障額）の平均は、男性が1629万円、女性が737万円です。
死亡保障の平均額は、年代別に見ると30代がピークで、その後徐々に減少していく傾向にあります。
年齢を重ねると、子どもの独立などにより、高額な死亡保障の必要性が低くなるためと考えられます。
また、年収別に見ていくと、基本的には年収が高いほど、加入している死亡保険の金額も高くなる傾向にあることがわかります。
のこされた家族の生活保障の観点からも、死亡保険を検討する際は現在の収入や万が一のときに家族にかかる経済的負担も考慮する必要があるでしょう。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
参考）50代の死亡保険加入率
死亡保障を生命保険で準備していると回答した50代の割合は、男性で70.1％、女性で67.7％と高い水準になっています。
40代から50代は特に生命保険の加入率が高く、男女ともに多くの人が死亡保障を準備していることがわかります。
また、損害保険や預貯金など生命保険以外の方法で死亡保障を準備している50代は、男性で82.7％、女性で79.3％にのぼります。
死亡時の備えとして、何らかの準備をしている人が男女ともに非常に多いのが現状です。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
【3つのステップで算出】50代で本当に必要な「死亡保障額」はいくら？
ここまでは50代の平均値を見てきましたが、実際は適正な死亡保障額には個人差があります。
平均データだけでなく、家族構成や収入など具体的な状況に基づいて、死亡保障額を算出することが大切です。
ここからは、自分に必要な死亡保障額を算出するための3つのステップをご紹介します。
ステップ1 「のこされた家族に必要な費用」の総額を計算する
まずは、自身が亡くなった場合に家族が必要とする費用の総額を計算します。
【葬儀代・整理資金】
葬儀の規模にもよりますが、整理資金やお墓代も含めて200万円～300万円を見積もっておくと良いでしょう。
【遺族の生活費】
遺族がその後生活していくための資金です。現在の家計の消費支出を参考に、配偶者の年齢や就労状況、子どもの人数などを考慮して算出しましょう。
【子どもの教育費】
大学生以下の子どもがいる場合、教育費も加味する必要があります。
公立か私立か、大学の進路によって大きく異なるため、具体的な進路を想定して計算しましょう。
私立大学の平均学費は4年間で約469万円です。※
【住宅ローン残債】
自身がローン契約者で団信を契約している場合はゼロとします。
※参考：私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について
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ステップ2「公的保障と貯蓄」でまかなえる総額を計算する
次に、自身が亡くなった場合に家族が受け取れる公的保障や、現在の貯蓄額などを計算します。
【遺族年金】
亡くなった人の加入していた年金制度や家族構成によって受け取れる金額が異なります。
会社員や公務員であれば遺族厚生年金と遺族基礎年金、個人事業主やフリーランスであれば遺族基礎年金を受け取れる可能性があります。
ただし、遺族基礎年金は子どもがいる配偶者か、子どもしか受け取ることができません。
子どもの有無や年齢によって受給制限がある点には注意が必要です。
【死亡退職金・弔慰金】
勤務先の規定によって受け取れる場合は、収入として加味します。
【預貯金・相続財産】
現在の預貯金やその他の相続財産で、家族が自由に使える金額があれば加味します。
【遺族の給与収入】
配偶者や子どもが働いて給与収入を得られる場合は、収入額も加味します。
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ステップ3「必要な費用」から「公的保障・貯蓄額」を差し引く
最後に、ステップ1で算出した費用の総額から、ステップ2で算出した収入の総額を差し引き、不足額を算出します。
この不足額が、死亡保険で備えておくべき「必要保障額」の目安です。
保険はあくまでも公的保障等でまかないきれないリスクを補うものです。
万が一の際に家族が受け取れる保障や収入などを加味したうえで、足りない金額だけを保険で備えておくよう心がけましょう。
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【ケース別】死亡保険の必要保障額の目安
同じ50代でも、ライフステージや家族状況は人それぞれです。
具体的なケース別に必要保障額の目安を考えてみましょう。
末子がまだ大学生以下の場合
死亡保険金額の目安
2000万円～3000万円
子どもがまだ大学生以下の場合、万が一のことがあっても子どもの教育費や生活費を確保できるようにしなければなりません。
子ども1人の家庭で50代の会社員の夫が亡くなった場合を考えてみましょう。
遺族が受け取れる年金は夫の生前の収入によっても異なりますが、平均標準報酬月額が45万円の場合、概算で月額約14万円程度の年金収入が見込めます。
夫名義のローンがあった場合、返済はなくなるため、生活にかかる費用と子どもの大学資金を計算します。
2024年の総務省による調査では、2人暮らしの生活費平均は家賃を除いて26万5933円でした。
遺族年金で14万円の収入があったとしても、毎月約12万6000円の赤字となります。
子どもが大学を卒業する22歳まで、仮にあと10年あるとします。
12万6000円×12カ月×10年＝1512万円
大学資金469万円（私立の場合）
合計：1981万円
つまり、子どもが独立するまで約2000万円の死亡保障を確保できていれば良い計算になります。
ただし、妻が働いて収入を得ている場合や、預貯金等がある場合はここから差し引きできます。
上記はあくまでも考え方の参考として、実際に自分の家族に当てはめて計算してみてください。
（参考：2024年家計調査｜総務省）
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子どもが全員独立している場合
死亡保険金額の目安
500万円～1000万円
子どもが全員独立している場合、子どもの教育費や養育費のための死亡保障は不要です。
配偶者の生活費、葬儀費用や死後の整理資金として死亡保険を準備できていれば良いでしょう。
葬儀費用は、葬儀の規模によっても異なりますが200万円～300万円ほど見込んでおくと安心です。
その他の整理資金やお墓代を含めても、最大500万円の保障があれば十分と考えられます。
加えて、配偶者の生活保障をしたい、子どもに少しでもお金をのこしたい、と考える人は保障額を上乗せしましょう。
ただし、今後定年退職を迎えて収入が減少したとしても、支払い続けられる保険料にとどめておくことが大切です。
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独身・夫婦のみの場合
死亡保険金額の目安
300万円～500万円
独身の場合、扶養する家族がいないため、高額な死亡保障の必要性は低くなります。
主に自身の葬儀費用や、部屋の引き払い、遺品整理などの費用として100万円～300万円程度の死亡保険に加入しておけば十分でしょう。
夫婦のみの世帯でも、子どもが独立した世帯と同様に、高額な死亡保障は不要となることが多いです。
配偶者の年齢や就労状況、貯蓄額などを考慮し、万が一の際に配偶者の生活を支えられる程度の保障を準備しておきましょう。
特に遺族基礎年金は子どものいない夫婦には支給されないため、注意が必要です。
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50代の死亡保険、保険料はいくらが適正？
適正な保険料がいくらになるかは、必要な保障額や保険の種類によって異なります。
掛け捨ての定期保険の場合、葬儀費用程度の保障額であれば毎月2000円～3000円程度で加入できることもあります。
一生涯保障の終身保険の場合、毎月の保険料も割高になるため、5000円～1万円を超えるケースもあるでしょう。
50代では、保険料を抑えつつ必要な保障を確保するために、定期保険と終身保険それぞれの特徴を理解して選ぶことが重要です。
保険料を抑えたい場合は定期保険
定期保険は掛け捨て型の死亡保険で、保険料を抑えたい50代にはおすすめです。
保険期間は一定期間に限られているため、子どもが独立するまでの期間など、特定の期間だけ手厚い死亡保障が必要な場合に適しています。
ただし、保障は一生涯続かないため、葬儀費用に備えておきたい人は注意が必要です。
定期保険は保険期間満了時に自動更新ができることも多いですが、その際、保険料は上がります。
また、更新できる年齢にも限度があるため、一生涯保障が欲しい人には適していません。
「できるだけ長く保障を持っておきたいけど、終身保険は予算に合わない」という人は、定期保険の保険期間を80歳や90歳などできるだけ長くするプランも良いでしょう。
ただし、保険期間よりも長生きした場合は保障を受けられないため注意してください。
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一生涯の保障が必要な場合は終身保険
終身保険は保険期間が一生涯続くため、何歳で亡くなっても死亡保険金を家族にのこせる点が魅力です。
保険が不要になって解約した場合は解約返戻金を受け取ることができ、資産形成としても役立つ可能性があります。
ただし、掛け捨てではない分保険料は定期保険と比べると割高になります。
「葬儀費用に備えたい」「一生涯保障が必要」という人には終身保険が適しています。
ただし、50代から新たに加入する場合、若い人と比べて保険料はどうしても割高になってしまいます。
ネット上では年齢と性別を入力するだけで簡単に見積もりが取れます。予算内に収まる保険料で加入できるか確認がおすすめです。
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50代におすすめの死亡保険の選び方
50代で死亡保険を選ぶ際には、ライフステージの変化や健康状態、将来のニーズを考慮した選び方が重要です。
ここからは、50代が死亡保険を選ぶときのポイントをご紹介します。
必要な保障期間を明確にする
死亡保険は、子どもが独立するまでの教育費や生活費、住宅ローンの残債など、特定の期間に必要な保障を確保するために利用されることが一般的です。
50代になると、子どもが成人を迎えたりローン返済が終了するなど、大きなライフイベントを迎える人も多いでしょう。
今の自分と家族にとって「いつまで」死亡保障が必要なのかを明確にすることが大切です。
まだ子どもが独立していない場合は、子どもが経済的に自立するまでの期間を見据えて保険期間を設定しましょう。
一方、独身や夫婦のみの世帯の場合、葬儀費用や死亡整理資金など、一生涯にわたって必要となる費用に絞って保障を検討することも可能です。
健康優良体割引を活用する
50代で新たに保険加入を検討する場合、保険料が高くなるのではないかと不安に思うかもしれません。
健康状態が良好な人は、「健康優良体割引」が適用される保険商品を検討するのも良いでしょう。
喫煙状況や血圧、BMIなどの基準を満たすことで、通常の保険料よりも割安な保険料で加入できる可能性があります。
特に、定期保険や収入保障保険など、掛け捨ての死亡保険で優良体割引を利用できる商品が多いです。
複数の保険会社で比較する
同じ保障内容であっても、保険会社や商品によって保険料は異なります。
複数の保険会社の死亡保険商品を比較検討することで、自身のニーズに最も合った、コストパフォーマンスの良い保険を見つけられる可能性があります。
納得のいく保険選びのためには、Webの一括見積もりなどを活用して複数社で保険料の比較をすることが大切です。保険料以外にも、付加できる特約や付帯サービスの違いなどを比べてみるのも良いでしょう。
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50代で死亡保険を見直すときのポイント
50代の場合、すでに加入している保険を見直したい人も多いでしょう。
ここからは、死亡保険を見直すときのポイントについて解説します。
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保障を削減する前に必ず公的保障と退職金について確認する
50代で子どもの独立などライフイベントを迎えると、死亡保障を減額して保険料負担を削減できる可能性があります。
ただし、保障を削減する前に、必ず公的保障や退職金制度の内容を確認しておきましょう。
死亡保険はあくまでも公的保障で補えない部分をカバーするためのものです。
退職金など、その他に見込まれる収入もあるのであれば、それらをふまえて死亡保障の必要額を見直しましょう。
遺族年金の受給条件に該当しない場合や、貯蓄が十分でない場合、退職金がない会社に勤めている場合は、死亡保障を確保しておく必要があるかもしれません。
解約返戻金はいくらになるか確認する
貯蓄性のある終身保険などに加入している場合、解約時には解約返戻金が支払われます。
保険の見直しで解約を検討する際は、解約返戻金がいくらになるのか、払い込んだ保険料の総額を上回るのか下回るのかを事前に確認することが大切です。
特に契約から短期間で解約した場合、元本割れする可能性が高いため注意が必要です。
解約返戻金を老後資金などに充てる計画があるのであれば、事前に金額を確認したうえで、見直すべきか継続すべきかを判断しましょう。
新しい保険が成立してから加入していた保険を解約する
保険の乗り換えを検討する場合、新しい保険契約が成立し、保障が開始されてから、現在加入している保険を解約するようにしましょう。
新しい保険が成立する前に既存の保険を解約してしまうと、万が一新しい保険に加入できなかったり、健康状態によって加入条件が不利になったりした場合に、一時的に無保険状態になってしまうリスクがあります。
新しい保険の審査結果は、通常であれば申込みから1～2週間で通知されます。すぐに既存の契約を解約せず、審査結果が出るまでは待っておきましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
50代の死亡保険選びに関するよくある質問
ここからは、50代の死亡保険選びに関するよくある質問に、保険とお金のプロがわかりやすく回答します。
50代で生命保険は本当に必要？
A.パートナーや扶養家族がいる場合、死亡保険の必要性は高いといえるでしょう。また、病気やケガ、がんのリスクにも注意が必要です。
自分に万が一のことがあったとき、お金をのこしたい家族がいるのであれば、ある程度死亡保障を確保しておく必要があるでしょう。
反対に、独身で死亡保障の必要性を感じていない人であれば、病気やケガ、がんの治療で経済的な負担がかかる状況に優先的に備えておくのがおすすめです。
50代は病気やケガのリスクも高まる年代です。
老後資産を取り崩さないためにも、ライフステージにかかわらず、医療保険やがん保険の加入を検討しましょう。
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60代以降も死亡保険は必要？
A.葬儀費用や死亡整理資金を準備しておく必要がある場合、死亡保険を継続しておきましょう。
60代以降も死亡保険の必要性はありますが、備える目的が50代までとは変化することもあります。
子どもが独立し定年退職を迎えた後では、何千万円という大きな死亡保険は基本的に必要ありません。
葬儀費用や死亡整理資金として必要な最低限の保障を確保しておくと良いでしょう。
十分な資産を保有している人は、相続対策として死亡保険を活用することもできます。
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50代になったら、がん・医療保険は必要？
A.50代になると、がんや生活習慣病のリスクが急激に高まるため、がん保険や医療保険の必要性は非常に高いといえます。
ただし、すでに老後の生活費も含めて十分な資産を確保しているのであれば、あえて医療保険など民間の保険に加入する必要性は低いでしょう。
「もし医療費が必要になっても支払える余裕があるか」「がん治療が長引いても貯蓄を取り崩して問題ないか」を考えてみましょう。
老後は年金が主な収入の柱になるため、現役時代と比べると収入が減少することがほとんどです。
収入が少なくなり、貯蓄を取り崩す生活の中、突発的に医療費支払いが発生すると精神的な負担も大きくなります。
いざというときのために少しでも備えておきたいのであれば、毎月支払える範囲の保険料で、医療保険やがん保険に加入しておくと安心です。
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まとめ
50代はライフステージの変化が大きい年代です。
死亡保険の見直しや新規加入を検討する良いタイミングといえるでしょう。
同世代の平均保険料や保障額を参考にしながら、自分と家族にとって必要な保障を確保するよう心がけましょう。
ほけんのコスパでは、50代におすすめの死亡保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで保険料の一括見積もりも可能です。
ぜひ保険選びに迷っている人は参考にしてください。
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