独身の30代に生命保険は必要？保険未加入の割合や必要な保障の選び方をプロが解説

30代独身の生命保険の加入率

2024年の生命保険文化センターによる調査では、単身世帯全体の生命保険加入率は45.6％です。

30代の加入率を見ていくと、30代前半は35.9％、30代後半は34.1％となっています。

年齢が高くなるほど加入率は高くなる傾向にあり、70代後半では59.0％と半数以上の人がなんらかの生命保険に加入していることがわかります。

（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）

年収別に生命保険の加入率を見ていきましょう。

加入率が高いのは、「年収600～700万円未満」「年収700～1000万円未満」となっており、それぞれ6割を超える人が加入しています。

基本的には年収が低いと加入率も下がる傾向にありますが、「年収200万円未満」の単身世帯でも36.5％の加入率となっており、一定数保険に加入する人がいることがわかります。

（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）

Q.生命保険に入っていない30代の割合は？

A.30代全体で保険に入っていない人の割合は、男性で18.5％、女性で17.2％です。

2022年の調査では、30代の保険加入率は80％を超えており非常に高い水準です。

独身世帯以外にも、夫婦世帯や子どもがいる世帯も含んでいますが、全体として生命保険に加入する人が多いことがわかります。

（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

では、単身世帯の生命保険加入率を男女別に見ていきましょう。

2024年の調査によると、男性の加入率が42.4%、女性は49.6%となっており、女性の加入率がわずかに上回っています。

単身世帯でも、半数弱の人が保険に加入していることがわかります。

特に女性は、比較的若いうちから女性特有の病気やがんのリスクが高まるとされています。

単身者であっても、いざというときのために備えておきたいと思う人が一定数いることが、読み取れます。

（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）

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30代独身が生命保険に加入する理由

保険に加入する理由はさまざまですが、単身者の場合、病気やケガで医療費が必要になったり、働けなくなったときのために備えておきたいと考える人が多いのではないでしょうか。

同じ2024年の生命保険文化センターによる調査では、直近加入契約の加入理由として「希望にあった生命保険だったので」と答えた人が41.3%と最も多くなっています。

次いで、「掛金が安かったので」が17.8%、「営業員や代理店の人が親身になって説明してくれたので」が16.9%という結果です。

保障内容はもちろん、掛金（保険料）を抑えられるものを検討している人も一定数いることが見て取れます。

営業職員などの人柄や丁寧な説明によって、保険加入の必要性を感じた人もいるでしょう。

（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）

A.30代の単身者の年間払込保険料の平均は14.2万円で、月々約1.2万円です。

全年齢で男女別に見てみると、男性が年間14.1万円、女性が年間14.8万円と、女性の保険料が高い傾向にあるようです。

適正な保険料は、年齢や年収によっても異なります。

独身の場合、自分が経済的に困る状況を洗い出し、最低限の保障を確保しておくことが大切です。

生命保険の保険料は、手取り収入の8％以内に収めるのが良いとされているため、目安にすると良いでしょう。

（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）

では、30代独身の人はどんな保険に加入しているのでしょうか。

割合として最も多いのは、万が一のための死亡保障となっています。

次いで、病気やケガによる医療費に備える保障、老後の資産形成と続きます。

一方、準備状況として「特にない」と答えた人も半数以上にのぼっており、生活保障に関心がない人とある程度準備している人で二分されていることがわかります。

30代独身が備えたいリスク

30代までの比較的若い世代でも、備えておくべきリスクはいくつかあります。

ここからは、30代独身の人が備えたいリスクについて、ひとつずつ解説していきます。

病気やケガで入院が必要になることは誰にでも起こりえます。

公的医療保険があるため、一定の貯蓄があれば医療費の支払いは問題ないかもしれませんが、入院が長引いたり、個室療養をしたりすると自己負担額は大きくなっていきます。

突発的な医療費負担が発生したら、家計に影響を与えるリスクがある場合、保険で備えておくのが良いでしょう。

また、先進医療などの公的医療保険対象外の治療を受けた場合、自己負担額が数百万円にのぼることもあります。

いざというとき、費用を理由に治療の選択肢を狭めたくないと思う人は、あらかじめ準備をしておくことが大切です。

参考）差額ベッド代

入院時に個室での療養を希望する場合、1日ごとに差額ベッド代が必要になります。

地域によっても費用は若干異なりますが、2023年の全国平均は次のとおりです。

個室を希望する場合、1日あたり必要になる費用は8437円です。

仮に2週間入院した場合、8437円×14日間で、約11万8000円が医療費とは別に自己負担となります。

「費用がかかるなら、入院したときは大部屋で良い」と思う人も多いでしょう。

しかし、大きな病気に罹患して手術を受けると、精神的にも肉体的にも負担は大きくなります。

静かな部屋でゆっくり療養したいと感じるかもしれません。

入院時に必要な費用を考えるときは、差額ベッド代についても検討しておくと良いでしょう。

30代にとって、がんのリスクは身近に感じられないかもしれません。

しかし、若くしてがんに罹患するケースはゼロではありません。

特に女性の場合、30代以降に乳がんなどの女性特有のがんのリスクが高まります。

がんに罹患すると、抗がん剤やホルモン剤などの薬剤治療が何年も続くケースがあります。

医療費の負担がかさみ家計に影響を与えるリスクや、治療の影響で仕事をセーブしなければならず収入が減少するリスクもあります。30代のうちからがんへの備えを検討しておくことで、今はもちろん将来への安心につながるでしょう。

参考）がんの治療費

実際にがんに罹患すると、どれくらいの治療費がかかるのでしょうか。

厚生労働省の「令和3年度 医療給付実態調査」から、がんの治療にかかる費用の平均をまとめました。

がんの種類や進行度によっても多少の違いはありますが、1入院あたりの平均費用は60万から100万円前後となっています。

また、外来治療にかかる費用は、1回あたり5～10万円の医療費がかかることがわかります。

入院や手術、抗がん剤など医療費が高額になる治療を受けた場合、公的医療保険の高額療養費制度を利用できるため、実際の自己負担額はこれよりも少なくなります。

高額療養費制度とは、1カ月の医療費負担が上限額を超えた場合、その差額が返還される制度です。

年齢や収入によって上限額は異なりますが、例えば年収500万円の人であれば1カ月の医療費の自己負担額は約9万円前後となります。

また、3回以上高額療養費の上限額を支払った場合、4カ月目からは多数該当としてさらに上限額が引き下げられ、自己負担額が軽減できます。

1年間毎月治療を続けた場合、想定される医療費は次の通りです。

大きな病気に罹患したときや、ケガによる治療が長引いたとき、リスクになるのは医療費負担だけではありません。

中長期間働けないことにより、収入が減少することも考えられます。

会社員や公務員の場合、傷病手当金で給与の約3分の2は保障されますが、前年度の収入をもとに計算される厚生年金保険料などの社会保険料や住民税の支払は免除されないため、手取り収入は健康なときよりも少なくなります。

自営業やフリーランスの場合は傷病手当金を受け取ることができないため、働けなくなるとすぐに収入が途絶えるリスクがあります。

独身の場合、家賃や生活費を自分ひとりでまかなっているため、収入が減少すると生活に大きな影響を与えるかもしれません。

療養が長引いたときのリスクについても、今から考えておくようにしましょう。

独身の場合、万が一のことがあったときのリスクは比較的少ないといえるでしょう。

しかし、亡くなったときにのこされた家族が葬儀費用の負担をする必要はあります。

万が一のことがあっても、両親や兄弟に経済的な負担をかけたくない人は、葬儀費用程度の保障を用意しておくと安心です。

参考）葬儀代

株式会社鎌倉新書による「【第6回】お葬式に関する全国調査（2024年）」では、葬儀費用の平均は118.5万円となっています。

:葬儀費用は規模によって異なり、一般葬で161.3万円、家族葬で105.7万円、一日葬で87.5万円です。

一般的な葬儀に備えておきたい場合、200～300万円ほどを見ておけば事足りるでしょう。

30代独身におすすめの保険

ここからは、30代が備えておきたいリスクをカバーできる保険をご紹介していきます。

突発的な医療費の負担をカバーするには、医療保険がおすすめです。

医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときに給付金を受け取れる保険です。

入院の原因は問われないため、病気やケガに幅広く備えられるのが特徴です。

医療保険の主な保障内容は、入院した日数に応じて受け取れる「入院日額給付金」と、手術をしたときに受け取れる「手術給付金」の2つです。

その他、医療保険には先進医療に備える特約や短期入院に備える特約など、さまざまな特約を付加することができます。

自分のニーズに合わせてプランを組むことができるのもメリットのひとつです。

医療保険には、保障が一生涯続く終身タイプと、一定期間で満期を迎える定期タイプがあります。

老後の医療保障も確保しておきたい人は、終身タイプが適しているでしょう。

がん保険は、がんに罹患したときの治療費や収入の減少などをカバーできる保険です。

保険商品によっても異なりますが、主な保障内容はがんと診断されたときにまとまった一時金を受け取れる「診断一時金」と、抗がん剤治療などを受けた月ごとに給付金を受け取れる「薬剤治療給付金」です。

その他、がんの自由診療に備える特約や、女性特有のがんに手厚く備えられる特約を付加できる商品もあります。

医療保険でもがんの入院や手術は保障されますが、がんはその後の通院治療が長引く可能性がある病気です。

診断一時金や治療給付金で、長引く治療に備えておくと、安心して治療に向き合うことができるでしょう。

病気やケガで中長期間働けなくなったときに備える保険として、就業不能保険がおすすめです。

就業不能保険は、保険会社の定める就業不能状態に該当したとき、毎月給付金を受け取れるタイプの保険です。

一般的に、就業不能状態に該当してから60日経過することや、1カ月で10日以上の就業不能状態が続いたときなど、支払い条件が保険会社ごとに定められています。

そのため、病気やケガによる比較的短期の入院は医療保険でカバーし、その後の在宅療養等を就業不能保険でカバーする形になります。

独身の場合、一人暮らしで住宅費や食費を自分ひとりでまかなっている人も多いでしょう。

働けなくなり収入が減少すると、生活に大きな影響を与えるリスクがあります。

また、自営業の場合は傷病手当金がないため、さらに働けなくなったときのリスクが大きくなります。

長期間働けなくなったときに備えておきたい人は、就業不能保険を検討してみましょう。

独身の場合、大きな額の死亡保険を持っておく必要性は低いでしょう。

葬儀費用を両親や兄弟にのこしておきたいと考える人は、数百万円の死亡保険を準備しておくと安心です。

死亡保険には主に3種類あります。

一般的に、葬儀費用を準備する目的であれば終身保険を利用することが多いです。

葬儀費用はいつ必要になるかわからないため、一生涯の保障を確保できる終身保険が適しています。

終身保険は解約時に解約返戻金を受け取ることができるため、死亡保障が必要なくなった時点で解約し、自分のためにお金を使うこともできます。

30代独身が最低限入っておくべき保険【男女別】

ここからは、男女別に30代独身の人におすすめの保険をご紹介します。

30代独身男性の場合、まずは医療保険でいざというときの医療費負担に備えておくのがおすすめです。

また、年齢を重ねるごとに、がんや生活習慣病のリスクは高まります。

健康なうちに保険で備えておくのが良いでしょう。

特に男性の場合、一人暮らしで食生活などが乱れ、生活習慣病に罹患するリスクもあるかもしれません。

30代のうちであれば比較的保険料を抑えて保障を用意できるので、一度検討してみましょう。

加えて、一人暮らしの人には就業不能保険もおすすめです。

病気やケガで働けなくなったとき、頼れる実家や家族がいる場合は問題ないかもしれませんが、そうでない人は保険で備えておくと安心です。

30代独身女性の場合、女性疾病や女性特有のがんのリスクに備えておくことがポイントになります。

特に乳がんは30代以降罹患リスクが高まるため、検査で異常が見つかり、保険に加入できなくなる事態を避けるためにも、早めに検討しておくようにしましょう。

医療保険は、女性特約を付加した女性医療保険がおすすめです。

女性疾病が手厚く保障されるため、いざというときの入院で個室療養ができたり、その他の雑費をまかなうことができます。

また、一人暮らしの人には就業不能保険がおすすめです。

病気やケガで働けなくなったとき、家族に頼らず何とかしたいと考える人は、保険であらかじめ備えておくようにしましょう。

まとめ

今回は、30代独身の保険加入率や、最低限備えておきたいリスクについてご紹介しました。

30代の単身世帯の保険加入率は3割を超えており、一定数の人が保険で備えを用意していることがわかりました。

また、保険の加入率は年齢があがるにつれて高くなります。

いずれ保険に加入したいと考えているのであれば、若くて保険料が比較的抑えられるうちに検討しておくのがおすすめです。

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