40代は、子育てやローン返済などで経済的な負担が大きくなる年代でもあります。
万が一のことがあったときのために、死亡保険に加入したほうが良いのか迷っている人も多いでしょう。
家族構成や経済状40代におすすめの死亡保険とは？状況によって、選ぶべき死亡保険や適正な保障額は異なります。
今回は、40代の死亡保険選びのポイントや必要保障額の考え方について、保険のプロが詳しく解説していきます。
この記事を読んでわかること
保険料を抑えて大きな死亡保障を確保したい人には、定期保険・収入保障保険がおすすめ
共働き世帯や単身世帯では、終身保険など貯蓄も兼ねた死亡保険も選択肢になる
家族構成や経済状況によって選ぶべき保険は異なる
目次
5.まとめ
40代が死亡保険を検討するべき理由
40代は、働き盛りで家計を支え、家族への責任も大きくなっていきます。
世帯主に万が一のことがあると、のこされた家族は経済的な負担を抱えることになります。
40代以降に考えられるリスクと死亡保険の必要性について考えてみましょう。
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病気やケガのリスクが高まる
40代になると、若い世代に比べて健康リスクが徐々に高まっていきます。
今まで健康だったからと保険加入を後回しにしていると、健康状態を理由にそもそも加入を断られる可能性があります。
保険に申込む際は、現在の医療機関受診歴や健康診断結果、過去の傷病歴について詳しく申告する必要があります。
持病の治療を受けていたり、入院歴があると厳しい判断になることもあるため注意が必要です。
保険に入りたいのに入れない状況になってから後悔しないよう、健康なうちに必要な保険について検討することが大切です。
参考）40代の入院受療率
2023年の厚生労働省「患者調査」によると、40代の入院患者数は人口10万人あたり576人です。
割合にすると約0.6%と一見少なく思えますが、年齢を重ねるにつれて徐々にこの割合は高くなっていきます。
50代では約1.1%、60代では約2％と上昇し、その後も高齢になるほど入院受療率は高くなる傾向にあります。
もちろん、健康に問題なく過ごす人も多くいますが、自分がいつ病気になるかはわかりません。将来のリスクをふまえて、最低限の備えを用意しておきましょう。
（参考：令和5年（2023）患者調査｜厚生労働省）
教育資金や住宅ローンなど経済的負担が大きい
40代が死亡保険を検討するべき理由として、子どもの教育費や住宅ローンの支払いなどで家計に負担を抱えている人が多い点も挙げられます。
最近では共働きで家計を支えている家庭も増えていますが、夫婦のどちらかに万が一のことがあると、のこされた家族の経済的な負担は大きくなるでしょう。
世帯主の名義だけでローンを契約している場合、万が一のことがあっても団信（団体信用生命保険）でローン返済は免除されます。
しかし、一家の大黒柱を失った家族は、その後自分達だけで生活を成り立たせていかなければなりません。
国からの遺族年金を加味しても、子どもの教育費や生活費をすべてまかなうのは難しいケースもあります。
公的保障で不足する部分は、民間の死亡保険でカバーしておくと安心です。
参考）40代の死亡保険の加入率
2022年の調査によると、死亡保険を生命保険で準備していると回答した人は男女ともに約60％となっています。
共働きで家計を支える女性が増えたこともあり、男女の加入率に大きく差がない点は特徴的です。
また、年収別にみていくと、年収300万円以上の層で生命保険の加入率が高くなる傾向にあり、男性の場合年収700～1000万円未満の層が最も生命保険加入者の割合が高くなっています。
理由として、年収が高い人ほど万が一のときの経済的なリスクが大きいことが考えられます。
（参考：2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
【家族構成別】40代に必要な死亡保険の保障額と選び方
死亡保険は必要と感じていても、保障がどれくらい必要なのかわからない人も多いでしょう。
適切な保障額は家族構成によって大きく異なります。
ここからは、家族構成別に必要な保障額をシミュレーションしていきましょう。
【子育て世代】住宅ローンと教育費をカバーする選び方
子育て世代で住宅ローンを組んでいる人の場合、多くが団信（団体信用生命保険）に加入しているでしょう。
世帯主の名義でローンを契約しているのであれば、世帯主に万が一のことがあった際にはローン返済が免除されます。
死亡保険でカバーしておくべき保障額は、「子どもの教育費」と「遺族の生活費」がメインになります。
子どもの教育費については、子どもの希望する進路によっても違いがありますが、幼稚園から大学まで公立と仮定すると約830万円、幼稚園から大学まで私立のケースでは約2230万円の教育費が必要になります。
生活費については、今の家計を参考に万が一のことがあったときどれだけ確保できていれば生活に困らないかを計算してみましょう。
例えば生活費を20万円確保しておきたい場合、子どもが成人するまでの20年間で計算すると、必要額は4800万円になります。
教育費と合わせると、6000万円前後の保障が必要となります。
ただし、万が一のことがあると国から遺族年金を受け取ることができるため、その分は差し引きして考えることができます。
仮に遺族年金として月10万円を受給できれば、2000万円前後を必要保障額から差し引きし、残額を死亡保険で準備しておくことで十分な生活保障が可能です。
上記はあくまでも参考例ですので、現在の経済状況や子どもの人数に合わせて、自分にとって必要な保障額を算出してみることが大切です。
（参考：令和3年度子供の学習費調査の結果について｜文部科学省）
（参考：（参考2）国公私立大学の授業料等の推移｜文部科学省）
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【共働き子なし世帯】最低限の保障と老後資金を両立させる選び方
共働きで子どもがいないケースでは、夫婦で十分な収入と貯蓄があれば大きな死亡保障を準備する必要はないでしょう。
夫婦どちらかに突然の不幸があったとき、葬儀費用や生活費の一時的な穴埋めが必要であれば、最低限の死亡保険に加入しておくのも選択肢のひとつです。
終身保険など貯蓄性のある保険であれば、死亡保険が不要になった段階で解約して老後資金として活用することも可能です。
共働き世帯の場合、がんなどの大きな病気に罹患することで医療費負担が発生するリスクに備えておくことが重要です。
もちろん資産が十分にあれば保険は不要とも考えられますが、将来のために貯めてきたお金を闘病のために取り崩すことは避けたいと考える人も多くいます。
日本では公的医療保険制度が充実していますが、医療費負担がゼロになるわけではありません。
毎月数万円の負担が何年も続くと家計に影響を与えることも考えられ、特に大きな病気に罹患した場合は収入の減少と重なって苦しい生活になるケースもあります。
優先順位としては、夫婦それぞれの医療保障やがん保障を検討したうえで、必要に応じて死亡保障や貯蓄型保険への加入を考えることがおすすめです。
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【独身者】死後の整理資金を準備する選び方
独身者の場合、死亡保険に加入する主な目的は、自分の死亡後に必要な整理資金を準備することです。
扶養家族がいなくても、葬儀費用や遺品整理費用など最低限必要なお金をのこしてあげたいと思う人もいるでしょう。
一般的には、300万円～500万円程度の死亡保険に加入しておけば、死後の整理資金を十分まかなうことができます。
死亡保険にかける保険料は最低限に抑え、将来に向けた資産形成や、医療費の負担に備える医療保険・がん保険の検討を優先するのがおすすめです。
特に独身者でもしものときに頼れる家族が近くにいない場合、医療費の支払いや日々の生活に困らないよう最低限の保障を準備しておくと良いでしょう。
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【備えたいリスク別】40代におすすめの死亡保険
死亡保険には、保険期間や貯蓄性の有無などによって、いくつかの種類があります。
ここからは、40代におすすめの死亡保険について詳しくご紹介します。
遺族の生活保障や教育資金などのため、大きな保障を持つなら定期保険
40代では、住宅ローンの返済や子どもの教育資金といった大きな経済的負担がある人が多いでしょう。
家計に負担がかからないよう、保険料はできるだけ抑えたいものです。
一方で、万が一のことがあると遺族の生活保障や子どもの進学費用準備のため、比較的大きな死亡保障が必要になります。
保険料をできるだけ抑えて、現役期間のリスクに備えておきたい人には、掛け捨ての定期保険や収入保障保険がおすすめです。
定期保険・収入保障保険は、一定期間のみを保障する死亡保険です。掛け捨て型のため、比較的保険料を抑えて大きな保障を準備することができます。
保険期間は、「子どもが成人するまでの間」「定年退職を迎えるまでの間」など自分の必要に応じて設定しましょう。
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葬儀費用に備えるなら終身保険
万が一の際に、家族に葬儀費用などの金銭的負担をかけたくない人には、一生涯の保障を受けられる終身保険が適しています。
終身保険の特徴は、契約を生涯継続すれば保険金が確実に支払われる点にあります。
累計の保険料よりも大きな死亡保障を確保できるため、葬儀費用を準備したい人にとっては経済的なメリットもあります。
また、終身保険は、解約した場合に解約返戻金が受け取れるため、資産形成の一環として役立てることもできます。
ライフステージや経済状況の変化により死亡保険が不要になった場合は、解約して自分のためにお金を使うことも可能です。
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入院にも備えたい場合は、医療保険に死亡保障特約をつける
40代では健康に不安を感じる人も増え始めます。
死亡保障と併せて入院や手術時の経済的負担もカバーしたい人には、医療保険に死亡保障特約を付加するプランもおすすめです。
ただし、付加できる保障額には限りがあり、一般的には手軽な葬儀費用への備えとして活用されます。
複数の保険を管理することが不安な人や、少額で良いので死亡保障を準備しておきたい人には適しているでしょう。
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持病の悪化に備えたい場合は、引受基準緩和型死亡保険
既往歴や現在の持病により通常の死亡保険への加入が難しい場合、引受基準緩和型の死亡保険を検討しましょう。
引受基準緩和型死亡保険とは、健康状態に関する告知事項が緩和されており、通常の保険よりも加入しやすい保険のことです。
最近では免責期間等なく、加入後すぐに保障が受けられる商品も増えています。
ただし、通常の保険よりも保険料は割高になるため、保障内容とのバランスを検討することが大切です。
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40代の保険選びで失敗しないためのQ&A
ここからは、40代の保険選びでよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
保険選びで不安を感じている人は、ぜひ参考にしてください。
Q1. 持病があっても死亡保険に加入できますか？
A.持病の種類や程度によっても異なりますが、持病があるからといって死亡保険に全く加入できないわけではありません。
高血圧や脂質異常症などの生活習慣病では、治療によって数値が安定していれば通常の死亡保険に加入できるケースもあります。
一方、精神疾患やがんを含む三大疾病、難病指定されている病気などは、厳しい判断になることがほとんどです。
治療歴によっては、引受基準緩和型の死亡保険を検討できることもあるので、一度告知項目を確認してみると良いでしょう。
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Q2. 団信に加入している場合、死亡保険は不要ですか？
A.団信に加入していれば遺族の住居費用は免除されますが、それ以外の生活費や子どもの教育費をカバーする意味でも、死亡保険との併用がおすすめです。
団体信用生命保険（団信）は住宅ローン返済中に被保険者が死亡した場合、残りのローンを肩代わりしてくれる保険です。
そのため、死亡後のローン負担を心配する必要はありませんが、生活費や教育費など、家族にのこすべき資金は別途考慮する必要があります。
また、団信では一般的に、病気やケガで長期間働けなくなった場合の保障はありません。
働けないことで収入が減少し、ローンの返済が難しくなるリスクを避けるためにも、就業不能保険や医療保険等の検討もしておくと良いでしょう。
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Q3. 死亡保険の見直しはいつすれば良いですか？
A.死亡保険の見直しを行うタイミングとしては、結婚・出産・転職などライフステージや家族構成の変化があったときが最適です。
死亡保険で備えておくべき保障額は、ライフステージの変化に応じて変わります。
その時その時に最も適した保障を用意しておくため、結婚や出産、転職、住宅購入などのライフイベントがあった際には保険を見直しましょう。
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まとめ
40代は、病気やケガのリスクが高まるだけでなく、教育資金や住宅ローンといった経済的負担が増加する年代です。
特に子育て世代の場合、家族の生活費や教育資金をカバーするために、一定額の死亡保障を準備しておく必要があります。
死亡保険を選ぶ際は、必要な保険期間や保障額を見極め、無駄なく保障を組むことが大切です。
保険料を抑えたい場合、定期保険や収入保障保険など掛け捨ての死亡保険を利用することもおすすめです。
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