50代に医療保険は不要？50代からでも間に合う保険の選び方をプロが徹底解説

50代になるとなんらかの健康不安を抱えている人も多く、医療保険の必要性について考えるかもしれません。

「これまで健康に過ごしてきたから保険はもったいない」「貯蓄が十分にあれば医療保険は不要」と考える人もなかにはいるかもしれませんが、保険加入を遅らせるリスクも存在します。

そんな中、入院や手術が必要になったときに治療費が家計の負担になってしまったり、計画的に貯めていたお金を思わぬ形で使わなければならなくなるかもしれません。

ここからは、医療保険の加入を遅らせることで発生するリスクについて解説していきます。

保険は、健康診断で異常が見つかったり、持病や既往歴があると加入ができないケースがあります。

なにかあってから保険に加入したいと思っても、間に合わない可能性がある点には注意が必要です。

特に、がんや三大疾病などの大きな病気は一度罹患してしまうと完治が難しく、治療費の負担も大きくなっていきます。

一般的に入院リスクは年齢が上がるほど高くなるといわれています。

そのため、40代よりも50代のほうが入院者数は多く、そこから先60代以降も増加していく傾向にあります。

では、入院の理由はどんなものが多いのでしょうか。

令和2年の厚生労働省による統計では、35歳～64歳の入院理由として最も多いのが、精神疾患を含む「精神及び行動の障害」で、その次に高血圧や虚血性心疾患を含む「循環器系の疾患」、「悪性新生物（がん）」となっています。

（参考：令和２年（２０２０）患者調査の概況｜厚生労働省）

1回の入院で必要になる自己負担額の平均は、19.8万円となっています。

最も多い回答としては10～20万円ですが、この金額は入院日数に比例しており、61日以上の入院をした人の自己負担額は75.9万円にのぼります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

差額ベッド代とは、入院時に個室療養を希望した際に必要になる費用のことです。

公的医療保険が適用されないため全額自己負担となります。

令和4年度の調査によると、1人部屋の平均費用は1日あたり8322円です。

（参考：主な選定療養に係る報告状況｜厚生労働省）

先進医療とは、厚生労働省が認めた最先端の治療技術のことです。

この治療を受けるのにかかる技術料は、公的医療保険の適用外となり、全額自己負担が必要です。

先進医療は高度な医療技術のため、患者が負担する額も大きくなることがあります。

特に、がんの治療に用いられる「陽子線治療」「重粒子線治療」は1クールの治療で自己負担が200～300万円程度になることも少なくありません。

家庭を持っている人であれば、50代は子どもの教育費や住宅ローンの返済など、何かと出費が大きくなってしまう時期でもあります。

そんな時に病気やケガで治療費が必要になったり、仕事ができなくなって収入が減少してしまうと、家計に大きな影響を与えかねません。

家族を守るためにも、いざというときのために安心できる備えを用意しておく必要があります。

2023年の総務省「家計調査」によると、勤労者世帯の1カ月の消費支出は平均31.88万円です。

また、最も消費支出が多い年代は50代で、月平均35.3万円となっています。

特に大きな費用がかかる大学進学を例に見ていきましょう。

授業料や入学費用、通学費なども含めた平均費用は、国立大学が約239万円、公立大学が約233万円、私立大学の場合は約523万円となっています。

50代であれば、大学進学前後の子どもがいる人も多いでしょう。

毎月の必要な生活費や教育資金について、把握しておく必要があります。

（参考：令和4年度学生生活調査報告｜独立行政法人日本学生支援機構）

万が一病気やケガが原因で働けなくなってしまった場合、会社員であれば「傷病手当金」を公的保障として受け取ることができます。

傷病手当金は、連続して4日以上仕事に就けなかったときに支払われるもので、支給額は月給(ボーナス除く)の約2/3です。

受け取れる期間は最長1年6カ月となっています。

傷病手当金は自営業やフリーランスの場合は受け取ることができないため、働けなくなったときのリスクは大きくなります。

そのほか職業に関わらず受け取れる公的保障として「障害年金」がありますが、国が定める障害状態に該当する必要があるため、働けなくなってすぐに受け取れるものではありません。

50代になると、老後の生活や介護費用などに不安を抱く人も多いでしょう。

私たちが将来受け取れる公的年金だけでは、老後の生活費をすべてまかなうことは難しいとされています。

そのため、医療費や介護費用などで予想外の支出があったとき、貯蓄ができていないと生活が困窮するリスクがあります。

必要になる老後資金や介護費用について知ったうえで、今からできる対策を考えていきましょう。

老後資金はどれだけあれば安心できるでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、夫婦二人世帯で最低限の生活をするために必要な生活費は月平均23.2万円、ゆとりある生活には月平均37.9万円かかるとされています。

生活費に対して、実際に受け取れる公的年金はどれくらいでしょうか。

夫婦二人とも厚生年金加入者であったとしても、ゆとりある生活をするためには毎月赤字になる可能性があります。

加えて、今後もインフレによる物価高騰が続くことを念頭におくとすると、必要な生活費はさらに高くなることも考えられます。

50代で1から老後資金を用意するのは、老後までの期間を考えると難しい可能性があります。

（参考：老後の生活費はいくらくらい必要と考える？｜生命保険文化センター）
（参考：令和４年度厚生年金保険・国民年金事業の概況｜厚生労働省年金局）

もしも、介護が必要な状態になってしまったとき、家族に負担をかけたくないと考える人も多いのではないでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、介護に必要な費用は1カ月で平均8.3万円となっています。

これに加え、住宅のリフォームや介護用ベッドの購入といった一時的な費用が平均74万円かかるとされています。

介護期間は平均5年1カ月と長く、介護にはある程度のまとまった資金が必要なことがわかります。

健康な老後を過ごしたいと誰もが願っていますが、平均余命が長くなるとともに介護のリスクは高くなっていくのが現実です。

（参考：介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？｜生命保険文化センター）

50代以降は病気のリスクが高くなるため、基本的には保険の必要性も高いといえます。

しかし、もし病気になってしまったとしても、医療費や生活費を十分にまかなえるほどの貯蓄があれば、敢えて保険に加入する必要はないかもしれません。

一方、老後に必要になる医療費なども加味して、十分な資産形成ができている人ばかりではありません。

医療保険の必要性を考えるとき、まずは現在の収支や資産状況を把握することが大切です。

入院時に個室療養を希望する場合は、差額ベッド代も加味する必要があります。

また、がんなどの治療が長引く病気になってしまうと何年も通院治療が必要になり、結果として大きな医療費負担になってしまうことがあります。

医療費として使える貯蓄が十分にない人や、貯蓄を取り崩すことに不安がある人、がんなどの治療が長引く病気に備えておきたい人は、医療保険の必要性が高いといえるでしょう。

50代にとって必要性が高い保険は、医療保険だけではありません。

ここからは、50代が検討しておきたい保険種類やその加入率について解説していきます。

配偶者や子どもがいる場合、特に考えておきたいのは死亡保障です。

自分に万が一のことがあったとき、のこされた家族の生活費や子どもの教育費、葬儀費用などを保険で準備することができます。

日本人の約60％が生命保険で死亡保障を準備しており、基本的な保障として加入する人が多くなっています。

死亡保障を用意できる生命保険には、保障が一定期間で終了する「定期保険」と一生涯保障が続く「終身保険」があります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

一定期間の死亡保障を用意できる生命保険のことを、定期保険といいます。

定期保険は、掛け捨てタイプのため、比較的手頃な保険料で大きな死亡保障を持つことができるのが特徴です。

一方で、更新時に保険料が上がることや、更新限度があり、保障を一生涯継続することはできないといったデメリットがあります。

定期保険は、子どもが独立するまでの間など特定の期間を手厚く保障したい人に向いているといえます。

一生涯の死亡保障を持つことができる生命保険のことを、終身保険といいます。

終身保険は貯蓄性があるタイプの保険で、解約したときには解約返戻金を受け取ることができます。

定期保険と比べ、同じ保障額を用意しようと思うと保険料が割高になるデメリットはありますが、一生涯の保障を必要としている人や、掛け捨てではない保険を検討している人には適した保険です。

いつ必要になるかわからない葬儀費用を備えるためや、貯蓄性を活用して老後の資産形成を兼ねて加入する人も多いのが終身保険です。

がんや三大疾病は、高齢になると罹患する可能性が高くなり、一度病気になってしまうと、何年間も治療を続けなければいけないケースもあります。

がん保険は、がんに備えられる保険です。

医療保険では、さまざまな病気やケガでの入院は保障できますが、通院治療に関しては特約を付加しない限り保障の対象となりません。

がんは通院治療が主流となっている現在、シンプルな医療保険だけではがん治療に対応するのは難しいといえます。

がん保険の加入率は、50代男性で45.5％、50代女性で49.2％となっています。

がんは年齢が上がると罹患リスクも高くなり、特に女性は60代で乳がんの罹患率が高くなる傾向にあります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

三大疾病保険とは、がん・心疾患・脳血管疾患の三大疾病に備えられる保険のことです。

日本人の死因の上位を占める病気で、罹患してしまうとその後のリハビリや治療が長引く傾向にあります。

三大疾病に備える保険の加入率は、50代男性で41.1％、50代女性で37.8％となっています。

がんだけでなく三大疾病まで保障の幅を広げたい人は、三大疾病保険を選ぶと良いでしょう。

三大疾病保険の保障内容は商品によって異なっており、対象となる疾病の幅が狭いものもあります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

働けなくなったときに備える保険であれば、収入減をしっかりカバーすることができ、金銭面の不安を軽減することができます。

そうなってしまったとき、収入の減少や治療費の負担で家計のバランスが崩れてしまう可能性があります。

就業不能保険は、病気やケガで働けない期間が一定以上続いたときに、毎月給付金を受け取ることができる保険です。

加入時に保障期間を定める定期型の商品が一般的です。

また、加入年齢は60歳や65歳までと現役世代が保障期間となっている商品が多く、加入者が多い年齢は30代から40代となっています。

50代の就業不能保険加入率は、男性で7％、女性で3.3％と低いように思えますが、特に公的保障が手薄な自営業者などには必要性の高い保険です。

50代はまだ働き盛りで、家計を支えている人も少なくありません。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

50代になると、近づく老後の生活についても考えておく必要があります。

老後のための資産形成は主に預貯金と保険で取り組んでいる人が多いようです。

50代男性の場合52.2％の人が預貯金、43.9％の人が保険で老後のための資産形成を行っています。

女性も同じく52.2％の人が預貯金をしており、保険は49.6％と男性よりも多い割合の人が加入しています。

老後のための資産形成が可能な保険として、個人年金保険や変額保険などがあげられます。

老後に備える保険として代表的なものに個人年金保険があります。

個人年金保険とは、毎月の保険料が積立金として運用されていき、60歳や65歳などあらかじめ定めておいた年齢から年金形式で積立金を受け取れるものです。

運用方法によって「定額個人年金保険」と「変額個人年金保険」の大きく2種類に分けられます。

定額個人年金保険は日本や外国の債券を利用した運用であるのに対し、変額個人年金保険は投資信託を利用して運用していく商品です。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

平均余命が長くなるにつれて、介護のリスクも高まっていきます。

介護に対するリスクには、預貯金や生命保険で備えている人が多い傾向にあります。

50代男性の場合46.4％が預貯金で、35.5％が保険で介護への対策を行っています。

50代女性は36.6％が預貯金で、31.5％が保険で備えていることが分かります。

もし、介護状態になってしまうと、毎月の介護費用に加えてリフォーム費用などの一時的な出費も必要になることがあります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

介護保険は、保険会社が定める介護状態に該当したときに給付金を受け取ることができる保険です。

給付金を受け取れる条件は保険会社によって異なっており、「要介護2以上」や「認知症と診断された場合」など様々です。

介護保険の加入率は50代男性で13.1％、女性は15.4％となっています。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

実際にどんな保険が必要かは、その人が置かれている状況や家族構成によって異なります。

ここからは、ケース別にどんな保険がおすすめかを具体的に解説していきます。

独身の場合、死亡保障よりも病気やケガ、介護などいわゆる生存保障を優先させるのが良いでしょう。

50代以降は特に、自分の健康状態に不安を感じる人が増えてきます。

高血圧や高脂血症などで投薬治療をしている場合、数値をコントロールできていれば通常の保険に加入できることもありますが、治療歴や薬の種類によっては加入を断られるケースもあります。

また、がんなどの大きい病気に罹患したことがある人は、通常の保険への加入はできないことがほとんどです。

引受基準緩和型保険は、通常の保険に比べて健康状態を伺う告知項目が少なく、且つ審査の基準が緩い点が特徴です。

独身の50代男性の場合、生活習慣の乱れなどから血圧や血糖値が高めになっている人も多いでしょう。

体型が気になってきたり、慢性的に運動不足に陥っている人もいるかもしれません。

生活習慣の乱れを放っておくと、がんや三大疾病に加え、高血圧性疾患や糖尿病などの生活習慣病リスクが高まります。

生活習慣病は、一度罹患してしまうとすぐに完治するのは難しく、生涯治療を続けていくケースも少なくありません。

医療保険だけではカバーできない通院治療などを幅広く保障できるため、特に独身の男性にはおすすめです。

比較的30代40代に多い女性疾病ですが、実は乳がんの罹患者数は60代にもピークを迎えます。

そのため、50代以降も女性疾病には注意しておく必要があります。

女性向け医療保険として販売されているものもあり、女性疾病で入院したときや手術を受けたときに基本保障に加えて給付金を受け取ることができます。

近年では、乳がん手術後の乳房再建術も保障される商品も増えてきています。

保障内容は保険会社ごとに異なるため、比較して保険選びをするようにしましょう。

女性疾病特約は、女性疾病だけでなくがん全般も対象となります。

既婚者の場合、自分だけでなく家族のために保障を準備しておく必要があります。

また、子どもがいるかどうかや、子どもがいる場合はその年齢によっても最適な保障は異なってきます。

自分に万が一のことがあったとき、のこされたパートナーのその後の生活について考えておく必要があります。

パートナーが専業主婦の場合は、働いて収入を増やすことができるのか、共働きの場合も生活費を調整することで生活に影響が出ないかなど、今から話し合っておくと良いでしょう。

必要に応じて、死亡保障を準備しておくなど対策が必要になります。

加えて、病気やケガをしてしまったときのことも考えておきましょう。

子どもがいる家庭であれば、子どもの教育費や家族の生活費を加味したうえで死亡保障を準備しておく必要があります。

特に、子どもが大学進学を迎えていない年齢であれば、死亡保障の必要性は高くなります。

一方、子どもが成人して独立した後は、それまで通りの死亡保障の額では大きすぎる可能性があります。

そうすることで、最適な保障を無駄なく準備することができます。

また、病気やケガに対する備えは年齢を重ねるごとに必要度が高くなります。

まずは、どんな状況になると経済的負担が大きいかを整理し、必要な保障の優先度を決めて保険選びをしていきましょう。

若いころに加入したままの保険をどうすべきか悩んでいたり、これまで加入してきた保険が更新を迎えて見直しを検討している人も多いのではないでしょうか。

子どもの独立や定年退職など、これから迎えるライフイベントはたくさんあります。

ライフイベントを迎えてライフスタイルが変われば、必要となる保障の範囲も保障内容も変わってきます。

また、保険商品は最新の医療事情に合わせて常に新商品が開発されています。

古い保険に加入したままの場合、保障内容が今の医療事情に合わず、いざというときに保険金や給付金を受け取れないことになりかねません。

一方で、健康面の理由で保険に新たに加入できないケースもあります。

今回は、50代にとっての医療保険の必要性や、50代におすすめの保険の種類について解説しました。

教育費や住宅費の支出も多くなりがちで、これから健康不安も高まる年代であることから、医療保険など、いざというときに備える保険を準備しておく必要があります。

しかし、自分にとって本当に必要な保障を見極めるのは難しい人も多いでしょう。

そんな人には、「ほけん必要度診断」がおすすめです。

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保険選びに悩んだときは、ぜひ活用してみてください。