30代既婚男性におすすめの保険は4つ！プロがケース別の選び方と備えたいリスクを徹底解説

30代既婚男性はどんな保険に加入している？

保険を検討する際、ほかの30代がどのような保険に加入しているのかは気になるところです。

統計データをもとに、30代の保険加入状況を見ていきましょう。

30代の生命保険加入率は20代と比較して高くなっており、世帯主・配偶者ともに加入している人の割合は70％を超えています。

反対に、世帯主・配偶者ともに未加入の世帯は12～19％程度にとどまっており、多くの世帯で夫婦ともに保険に加入していることがわかります。

30代は、家族が増えることで死亡保障を検討する人も多い世代です。

30代の死亡保障平均加入額は令和6年度で約2500万円と、20代よりも死亡保障の平均加入額が高くなっています。

パートナーや子どものために、比較的大きな保障を用意しておく人が多いことがわかります。

（参考：令和6年度 生命保険に関する全国実態調査）

入院や手術に備える医療保障は、どれくらいの人が用意しているのでしょうか。

世帯主が30代の世帯では、約96％の人がなんらかの医療保険に加入しています。

医療保険の加入率は全年齢で高い傾向にあり、一部の高齢世帯を除きほとんどの年代で90％以上の加入率となっています。

病気やケガが原因で医療費が必要になるリスクはどの世代でも抱えています。

保険の基礎として医療保障を準備しておく人が多く、結果として加入率が高くなっています。

（参考：令和6年度 生命保険に関する全国実態調査）

生涯で2人に1人が罹患するとされているがんですが、どれくらいの人が保険で備えているのでしょうか。

30～34歳では、がん保険の加入率が66％を上回っており20代より少々高くなっています。

保障額を見ていくと、世帯主が29歳以下の世帯ではがんの入院給付金日額が平均8800円なのに対し、30代前半では1万7000円と大幅に上がっています。

万が一、働き盛りの年代でがんに罹患すると、家族の経済的な負担も大きくなります。

20代と比較すると収入も多い30代は、手厚い保障を用意している人が多いと考えることができます。

（参考：令和6年度 生命保険に関する全国実態調査）

特定疾病保険とは、三大疾病や生活習慣病に備える保険のことです。

加入率は30代で大きく上がり、29歳以下の加入率が約57％であるのに対し、30代前半では約63％の人が加入していることが分かります。

生活習慣病は、30代以降罹患リスクが徐々に高まります。

普段の食生活によっては、若いうちから高血圧や高脂血症で通院が必要になる場合もあります。

特に30代や40代後半～50代で加入率が高い傾向にあるようです。

（参考：令和6年度 生命保険に関する全国実態調査）

就業不能保険とは、病気やケガが原因で働けなくなったときのために備える保険です。

加入率は30代が最も高く、30代前半の世帯では約28％、30代後半の世帯では約26.7％の加入率となっています。

家計を支える人が働けなくなり収入が減少してしまうと、家族は経済的な負担を負うことになります。

40代50代と比較すると、30代ではまだ十分な貯蓄ができていない人や、子どもの教育費のためにお金が必要な人も多いでしょう。

リスクを感じる人も多く、30代が最も加入率が高くなっている要因と考えられます。

（参考：令和6年度 生命保険に関する全国実態調査）

参考）世帯主が就労不能となった場合に期待できる準備手段

30代では、もしも世帯主が働けなくなってしまったときの準備手段として「民保の生活障害・就業不能保障保険」に期待している人の割合が高く、約40％となっています。

続いて、「預貯金・貸付信託・金銭信託」といった自身の資産に期待できると答えた人が約26％で、その他に「入院時に給付金の出る生命保険」に期待している人も一定います。

一方、年齢が上がるにつれ保有資産は大きくなっていくため、60代以降は預貯金などに期待している人の割合が高くなります。

（参考：令和6年度 生命保険に関する全国実態調査）

30代のうちに生命保険に加入するメリット

保険は若いうちに加入しておくことで、さまざまなメリットがあります。

ここからは30代で生命保険に加入するメリットについて、詳しく解説していきます。

保険に加入する際には、既往歴や健康診断結果などを保険会社に申告する必要があり、その内容によっては加入を断られることもあります。

年齢を重ねると健康に不安を抱えている人も多く、保障内容などで保険を比較する以前に「自分が入れる保険から選ぶ」という考え方になることも多々あります。

若く健康なうちであれば保険の加入に制限もなく、さまざまな商品の中から自分に合ったものを選ぶことができる点はメリットといえるでしょう。

毎月支払う保険料は、一般的に加入時の年齢が若いほど安くなる仕組みになっています。

高齢者と若い世代を比較すると、もちろん若い世代のほうが病気やケガのリスクは低くなります。

そのため、保険会社はリスクの高さに合わせて保険料を定めています。

保険料は固定費になるため、できるだけ抑えておきたいと考える人も多いでしょう。

保険の検討を先延ばしにすると、保険料負担が上がっていってしまうため、できるだけ若いうちに加入しておくことをおすすめします。

参考）保険料の総額の比較

若いうちに保険に加入しておくことのメリットは、月額の保険料が抑えられることだけではありません。

平均余命まで保険を継続したと仮定した場合、若くから加入していたほうが累計で支払う保険料も抑えられる傾向にあります。

保険は、現在はもちろん将来のリスクにも備えて長く継続していくことが前提です。

そのため、毎月の保険料額だけでなく、総額で保険料をいくら支払うことになるかも重要な視点になります。

とはいえ、毎年新しい保険商品が販売され、より良い条件のものが見つかる可能性もあります。

早めに保険に加入しておき、その後は定期的に見直しておくのが良いでしょう。

保険には「掛け捨て型」と「貯蓄型」の2種類があり、「貯蓄型」の保険であれば資産形成をしながら保障を準備することができます。

資産形成は、若ければ若いほど老後に向けて長い期間で運用することができるため有利になります。

終身保険や個人年金保険などの資産形成効果がある保険を検討している人は、できるだけ若いうちに加入しておくことをおすすめします。

30代既婚男性におすすめの保険

配偶者や子どもがいる場合、自分だけでなく家族のために保険を検討する必要があります。

ここからは、30代既婚男性が入っておきたいおすすめの保険について、保険のプロが詳しく解説していきます。

自分が亡くなったとき、家族にいくらかのこしたいと考える人は多いでしょう。

万が一のことがあると、のこされた家族は葬儀費用に加えその後の生活費や子どもの教育費など、さまざまな経済的な負担を負うことになります。

死亡保険には、保障が一定期間で掛け捨ての「定期保険」と、一生涯の保障で解約時には解約返戻金を受け取れる「終身保険」があります。

「定期保険」は掛け捨てのため保険料が比較的低廉になるという特徴があり、子どもが小さい間やローンを支払っている間など、特定の期間大きな保障を持っておきたい人におすすめです。

「終身保険」は貯蓄性がある保険のため、保険料は定期保険と比べると割高になりますが、一生涯保障を継続するかお金が必要になったタイミングで解約して解約返戻金を受け取るかを選ぶことができるメリットがあります。

そのため、資産形成も兼ねて保険を検討したい人や、葬儀費用のために数百万円の保障を持っておきたい人にぴったりです。

それぞれの特徴をふまえ、死亡保障を用意する目的に応じて保険種類を選ぶようにしましょう。

30代という比較的若い世代であっても、病気やケガのリスクは無関係ではありません。

突然入院や手術が必要になり、医療費を支払わなければならないこともあります。

入院時の医療費負担に備えるには、医療保険がおすすめです。

医療保険は、原因を問わず入院時に給付金を受け取れるため、さまざまな病気やケガのリスクに幅広く備えておくことができます。

近年では、医療保険と併せてがん保険に加入する人も増えています。

がんは通院治療が主流となっており、医療保険だけではカバーできないケースも多々あります。

特に、女性は乳がんや子宮頸がんのリスクが30代から徐々に高くなるため、配偶者の保険についても一緒に検討しておくと安心です。

がんだけでなく、三大疾病や生活習慣病にも備えておきたいという人には、三大疾病保険や七大・八大疾病保険がおすすめです。

三大疾病の中でも特に脳血管疾患は入院日数が長くなる傾向にあり、リハビリが必要になる人もいます。

家族や親戚で罹患者がいる場合や、日ごろの生活習慣に自信がない人は健康なうちに検討しておくと良いでしょう。

家計を支える人が働けなくなり収入が減少すると、家族に経済的な負担がかかります。

生活費が不足したり、これまで計画通りに行っていた貯蓄ができなくなったりと、ライフプランに大きな影響を与える可能性もあります。

就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったときに給与の補填のような形で毎月給付金を受け取れる保険商品です。

働けない状態が続く限り毎月給付金を受け取れるため、少なくなった収入を補うことができます。

特に、小さな子どもがいたり片働きの世帯であれば、世帯主が働けなくなったときのリスクは大きくなります。

病気やケガに備える保険と併せて検討しておくのが良いでしょう。

老後に向けての資産形成は、多くの人が課題と感じているのではないでしょうか。

残念ながら、将来受け取れる公的年金だけで老後の生活費をすべてまかなうのは難しいのが現状です。

そのため、早い段階から資産形成のための自助努力をしておく必要があります。

老後に備える保険として、個人年金保険や終身保険を活用することができます。

個人年金保険は、毎月保険料を一定の年齢まで支払い、年金受取開始年齢になったときに年金形式でお金を受け取れる保険です。

老後の生活費を貯めていくのに適しており、毎月支払う保険料は保険料控除の対象となるため、所得税を軽減する効果もあります。

終身保険は一生涯の死亡保障が特徴の保険ですが、途中で解約したときに解約返戻金を受け取れるため、プランの組み方によっては老後の資産形成のために活用することも可能です。

30代既婚男性の保険の選び方【基本編】

保険を選ぶときには、おさえておくべきポイントがあります。

保険のプロが、後悔しない保険の選び方について解説します。

既婚男性の場合、まずは家族のための死亡保障について決めておくのが良いでしょう。

世帯主に万が一のことがあったとき、のこされた家族が安心して生活するために必要な保障額は、家族構成や収入、住宅事情によって大きく異なります。

小さな子どもがいる世帯であれば、家族の生活費だけでなく将来必要になる教育費についても加味しておく必要があります。

また、持ち家で団信に加入している世帯よりも、住まいが賃貸の世帯のほうがのこされた家族が負担する住居費用が大きくなるため、その分死亡保障の必要額も大きくなる傾向にあります。

ここからは、死亡保障の必要額を算出するための考え方をご紹介します。

計算式）死亡時の必要保障額

必要保障額の算出には、「必要保障額積み上げ方式」を使います。

この方法は、万が一のときに必要な遺族の生活費や必要資金の総額から、遺族年金や預貯金などの収入を差し引き、不足分を必要保障額とするものです。

このように計算できます。

病気やケガで治療費が必要になる可能性は誰にでもあります。

入院や手術が必要になったときに、実際にどれくらいの自己負担額が発生するのかを確認したうえで、医療保険の保障額などを決めていきましょう。

医療保険の主な保障内容は、入院1日ごとに受け取れる「入院給付金」と、手術をしたときに受け取れる「手術給付金」です。

それぞれの保障額を決めたうえで、さらに手厚く備えたい部分には特約を付加することができます。

参考）1日あたりの入院費用

生命保険文化センターの調査によると、1日あたりの入院費用の平均は約2.1万円です。

最も多い回答は「1万円～1.5万円未満」で23.3%、次いで「2万円～3万円未満」が16％となっています。

医療保険の入院給付金日額を決める際、このデータを参考に日額1万円～2万円に設定することもできます。

しかし、近年は短期入院が増えているため入院給付金日額を大きくしたとしても、合計で受け取れる金額が少なくなってしまうケースが増えています。

そのため、日額保障だけでなく、入院日数に関係なく一時金を受け取れる「入院一時金」保障と組み合わせてプランを組むことが一般的です。

毎月の保険料とのバランスを見ながら、いざというときに安心できる保障を用意しておくようにしましょう。

病気やケガで働けなくなり収入が減少すると、家計に大きな影響を与えます。

働けなくなったときに受け取れる公的保障をふまえたうえで、不足する額を保険で準備するようにしましょう。

就業不能保険は1年ごとの更新タイプや、60歳・65歳などあらかじめ自身で保険期間を定めるタイプがほとんどです。

いつまで保障が必要か、何歳まで働く予定かをふまえて、保険期間を決定しましょう。

計算式）働けなくなったときに必要な保障額

実際に働けなくなったとき、どれくらいの保障があれば安心できるでしょうか。

月収35万円の男性会社員を例に、必要保障額の算出方法を見ていきましょう。

まず、公的保障で受け取れる金額を計算します。

会社員であれば、病気やケガで働けない状態が続いた場合、加入先の健康保険から傷病手当金が支給されます。

傷病手当の受給額は概ね標準報酬月額の2/3程度なので、この男性の場合1カ月で約23万円ほどを受け取ることができます。

この傷病手当金の受給額から毎月の支出額を差し引き、必要な保障額を算出します。

単純に月収35万円から減らしたくないということであれば、差額の14万円を1カ月あたりの保障額として定めておくのが良いでしょう。

もちろん、支出を減らすことで保障額を下げることもできます。

いざというときにどのような生活を望むのか、支出はどれくらい減らせそうかを事前にシミュレーションしておくことが大切です。

30代既婚男性の保険の選び方【ケース別】

必要な保険や保障額は、家族構成や収入などによっても異なります。

ここからは、ケース別に30代の既婚男性におすすめの保険を解説していきます。

子どもがいる場合、自分自身の医療保障に加え、万が一のときの死亡保険や就業不能保険を検討しておくのが良いでしょう。

特に子どもが小さいうちに自分自身に万が一のことがあると、のこされた家族はその後の生活費だけでなく、子どもの教育費も準備しなければならず、経済的な負担が非常に大きくなります。

保険料をできるだけ抑えながら必要な保障を確保しておきたい人は、定期保険など比較的保険料が低廉な商品を利用するのがおすすめです。

働けなくなるリスクにも注意が必要です。

子どもが小さいうちや、ローンを支払っている期間などは、収入が減少するとライフプランが崩れてしまう可能性が高くなります。

公的保障も加味したうえで、不足額は保険で備えておくのが良いでしょう。

子どもがいない世帯では、何千万といった大きな死亡保障の必要性は低くなります。

まずは、自分自身の医療保障を優先するのがおすすめです。

配偶者に葬儀費用をのこしたい人は、終身保険など貯蓄性のある保険を活用して数百万円程度の死亡保障を持ちながら、必要な時は老後費用のために解約して解約返戻金を受け取るのも良いでしょう。

また、自分が働けなくなったときに配偶者が経済的に困る可能性がある場合は、就業不能保険も検討しましょう。

特に自営業やフリーランスの場合は傷病手当金を受け取ることができないため、働けなくなると途端に収入が途絶えてしまうリスクがあります。

もしものことがあったときに、どのように生活していくかを配偶者とシミュレーションしながら、必要な保障を準備しておくようにしましょう。

民間の保険に加入前に確認しておきたい公的制度

民間の保険は、公的制度では不足する部分を補うためのものです。

そのため、保険を検討する前に公的制度の内容について理解をしておくことが必要です。

遺族年金とは、公的保障のひとつで、国民年金や厚生年金に加入している人が亡くなったときに家族が受け取れる年金のことです。

亡くなった人が国民年金に加入していた場合、配偶者もしくは子どもが遺族基礎年金を受給できます。

しかし、配偶者が遺族基礎年金を受け取るためには「一定の要件を満たした子どもがいること」が条件になるので注意が必要です。

亡くなった人が厚生年金に加入していた場合、のこされた家族が遺族厚生年金を受給できます。

この場合、配偶者や子どもだけでなく、父母や祖父母、孫にも受給権があり、配偶者や子どもの場合は「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」を両方受給できる可能性があります。

また遺族厚生年金は亡くなった人のそれまでの収入によって受給額が変動します。

万が一のことがあったときに家族が受け取れる遺族年金は、年齢や子どもの有無、それまでの収入によって大きく異なります。

自分の世帯の場合どの遺族年金を受け取れるのか、確認をしておきましょう。

高額療養費制度とは、医療費の自己負担が軽減される公的医療保険制度のことです。

年齢と収入によって1カ月あたりの医療費自己負担限度額が決まっており、それを超えた額は後から返還されます。

そのため、入院・手術が必要になったり、がん治療などで高額な医療費がかかったとしても最終的な自己負担額は一定の金額までとなります。

医療保険を検討するときは、まず高額療養費制度を利用した場合の自己負担額の目安を知ったうえで、その負担分をカバーできるような保障額にするのが良いでしょう。

会社員や公務員であれば、病気やケガで働けない状態が続いた場合、加入している健康保険組合から傷病手当金を受け取ることができます。

傷病手当金は通算1年6カ月間、給与の約2/3が支給されます。

就業不能保険を検討するときは、傷病手当金で受け取れる額をふまえて足りない部分を保障額として用意しておくようにしましょう。

また、自営業やフリーランスの場合は傷病手当金を受け取ることができません。

公的保障が手薄になっている分、民間の医療保険で保障を用意しておくと良いでしょう。

まとめ

今回は、30代の既婚男性におすすめの保険について解説してきました。

現在なにも保険に加入していない人は、まずは自身の医療保険を検討したうえで必要に応じて死亡保障や就業不能への備えを検討するのがおすすめです。

独身時代に加入した保険をまだ見直していない人は、まずは家族のためにどんな保障が必要かを整理するところから始めましょう。

特に、万が一のための死亡保障は、既婚者にとって必要性が高くなります。

今の保険では保障内容が不十分であれば、見直しをする必要があるでしょう。

保険は年齢を重ねると保険料が上がっていくだけでなく、健康状態によっては加入に制限がかかる可能性もあります。

後回しにせず、早めに保険に加入しておくようにしましょう。