「会社の団体保険ってお得？」「転職したら保障はどうなるの？」と疑問を感じている人も多いのではないでしょうか。
会社が福利厚生として提供している団体保険は、条件によっては一般の保険よりもお手軽な保険料で加入できる場合があります。
しかし、保障の自由度や退職後の保障について不安を抱えている人もいるでしょう。
本記事では、団体保険のメリットとデメリットを深堀し、あなたの状況に合わせた最適な保険選びをサポートします。
この記事を読んでわかること
団体保険は「更新時に保険料が高くなる」「退職後に保障を継続できないことがある」点に注意
団体保険を検討するときは、すでに加入している保険と保障が重複しないように注意
老後の保障を確保するには、個人で終身タイプの保険を検討がおすすめ
目次
1-2.保障内容の自由度が低い
1-5.掛け捨て型が多い
2-3.告知が比較的緩やかで加入しやすい
2-4.保険料が給与天引きで管理しやすい
2-5.加入手続きが簡単
3-3.団体型総合医療保険
4-2.医療保障はいつまで必要か
4-3.退職・転職の予定はあるか
4-4.将来の保険料額は納得できる範囲か
5-4.定期保険・収入保障保険
5-5.終身医療保険
5-6.終身がん保険
6.まとめ
団体保険のデメリットは？加入前に知っておくべきこと
団体保険には、知っておくべきデメリットもあります。
詳しく見ていきましょう。
退職・転職で「保障がなくなる」リスク
団体保険は一般的に企業に所属している間だけ有効な保険です。
そのため、退職や転職をすると保障がなくなってしまうリスクがあります。
一部の団体保険では、退職後も保障を継続できる場合もありますが、更新により保険料が高くなる可能性もあるため注意が必要です。
年齢を重ねると健康状態によっては新たに個人で保険に加入することが難しくなるため、団体保険を検討する際は長い目で見てリスクがないか考えておく必要があるでしょう。
公務員や大手企業の団体保険は保障が手厚いケースも多く、年齢を重ねてから同程度の保障を確保するのは保険料水準からも難しいこともあります。
関連記事
Q定年退職後も保障を確保するにはどうすれば良い？
A.まずは団体保険に引継ぎ制度があるかを確認しましょう。引継ぎ制度がない場合は退職を見据えて、早めに個人で保険を検討することがおすすめです。
加入している団体保険で、退職後も引継ぎ制度を利用できるかを確認しましょう。
引継ぎ制度を利用すれば退職後も保障を確保できますが、保険料が高くなるケースが多いため注意が必要です。
引継ぎ制度がない場合や、退職後の保険料が高く継続が難しい場合は、早めに個人で終身タイプの保険を検討しましょう。
関連特集
保障内容の自由度が低い
団体保険は、保険内容があらかじめパッケージ化されている場合が多く、個別のニーズに対応しにくいデメリットがあります。
特定の医療保障を手厚くしたい、または不要な保障を外したいといった場合でも、カスタマイズができないことがほとんどです。
また、保障内容は死亡保障や医療保障がメインで、その他の保障に関しては個人で別途保険を検討する必要があります。
団体保険で用意されているプランがニーズにぴったり合っていれば良いですが、そうでない場合は民間の保険と見比べて自分に合ったものがあるかを探してみましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
年齢とともに「保険料が上がる」可能性
団体保険は、一律で保険料が安いといったイメージを持たれがちですが、1年ごとの自動更新が多く年齢が上がるにつれて保険料が高くなる点には注意が必要です。
若い頃は割安な保険料に感じますが、年齢を重ねるにつれて家計への負担が大きくなるリスクがあります。
団体保険加入時には年齢ごとの保険料を確認できる場合もあるため、事前に将来保険料がどれくらい高くなるのかを確認しておきましょう。
将来保険料が上がるのを避けたい場合は、個人で終身タイプの保険を検討することがおすすめです。
関連記事
.jpg&w=3840&q=75)
保険料 見積シミュレーション
人気の商品をカンタン比較
既に加入している保険と「重複」するリスク
会社の団体保険に加入すると、個人で契約している保険と同じ保障が重複してしまうリスクがあります。
例えば、既に死亡保険や医療保険に加入している場合、団体保険に加入することでその保障内容が余分になり、結果的に保険料も余分に支払うことになるかもしれません。
団体保険を検討する際には、すでに加入している保険の内容を確認し、必要以上の保障を持たないように注意が必要です。
関連記事
掛け捨て型が多い
団体保険の多くは掛け捨て型です。
掛け捨てであることは一概にデメリットとはいえませんが、貯蓄性のある保険に加入したい人にとってはそもそもニーズに合っていません。
中長期的な視点で見た場合、満期時や解約時にお金を受け取れる保険のほうが良いのであれば、終身保険や変額保険など、貯蓄型の保険が適している可能性があります。
まずは、そもそもの保険加入の目的や優先度について整理しておくようにしましょう。
関連記事
団体保険にメリットはある？
団体保険のデメリットを見てきましたが、自分や家族のニーズに合ったものを選べばメリットになることもあります。
ここからは、団体保険のメリットについて詳しく見ていきましょう。
比較的お手頃な保険で保障を用意できる
団体保険の最大のメリットのひとつは、通常の個人保険と比べて保険料が割安である点です。
小さな子どもがいる家庭など、一定期間の死亡保障を持ちたい場合には、団体保険を活用することでお手頃な保険料で保障を用意できるメリットがあります。
団体保険は更新型であることが多いため、将来的に保険料がどれくらい高くなるかもふまえて、メリットがあるかを判断してみるとよいでしょう。
Q.団体保険の保険料が安い理由は？
A.団体保険は複数名が一括して加入するため団体割引が適用されており、通常の保険よりも保険料が抑えられる場合があります。
団体保険は企業の従業員が一括して加入する保険です。
保険会社にとっては、まとめて加入してもらえる分、営業コストや事務コストを削減できることになります。
通常の加入経路よりも保険料を抑えられる仕組みになっています。
従業員の家族も加入できる場合がある
一部の団体保険では、従業員本人だけでなく、その家族も同様の保険に加入できる仕組みが用意されています。
団体保険の家族保障を利用することで、家族も比較的お手頃な保険料で保障を準備できるのはメリットといえるでしょう。
特に配偶者や子どもなど複数名の保障を用意したい場合、団体保険で家族全体の保険料を抑えられる可能性があります。
ただし、退職後は家族の保障もなくなる可能性があるので、引継ぎ制度について確認しておく必要があります。
家族の加入条件や、設定できる保険金額の上限についても事前に確認しておきましょう。
告知が比較的緩やかで加入しやすい
個人で保険に加入する場合、過去の病歴や健康診断結果、現在の通院歴について詳細に告知が求められることが一般的です。
一方、団体保険では健康告知や診査が比較的簡略化されています。
持病を抱えている人や健康診断の結果が思わしくない人にとって、団体保険は比較的検討しやすいメリットがあります。
団体保険の告知が比較的緩やかな理由は、団体契約として複数人が加入するため、健康上のリスクが分散されることが挙げられます。
保険会社としては団体契約を前提としているので、健康状態に関する審査を緩くすることができたり、保険料を抑えることができるのです。
関連記事
保険料が給与天引きで管理しやすい
団体保険の多くは、保険料が給与天引きで支払われる仕組みになっているため、保険料の払い忘れを防げるメリットがあります。
特に、お金の管理が得意ではない人や、面倒な支払い手続きは避けたい人にとっては、嬉しいポイントかもしれません。
反対に、クレジットカードのポイントを貯めたい場合など、自分で保険料の払い方を決めたい人にとってはデメリットにもなりえます。
加入手続きが簡単
初めて保険に加入する場合、手続きのために記入する書類が多く、困惑することもあるかもしれません。
しかし団体保険では、企業側が保険契約の大部分を一括で管理しているため、従業員は必要な情報を簡単に記入し、保険内容を選ぶだけで手続きが完了します。
会社の担当部署を通じて手軽に加入できるのは、忙しい会社員にとっては魅力のひとつといえるでしょう。
団体保険とは？主な3つの種類
団体保険とは、企業が契約者となり、従業員が加入する保険のことです。
団体保険には従業員全員が加入するものと、任意で加入するものなど、いくつかの種類があります。
団体保険の主な種類について見ていきましょう。
総合福祉団体定期保険（Aグループ保険）
総合福祉団体定期保険（Aグループ保険）は、企業が契約者となり保険料も負担する1年更新型の死亡保険です。
従業員全員の加入が原則となっており、死亡時の弔慰金や死亡退職金の支払いを目的とし、企業の福利厚生の一環として導入されます。
死亡保険金の受取人は、被保険者の遺族、もしくは法人（企業）である場合もあります。
従業員全員が加入する保険であるため、健康状態にかかわらず加入しやすい点はメリットといえるでしょう。
一方、保障額が残された家族を守るために十分な額かは確認しておく必要があります。
転職や退職によって保障は無くなってしまうため、事前に退職後の保障をどのように確保するかを考えておくことも大切です。
任意加入型団体定期保険（Bグループ保険）
任意加入型団体定期保険（Bグループ保険）は、従業員が任意で加入を選択できる死亡保険です。
1年更新の定期タイプとなっていることが多く、保険料は従業員自身が負担します。
死亡保険金の受取人は被保険者の遺族となります。
個人で契約する死亡保険よりも保険料が割安になることが多く、健康状態に関する告知も緩やかであるメリットがある一方、Aグループ保険と同様に転職や退職によって保障がなくなる場合があるため注意が必要です。
保障内容を確認して、すでに加入してる保険と重複がないかを確認することも大切です。
団体型総合医療保険
団体型総合医療保険は、従業員が病気やケガで入院した際の医療費をカバーする保険です。
従業員が保険料を支払う「任意加入型」と、企業が保険料を支払う「全員加入型」があります。
団体型の医療保険には、医療保障だけでなく定期保険（死亡保険）が組み合わさったプランになっている場合もあります。
がん保障や介護保障などを団体保険として提供していることもあるため、自分にとって必要な保障を見極めて加入を検討することが大切です。
団体型総合医療保険もほかの保険と同様、1年更新になっていることが一般的です。
転職や退職後の保障をどう確保するか、考えておく必要があるでしょう。
団体保険に加入するべき？4つの判断ポイント
自分にとって団体保険が合っているのかわからない、と悩んでいる人もいるかもしれません。
団体保険に加入するべきかどうかを判断する4つのポイントをご紹介します。
一定期間の死亡保障を必要としているか
子どもが独立するまでの間など、一定期間だけ大きな死亡保障を必要としているのであれば、比較的低廉な保険料で保障を確保できる団体保険はメリットがあるといえるでしょう。
一方、死亡保障の必要性を感じていない人や、葬儀費用目的で一生涯の死亡保障を準備しておきたい人には団体保険は適していない可能性があります。
いつまで死亡保障を必要としているかを整理したうえで、団体保険に加入するか民間の死亡保険に加入するかを決めましょう。
関連記事
医療保障はいつまで必要か
団体保険の医療保障を検討している場合、老後の見直しリスクについて考えておく必要があります。
一般的に、団体型総合医療保険は更新型となっており、年齢を重ねるごとに保険料負担は増加していきます。
また、転職や退職を機に保障が終了する場合もあるため注意が必要です。
病気やケガのリスクは高齢者ほど高くなります。
老後も見据えて医療保険に加入しておきたい人は、一生涯保障が持てる終身タイプの医療保険を個人で検討することがおすすめです。
関連記事
.jpg&w=3840&q=75)
退職・転職の予定はあるか
検討している団体保険に保障の引継ぎ制度が無い場合、退職後の保障をどのように準備するか検討しておく必要があります。
いずれ退職や転職を考えているのであれば、あらかじめ個人で保険に加入しておく方が良い場合もあります。
引継ぎ制度がある場合でも、退職後は加入条件に変更があったり、保険料が高くなるケースもあるため注意しましょう。
将来の保険料額は納得できる範囲か
団体保険は基本的に定期型です。
更新時には保険料が高くなるため、将来の保険料額についても事前に確認しておくことが大切です。
特に老後は限られた年金収入で暮らしていくことになるため、団体保険を継続することで家計への影響が大きくならないかシミュレーションしておくと良いでしょう。
個人で検討する民間の保険には、一生涯保険料が変わらない終身タイプの保険もあります。
一生涯保障を継続したい、老後の負担を抑えたい、と考える人には個人で検討できる終身タイプの保険が適している可能性があります。
同じように保険料を支払うなら、個人保険との比較も行い、納得のいくものを選ぶことが重要です。
関連記事
団体保険を選ぶときの注意点
団体保険への加入を検討する際には、押さえておくべきポイントがいくつかあります。
団体保険検討時の注意点について、保険のプロが解説します。
個人で加入している保険との重複を避ける
団体保険に加入する際には、既に個人で加入している保険との重複に注意が必要です。
例えば、個人的に死亡保険に加入している場合、同じような内容の保障が団体保険にも含まれていると、二重に保険料を支払うことになる可能性があります。
団体保険は企業が提供する福利厚生の一環ですが、保障内容が必ずしも個別のニーズに対応しているわけではありません。
特に保障内容が詳細に選べないケースが多いため、必要以上の保障や不要な保障に対して保険料を払うことになるかもしれません。
できるだけ保障が重複しないよう、団体保険に加入する前に現在契約済みの保険内容を確認することが大切です。
関連記事
定年退職後の保障をどのように準備するかを決めておく
団体保険の最大のデメリットとして、退職や転職をした際に保障がなくなってしまう点が挙げられます。
特に定年退職後の保障については注意が必要です。
医療保険やがん保険は、老後にこそ必要性が高くなる保険です。
定年退職後に新たに保険に加入しようとすると、健康状態によっては希望する商品に加入できなかったり、保険料が予算を超えてしまう可能性もあります。
また、家族も保障対象とする団体保険の場合、退職後に家族の保障をどう確保するかも考えておかなければなりません。
一部の団体保険では、退職時に個人契約として保険を継続できるケースもありますが、保険料が大幅に引き上げられることも少なくありません。
長い目線で必要な保障をどう確保するか、決めておくことが大切です。
関連特集
団体保険と併せて検討したいおすすめの保険
団体保険だけでは、備えておくべきリスクをすべてカバーできない場合もあります。
個人で検討する保険を上手に組み合わせて、自分にとって必要な保障を確保しておくのもひとつの方法です。
団体保険と併せて検討したい保険について、詳しく見ていきましょう。
定期保険・収入保障保険
団体保険は一定期間の死亡保障を用意するのに適していますが、転職等で退職した場合、保障がなくなる恐れがあります。
転職等の事情に左右されず死亡保障を用意したい人には、「定期保険」や「収入保障保険」を個人で検討することがおすすめです。
定期保険
一定期間の死亡保険で、掛け捨て型。保険期間中に万が一のことがあった場合、遺族が一括して保険金を受け取る
収入保障保険
定期保険と同様、一定期間の死亡保険で掛け捨て型。保険期間中に万が一のことがあった場合、遺族が保険金を保険期間満了まで毎月受け取る
定期保険や収入保障保険は、加入時に希望する保険期間を定めることができます。
個人で契約するため、退職後も保険期間が続く限り保障を継続できるメリットがあります。
また、収入保障保険は保険金が毎月一定額支払われるため、遺族の生活費を長期間にわたってサポートすることができます。
団体定期保険と併せて検討すると、より安心です。
保険料 見積シミュレーション
人気の商品をカンタン比較
終身医療保険
団体保険の中には、入院や手術に対する医療保障が含まれるものもありますが、退職後は保障がなくなったり保険料が高くなってしまう可能性があります。
高齢になるほど病気やケガのリスクは高まるため、医療保障は老後も確保しておきたいと思う人が多いです。
病気やケガのリスクに備えるには、保障が一生涯続く「終身医療保険」を個人で検討することがおすすめです。
付加できる特約の種類も豊富で、自分に適した保障を確保することができ、定年後も引き続き保障を継続できるのは大きなメリットといえます。
個人で検討する医療保険は、加入時の年齢が高くなるほど毎月の保険料は高くなります。
早めに加入しておくことで、老後まで比較的お手頃な保険料で保障を得られるため、先延ばしせずに検討を進めることをおすすめします。
関連記事
終身がん保険
がん治療やがんによる収入減少に備えておきたい場合、「終身がん保険」の検討がおすすめです。
近年がんの治療は通院で行うことが増えており、入院保障がメインの医療保険だけではがん治療をカバーすることが難しくなっています。
終身がん保険は、入院の有無にかかわらず、がんと診断された段階やがん治療を受けた時点で給付金を受け取れるものが一般的です。
さらに保障も一生涯確保されるため、高齢になるほど高まるがんのリスクに備えておくには適しています。
関連記事
まとめ
会社で加入できる団体保険には、保険料のお手頃さや簡単な告知など、多くのメリットがあります。
一方、退職や転職時に保障が途切れるリスクや、保険料が更新のたびに高くなる点、保障の自由度が低いことなどを考えると、すべての人に適している保険ではないといえます。
自分のライフプランや家族状況などもふまえて、どんな保険でリスクに備えておくかを考えておくことが大切です。
ほけんのコスパでは、一生涯保障が続く医療保険や、ニーズに合わせて保険期間を選択できる死亡保険を複数掲載しています。
団体保険に加入すべきか迷っている人は、一度比較材料にしてみてください。
保険料 見積シミュレーション
人気の商品をカンタン比較
.jpg&w=3840&q=75)
