がんとは、正常な細胞の遺伝子が傷ついてできた異常な細胞が増殖し続ける病気で、「悪性新生物」と呼ばれることもあります。

日本人の2人に1人は一生のうちに何らかのがんにかかるといわれている、とても身近な病気です。

がんの治療は一般的に、「手術」「放射線治療」「抗がん剤治療」のいわゆる3大治療を組み合わせて行います。

そのほか、ホルモン療法などの治療法も何年もかけて行うこともあり、「手術をしたから終了」とはならないことが多い病気ががんです。

また、抗がん剤治療やホルモン療法は通院で行うことが多く、がん患者自体の入院日数は減少傾向にあります。

2017年度のがん全体の平均在院日数は17.1日となっています。

2002年のがん患者の平均在院日数は35.7日であることを考えると、年々入院日数は短くなっていることがわかります。

一方で、年々通院での患者数は増加傾向にあります。

2005年以降は入院患者の数を通院患者数が大幅に上回っています。

やはり、入院手術だけではなく、通院治療をしている方が多いことがわかります。

通院治療が増加してきたのは2005年ごろなので、昔に加入したがん保険では通院治療が保障の対象になっていないケースも多くあります。

そのため、現代のがん治療に合わせた保障を持っておくことが大切になります。

がんの通院治療は長引くケースが多くあり、特に抗がん剤治療やホルモン剤治療は何年にも渡って行う方もいます。

抗がん剤は一般的に、1クール3週間～4週間とされています。

1クールが終了すると、休薬期間→治療再開→薬剤を変化させながら治療といったように、がんが大きくならないよう治療を続けていきます。

抗がん剤治療経験者の約7割が1年以上の薬剤治療をしているというデータもあります。
※メディケア生命「(2019年9疾病患者への薬剤治療に関するアンケート調査｣より（診断から5年以上経過した人を対象としています）

万が一がん治療が長引いてしまったとしても、費用の心配をせず治療に臨めるように保障を用意しておくことは、とても大切です。

がんになってしまったとき、必要になるのは治療費だけではありません。

多くのがん患者が、がんに罹患したことにより収入の減少を経験しています。

特に派遣社員やパートアルバイトの場合、収入の減少率が高くなってしまう傾向にあるようです。

実際にがん治療をスタートすると、抗がん剤の副作用で今まで通りシフトに入ることができなくなってしまったり、長時間の労働が難しくなるケースもあります。

通院のため休みを取らなければならない日も出てくるでしょう。

がんに対する保障を考える際、収入の減少というリスクについても考えておく必要があります。

がん保険とは、文字通りがんに対して備える保険です。

現在ではがんの治療実態に合わせて、入院や手術だけでなく通院での治療にも備えられる保険が多くあり、希望に合わせて複数の保障を組み合わせられるようになっています。

「すでに医療保険に加入しているので、がん保険は不要だ」と思っている方もいるでしょう。

しかし、医療保険とがん保険では保障の範囲が大幅に異なります。

このように、医療保険は病気やケガ全般を保障してくれますが、主な保障は「入院給付金」や「手術給付金」といった入院・手術に対する保障です。

一方、がん保険はがんに特化した保険であるため、その他の病気は保障されません。

しかしがん保険では、入院の日数や手術の有無に左右されず、がんと診断された際や通院治療をした際に保障を受け取ることが可能です。

そのため、通院治療が一般化しているがんに対しては、がん保険の加入を検討するか、医療保険に別途がん特約を付加する必要があるのです。

医療保険にがん特約を付加する場合は、医療保険を解約してしまうとがんの保障部分も消滅してしまうので、注意しましょう。

がん保険には、一般的に免責期間があります。

保険に加入してから90日以内にがんが発覚した場合、保障の対象外となり、がん保険自体も無効となります。

なにかあってからでは間に合わないケースもあるので、健康なうちにがん保険を検討しておきましょう。

また、現在加入中のがん保険を見直す場合も、この免責期間には注意が必要です。

新しく入り直したがん保険が成立したからといって、すぐに古いがん保険を解約してしまうと、90日間保障がない状態になります。

保障がない期間が不安な場合は、今まで加入していたがん保険の解約時期には注意しましょう。

具体的にがん保険の主な保障内容を確認しておきましょう。

がん診断給付金(がん診断一時金)は、がんと診断されたときにまとまった一時金を受け取れる保障です。

入院の日数や手術の有無とは関係なく、診断された段階で給付金を受け取ることができるので、その後の治療費や収入の減少に備えることができます。

保険選びをする際は、商品によって受取を1回切りと定めている場合と複数回受け取れる場合があるので、注意しましょう。

再発転移などに備えて一生涯の保障を持っておきたいという人は、がん診断給付金を複数回受け取ることができる商品を選ぶのが良いでしょう。

がん治療給付金(抗がん剤治療給付金／ホルモン剤治療給付金)は、がんによる薬剤治療を受けた月に給付金を受け取れる保障です。

抗がん剤治療やホルモン剤治療は、数カ月～数年かかることもある治療です。

治療が長引いた場合でも、抗がん剤治療やホルモン剤治療を受けた月ごとに給付金を受け取ることができるので、毎月かかる治療費に備えることができます。

保険会社によっては受取れる回数に通算制限がある場合もあるので、がん保険を選ぶ際には確認をしておきましょう。

自由診療に対する保障は、比較的新しいがん保険に付加できることの多い保障です。

自由診療とは、健康保険適用外の全額自己負担となる治療法です。

主に、欧米では承認が降りていても日本では未承認の薬剤を使用する治療を指します。

健康保険適用外となるため、治療にかかる費用は数十万から数百万と高額になることが多く、近年では保険で備える人も増えています。

がんの自由診療を行ったときに給付金を受け取ることができるのが自由診療に対する保障で、がん治療給付金とセットになっている場合もあります。

保障の種類は、自由診療を受けた月ごとにあらかじめ定められた金額を受け取れるタイプと、実際に治療にかかった実費分が受け取れるタイプがあります。

通算支払制限があるケースも多いので、事前に確認しておくと安心です。

がん治療のために入院をしたとき、入院日数に応じて給付金が受け取れる保障です。
がん以外の入院は対象とならないので注意しましょう。

がん治療のために手術を受けたときに給付金が受け取れる保障です。
がん以外の治療による手術は対象とならないので注意しましょう。

保険には、「主契約」と呼ばれる保険のメイン部分と、「特約」と呼ばれるオプション部分があります。

主契約がどんな保障で、どんな特約が付加できるのかは、保険商品によって異なります。

主にがん保険では、「がん診断一時金」「がん治療給付金」などが主契約として定められていることが多いので、主契約と特約の内容を確認し、必要な保障を持つことができる保険商品を選んでいきましょう。

保険商品によっては、上皮内がんと呼ばれる初期段階のがんの場合でも一時金を満額受け取れるがん保険もあります。

近年では、検査技術の進歩により、がんの早期発見が進んでいます。

特に女性は子宮頸がん、男性は大腸がんが、上皮内がんでの発見の割合が高いがんとして知られています。

がんの進行度によって保障額が変わらないほうが良い、という場合は上皮内がんでも満額保障になるタイプを選びましょう。