結婚や出産、住宅購入など、ライフステージの変化に合わせて、死亡保険を見直すことはとても大切です。
しかし、「見直しのタイミングがわからない」「どんな方法があるの？」と悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事では、死亡保険の見直しが必要なケースから具体的な方法、注意点まで、プロがわかりやすく解説します。
この記事を読んでわかること
ライフステージが変化したときが死亡保険の見直しタイミング
死亡保険を見直すメリットは最適な保障内容にできることと保険料を抑えられる可能性があること
死亡保険の見直しは保障額を増額することもあれば、減額することもある
目次
1. そもそも死亡保険の見直しは必要？あなたのケースをチェック
1-2.住宅購入のタイミング
1-3.定年退職など収入に変化があるとき
1-4.加入して3年以上経過しているとき
2-1.最適な保障内容にできる
2-2.保険料を抑えられる可能性がある
3-1.古い死亡保険を解約し、新規加入
3-3.減額（保障額を減らす）
3-4.払済保険に変更する
4-2.解約返戻金の有無と金額を確認する
4-3.無保険の期間を作らない
4-4.複数の保険会社を比較する
5-2.Q.独身でも死亡保険は必要？
5-3.Q.死亡保険はいくら必要？
6.まとめ
そもそも死亡保険の見直しは必要？あなたのケースをチェック
死亡保険は定期的に見直すことがおすすめです。
具体的には、ライフステージの変化などで、必要な保障額が変わったときが見直しのタイミングといえるでしょう。
結婚や出産など家族構成が変化したとき
家族に対する責任の重さが変わるタイミングとして、最もイメージしやすいのは家族構成そのものが変わるときでしょう。
結婚やお子様の誕生などで家族が増えると生活費が増え、教育費の支出も新たに発生します。
その分、万一のときに備える死亡保険の重要性も増すといえるでしょう。
一方で、離婚や子どもの独立によって、経済的なリスクが減るタイミングもあります。
リスクに合わせて、死亡保険を解約したり、保険金額を減らしたりするメンテナンスを行っても良いでしょう。
特に掛け捨ての死亡保険に加入している場合は、保障を適切に保つことで、余計な支出を減らすことができます。
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住宅購入のタイミング
マイホームを購入するときは、それまで入っていた死亡保険を見直しましょう。
マイホームは人生最大のお買い物といわれます。
そのため、銀行から住宅ローンを借り入れ、何十年という時間をかけて返済していく買い方が一般的です。
銀行から融資を受ける条件として加入するのが団体信用生命保険（団信）です。
団信は万が一の際、住宅ローンの残債相当額が保険会社から銀行に支払われるため、その後の住宅ローン返済が不要になります。
大きな生命保険に加入したのと同じ意味合いになるため、保険の見直しにはよいタイミングとなります。
住宅費は団信でまかなえるため、自分で加入する生命保険は、のこされた家族のための生活費や教育費に目的を絞り込むことができます。
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定年退職など収入に変化があるとき
定年退職などで、収入に変化があったときも死亡保険を見直しましょう。
万が一の際に保険会社から死亡保険金を受け取れる死亡保険は、保険に入っていた人が「その後の人生で働いて得るはずだった収入」を、保険会社が用立てる仕組みといえます。
そのため、退職によってそれまでの働いて収入を得る生活に区切りを付けた段階で、死亡保険はその役割を終えたと考えることができます。
退職後は年金生活に移行し、現役時代と比べて収入が減ることが一般的です。
役割を終えた死亡保険を見直すことで、セカンドライフの毎月の収支も改善を図ることができます。
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加入して3年以上経過しているとき
死亡保険の必要性や適正な保険金額は、家族のかたちやライフステージと深く結びついていることがわかりました。
とはいえ家族構成が変わったりライフステージに変化のあったりするタイミングは、ただでさえ多忙を極め、保険の見直しにまで手が回らないことも多いでしょう。
そのため、死亡保険に加入したあとは、3年ほどの間隔で定期的に保障内容が自分にあっているかを確認すると良いでしょう。
これは加入中の保険の解約や新しい保険の契約を前提としない「保険の点検」です。
点検の結果、保障内容が今の自分に合っていない場合、保障額の見直しや新しい保険への見直しを検討しましょう。
何十年も支払いが続く保険は累計するととても大きな支出になります。定期的な点検で、常に最適な状態を保つように心がけると良いでしょう。
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死亡保険を見直すメリット
ここからは死亡保険を見直すメリットについて、生命保険のプロが解説します。
最適な保障内容にできる
死亡保険は死亡時に保険金が支払われます。
保険金の支払事由が少ない点では、シンプルな保険といえるでしょう。
支払事由が限られているため、保険期間と保険金額の2つを調整すれば、適切な保障内容にすることができます。
死亡保険を見直すときは、保障が必要な人生の残り期間と、必要な保険金額に注目しましょう。
複数の商品を組み合わせることで、必要な時に必要な保障を得られる無駄のない保険に加入することもできます。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
保険料を抑えられる可能性がある
過大な死亡保障は必要ありません。人生のステージごとに必要な保障額を準備することで、必要のない保険料支出を減らすことができます。
例えば子どもが独立したタイミングは、死亡保障を大きく削減できるチャンスといえます。
また、死亡保険は、貯蓄性のある死亡保険と、貯蓄性のない掛け捨ての死亡保険に大別されます。
貯蓄性のある死亡保険を活用することで、毎月の支払いは増えますが、将来的に資産として活用することで、結果的に掛け捨て部分を減らす効果を得られることもあります。
死亡保険に貯蓄性を持たせるのか持たせないのか、収支状況やライフプランも踏まえて検討すると良いでしょう。
死亡保険の見直し方法4つ
死亡保険の見直し方法は主に4つの方法があります。
死亡保険の見直し方法ごとに、保険のプロがポイントを解説します。
古い死亡保険を解約し、新規加入
最も一般的な方法は、それまで入っていた保険を解約し、新たに保険に入り直すことです。
全く新しい保険に加入するため、保険期間や保障額を自由に設定し直すことができます。
注意点は、新規加入となるため改めて健康状態の告知をし、保険会社の審査を受けなければならない点です。
健康状態によっては保障を引き受けてもらえない可能性もあるため、新しい保険が成立し、保障が開始してから古い保険を解約する段取りを踏むことが大切です。
また、生命保険には3年以内の自殺の場合は保険金支払いの対象とならないなど、免責期間が設けられていることが一般的です。
新しく入り直すと免責期間もリセットされるため、見直しの際に不利益事項は十分に確認する必要があります。
参考）定期保険と終身保険
死亡保険には、一定期間のみ保障される定期保険と、一生涯保障が続く終身保険の大きく分けて2つがあります。
定期保険は、一定期間の死亡保険で掛け捨てタイプのため、比較的保険料を抑えて大きな死亡保障を準備できるメリットがあります。
子どもが成人するまでの間や、定年退職を迎えるまでの間など、必要性の高い期間だけ効率良く死亡保障を準備するのに適しています。
一方、終身保険は一生涯保障の死亡保険で、解約時には解約返戻金を受け取ることができます。
いつ必要になるかわからない葬儀費用に備える目的や、解約返戻金を利用した資産形成目的で検討する場合に適しています。
遺族の生活保障のために終身保険を検討することもできますが、掛け捨てではないため保障額を大きくすると毎月の保険料が高くなりすぎる可能性があります。
定期保険も上手に活用して、必要な保障を用意しておくことがおすすめです。
転換（現在の保険を新しい保険に切り替える）
生命保険会社によっては転換（コンバージョン）と呼ばれる制度を利用して、保障の見直しができる会社もあります。
転換とは現在加入している生命保険を、同じ会社の別の生命保険に切り替える制度です。
通常、健康状態の告知は不要で、転換後の保険金額は現在加入している保険金額が限度となります。
転換によって保険料は新しく加入した年齢で計算されるため、現在より保険料が上がってしまうことが一般的です。
加入していた保険が貯蓄性のあるタイプの場合、貯まっていたお金を新しく入る保険の保険料に充てて、毎月の保険料負担を抑えることができます。
ただし、別の保険会社の商品に見直したほうが毎月の保険料を抑えられるケースもあるため、転換を検討するときは複数社で見比べてから最終的に決めるようにしましょう。
減額（保障額を減らす）
現在加入している生命保険の保障額を減らす「減額」も、保険金額を減らす見直しの際には有効な方法です。
新たに保険に入り直すわけではないため、契約の番号（証券番号）自体は変わりませんし、健康状態の告知も必要ありません。
保険料も、現在払っている金額が基準となります。
例えば、保障額を半分に下げた場合、保険料も半分になることが一般的です。
契約の一部を解約し、全体をコンパクトにするイメージです。
注意点としては、いったん減額して保障額を下げると元に戻すことはできない点が挙げられます。
また、最低保険金額が決まっている商品もあるので、自分の希望通りの金額まで下げられないケースもあります。
貯蓄性のある保険の場合、将来的に貯まる金額も半分になりますので、資産形成の目的で保険に加入していた場合はライフプランの再検討が必要になることもあります。
払済保険に変更する
貯蓄型の保険の場合は、払済保険に変更する方法もあります。
払済とは、加入中の保険の中で貯まっているお金を一時払の保険料として、契約を終身保険に変える手続きのことをいいます。
その後は毎月の保険料支払いが不要になるため、退職などで収入が減り、保険料支払いが苦しくなったときには有効な見直し方法になります。
健康状態の告知も必要ありません。
払済保険に変更すると、保障額は元々の金額より少なくなります。
また、減額と同じで、一度払済保険に変更すると、契約を元に戻すことはできません。
保険会社によっては払済保険への変更は加入から10年経過後など、制限を設けている会社もあるため、確認が必要です。
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死亡保険の見直しで後悔しないための5つの注意点
死亡保険の見直しで後悔しないための5つの注意点について、保険のプロが解説します。
健康状態によっては新しい死亡保険に加入できない
死亡保険の見直しで新しい保険に加入する場合、健康状態によっては保障を引き受けてもらえない可能性があります。
保険加入の際には過去5年以内の病院の受診歴や、過去2年以内の健康診断の指摘事項について告知するのが一般的です。
告知したからといって保険に加入できないわけではありませんが、がんや精神疾患は厳しく評価されることが一般的です。
また、糖尿病のような合併症のリスクの高い生活習慣病も加入が難しくなっています。
持病がある場合などは告知すべき項目が少なく、持病のある人でも入りやすい引受基準緩和型の保険を活用すると良いでしょう。
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告知義務違反とは
保険に加入するには、職業や健康状態などを保険会社に告知する必要があります。
保険法では、契約者または被保険者の告知義務を、保険会社が告知を求めた事項に応答する義務と定めています。
告知すべき項目は保険会社が保障の引き受けを判断する上で重要な内容となるため、ありのままを回答しなければなりません。
契約者や被保険者が故意、または重大な過失によってこの義務に違反したときには、保険会社は契約を解除することができます。
死亡保険を見直す際、せっかく新たに加入した保険が告知義務違反によって解除されてしまうと、無保険になる可能性があるため、特に注意する必要があります。
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解約返戻金の有無と金額を確認する
死亡保険を見直すときは、元々入っていた保険に解約返戻金があるかどうか、ある場合はその金額がいくらなのかも確認しましょう。
解約返戻金は貯蓄性のある保険で貯まっていたお金で、契約を解約すると受け取ることができます。
死亡保険は預貯金と異なり死亡保障が付いているため、毎月払い込んだお金がそのまま積み立てられるわけではありません。
保障のための費用を引かれた残りが積み立てられるため、払い込んだ累計の保険料と比べて解約返戻金が少ないケースが多々あります。
解約返戻金が変動するタイプの保険もあるため、見直しのタイミングを検討することも大切です。
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無保険の期間を作らない
死亡保険の見直しの際には、新しい保険が成立し、保障が開始したことを確認してから古い保険を解約しましょう。
保障が途切れないよう、新旧の契約の保障が重なり合う期間を設けることです。
先に古い契約を解約してしまうと、新しい契約が成立するまで保障のない無保険期間ができることになります。
無保険の期間に万が一が起こっても、保険金を受け取ることができません。
また、告知内容によっては新しい契約の保障を引き受けてもらえない可能性もあります。
新しい死亡保険に加入できなかった場合、先に古い保険を解約していると、その後もずっと死亡保障がない状態が続くことになってしまいます。
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複数の保険会社を比較する
死亡保険の見直しのタイミングに限りませんが、保険を見直したり、新たに加入を検討する場合は、必ず複数の保険会社の商品を比較しましょう。
同じ保障内容でも、保険会社ごとに保険料は異なります。
また、健康状態に関する引受基準も保険会社によって少しずつ異なります。
付帯サービスの有無やアフターフォローの態勢など、契約内容には直接含まれない部分での差異もあるため、複数の保険会社を比較して、自分が納得できる商品を選ぶことが大切です。
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死亡保険の見直しでよくある質問
ここからは、死亡保険の見直しでよくある質問について、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q.持病があっても入れる死亡保険はある？
A,死亡保険の加入にあたっては健康状態の告知が必要ですが、持病がある人は決して死亡保険に加入できないわけではありません。
保険会社がそれぞれ引受基準を持っており、持病があっても治療内容などが保険会社の基準から外れていなければ保険加入ができるケースがあります。
また、「引受基準緩和型」と呼ばれる死亡保険もあります。
通常の死亡保険と比べて告知する項目が少ないため、持病によってはそもそも告知する必要がなく、保険加入が認められるケースがあります。
通常の死亡保険に加入できない人の受け皿となるため、保険料は割高になることには注意しましょう。
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Q.独身でも死亡保険は必要？
A.独身の場合、一般的には入院や三大疾病、働けなくなったときの保障と比べて、死亡保険の優先順位は低いといえるでしょう。
とは言え、不要とまでは言い切れません。
独身でも家族に仕送りしていて、万が一の時に家族に死亡保険金をのこしたい人もいるでしょう。
また、家族の生活費に関する責任までは負っていなくても、葬式代や死後整理資金について、家族に負担をかけたくない人もいるでしょう。
一般論を踏まえつつ、自分の場合はどうかという視点で保障の持ち方を考えることが大切です。
貯蓄性のある保険で将来的に自分の資産として活用することを視野に契約を持つこともできます。
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Q.死亡保険はいくら必要？
A.死亡保険の保障額に正解はありません。一般的にはライフステージや家族構成によって変わると考えられます。
独立前の子どもがいるなど責任が重い時期は必要な保障額が大きくなりますが、子どもが独立し、リタイアした後は必要な保障額が小さくなります。
しかし、具体的な必要保障額は、収入や資産の状況によっても金額が変わります。
過大な保障額は必要ありませんが、過不足のない金額を設定するには、社会保障制度を考慮しつつ、必要な保障額を把握することが大切です。
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まとめ
死亡保険は一生涯の中で、必要な保障額が大きく変化する保険です。
結婚やマイホームの購入、子どもの誕生・独立、退職など、人生の節目に見直しのタイミングが確実に訪れる保険といえるでしょう。
死亡保険の見直しは保障額を増額することもあれば、減額することもあります。
必要なタイミングで必要な見直しをすることで、保障額を適正に保ち、無駄な保険料支出を抑えながら、家族の安心を確保することもできます。
ほけんのコスパでは、複数の死亡保険を比較することができます。
一度自分に必要な死亡保険の金額を見積もってみてはいかがでしょうか。
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