50代を迎え、「若い頃に入った保険のままで、老後は本当に大丈夫？」「保険料を安くしたいけどどうしたら良い？」と悩んでいませんか。
子どもの独立や定年退職が視野に入る50代は、保険を見直す最後のチャンスともいえます。
本記事では、50代夫婦にとって最適な保険見直しのタイミングと、保障の選び方について解説します。
今の保険が自身のライフプランに合っているか、一緒に確認していきましょう。
この記事を読んでわかること
子どもの独立後は大きな死亡保障は不要。葬儀費用や配偶者の生活保障のための最低限の金額に
50代からは女性特有のがんに要注意。妻の医療・がん保障はしっかり確保しましょう
一生涯保険料が変わらない「終身型」への見直しがおすすめ
目次
6.まとめ
なぜ50代？夫婦で保険を見直すべき「3つのタイミング」
50代は、子どもの独立や定年退職、そして自身の健康状態の変化など、人生の大きな転換期を迎える年代です。
20代や30代で加入した保険が、今のライフステージや将来のリスクに対応できていない可能性があります。
まずは、夫婦で保険を見直すべきタイミングとその理由について見ていきましょう。
1. 子どもの独立（就職・結婚）
子どもが就職や結婚で独立すると、夫婦にとって必要な保障内容も大きく変化します。
これまで子どもの教育費や生活費のために備えていた高額な死亡保障の必要性がなくなるため、保険を見直すことで保険料を節約できる可能性があります。
子どもの独立以降は、死亡保障は配偶者の生活保障や葬儀費用をまかなえる程度で十分です。
保障額を引き下げたり、最低限の死亡保険に入り直すことで、毎月の保険料を抑えられないか検討してみましょう。
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2. 保険の更新通知（保険料アップ）
定期的に契約が更新されるタイプの保険に加入している場合、更新のタイミングは保険を見直す良い機会です。
更新型保険はその時点の年齢で保険料が再計算されるため、年齢が上がるにつれて保険料も高くなることがほとんどです。
特に50代以降の更新では、健康リスクが高くなるため保険料も大幅に上がることが少なくありません。
60代、70代と更新を続けると、家計を圧迫する負担になる可能性があるため注意が必要です。
更新通知が届いた際はそのまま継続するのではなく、保障内容が現在の自分たちに本当に必要か、保険料は妥当かを再検討しましょう。
他の保険商品と比較検討することで、よりコストパフォーマンスの高い商品を見つけられる可能性があります。
老後の生活も視野に入れると、保険料が一生涯変わらない「終身型」への見直しも有効です。
3. 役職定年・再雇用（収入減）
50代は、役職定年や定年後の再雇用など、働き方と収入が変化する時期でもあります。
収入が減少する可能性を考えると、現役時代と同じ水準の保険料を退職後も無理なく支払い続けられるかを考慮する必要があります。
今後の収入の変化を見据え、現在の保険料が家計の負担になっていないかを確認しましょう。
もし負担が大きいと感じる場合は、保障を減額するか、他社への乗り換えで保険料を抑えられないか検討するなどの対策が必要です。
また、収入が減少したタイミングで、保険料の更新を迎えると家計へのダメージが大きくなる可能性があります。
早い段階で保険料が一生涯変わらない「終身型」への見直しも検討しておきましょう。
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【夫編】死亡保障は葬儀費用程度に抑え保険料を節約する
子どもの独立後は、大きな死亡保障の必要性は低くなります。
そのため、葬儀費用や配偶者の生活費をまかなえる程度の最低限の保障に見直し、毎月の保険料を抑えられないか検討してみましょう。
大きな死亡保障ではなく、葬儀代＋整理資金程度にする
子どもが独立し、住宅ローンの返済も終盤に差し掛かると、これまでのように数千万円単位の大きな死亡保障は不要になります。
のこされた配偶者の生活費は遺族年金である程度カバーできるケースも多いため、死亡保障の目的を「葬儀費用＋整理資金」に絞って減額できないか検討してみましょう。
一般的に、葬儀費用と整理資金目的であれば、死亡保障は200万円～500万円程度が適正です。
自分たちにとって必要な保障額をシミュレーションしたうえで、過剰な保障は整理しましょう。
また、定期型の死亡保険に加入している場合は注意が必要です。
葬儀費用のようにいつ必要になるか分からないものには、保障が一生涯続くタイプの保険が適しています。
定期型の場合、更新限度年齢を迎えると保険契約が終了してしまうため、長生きのリスクに備えることができません。
一生涯保障が続く「終身保険」を検討するか、終身型の医療保険に死亡保障を付加するプランがおすすめです。
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「定期保険」から「収入保障保険」への切り替え
まだ子どもが独立していない場合は、死亡保険の保障額は確保しておく必要があります。
保障が必要な期間を再度シミュレーションし、「収入保障保険」へ見直すことで保険料を抑えられる可能性があります。
「定期保険」は保険期間中にいつ万が一のことが起こっても、遺族が受け取る保険金額は同じです。
一方「収入保障保険」は、万が一のことが起こったときから保険期間が満了するまで毎月決まった額の保険金（年金）が支払われる保険です。
時間の経過とともに受け取れる保険金の総額が減少していくため、その分保険料も割安になる傾向があります。
子どもの独立までまだ年数がある人は、定期保険から収入保障保険に見直すことで、残りの期間の保険料を抑えられるかもしれません。
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解約したくないなら「払済保険」を検討する
保険料の支払いが負担になっている場合、解約する前に「払済保険」への変更ができないか検討してみましょう。
終身保険など貯蓄性があるタイプの死亡保険に加入していれば、保険料の支払いを中止して、貯まっている解約返戻金を元手に保障を買い直す「払済保険」にできる場合があります。
払済保険にすると、以降の保険料負担はなくなりますが、保険を継続することができます。
ただし、多くの場合、保障額は元の契約よりも少なくなります。
「保険料の支払いは難しいが保障をなくしたくない人」や「今すぐ解約返戻金が必要なわけではない人」は、解約する前に払済保険への変更を検討してみましょう。
ただし、払済保険にできるのは貯蓄型の保険のみです。定期保険など掛け捨て型の保険では払済の制度がないため、注意してください。
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【妻編】見落としがちな「医療・がん」保障に注意
夫婦で保険を見直す際、夫の保障に目が行きがちですが、妻自身の保障、特に医療やがんへの備えも大切です。
50代は、女性特有の病気を含め健康リスクが高くなる年代です。
夫の扶養に入っている場合でも、公的医療保険だけではカバーしきれない費用は存在します。
また妻が入院や手術をすると、治療費だけでなく、家事ができなくなることによる影響も発生するかもしれません。
ここからは、妻の保障を見直す際の注意点をご紹介します。
夫より妻のがん保障を厚くすべき理由
女性は男性より平均寿命が長いため、夫の死後「おひとりさま期間」が発生する可能性があります。
長生きのリスクに備えるためにも、医療保障やがん保障は手厚く準備しておくと良いでしょう。
特に50代以降は、乳がんなど女性特有のがんの罹患リスクが高まります。
がんは一度罹患するとすぐに完治が難しく、抗がん剤や放射線などの通院治療が長引く傾向にあります。
また、治療費そのものに加え、通院のための交通費、治療による外見の変化をケアするためのウィッグ購入費など、さまざまな費用が発生することも考慮しなければなりません。
がんと診断された時点で受け取れる「一時金保障」や、通院治療を効率よくカバーする「薬剤治療保障」を確保しておくと安心です。
夫の保障を優先して考えがちですが、妻の医療・がん保障を用意できているかも注意が必要なポイントです。
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専業主婦でも「働けなくなるリスク」はある
専業主婦の場合、収入がないため「保険は不要」と思われがちです。
しかし、妻が担っている家事や育児などの労働は、金銭的な価値に換算できるものです。
もし妻が病気やケガで長期間働けなくなった場合、これまで無償で行ってきた労働を家事代行サービスや外部の介護サービスなどで代替する必要が生じるかもしれません。
身近に頼れる親族がいれば良いですが、家事や育児をすべてカバーするのは難しい場合も多いでしょう。
家事代行などの外部サービスを利用すると、その分支出は増加します。
治療費負担に支出の増加が重なると、家計へのダメージも大きくなるため、ある程度リスクには備えておく必要があります。
最近では、専業主婦でも加入できる「就業不能保険」が増えています。
一定期間働けない状態が続くと給付金が支払われ、回復するまで毎月保障されます。
また、妻が加入している医療保険の日額保障を見直し、保障を手厚くするのも方法のひとつです。
あなたに必要な1日の入院給付金は？
入院日額シミュレーター
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
50代からの医療保険は「終身」へ乗り換えるべきか？
若い頃は保険料の安さから定期型を選んだ人も多いかもしれませんが、50代以降は老後の生活も見据えて「終身型」への切り替えも検討しましょう。
ここからは、50代で医療保険を見直す際のポイントをご紹介します。
定年後も保険料が変わらない「終身型」のメリット
終身型の医療保険の最大のメリットは、加入した時点の保険料が一生涯変わらないことです。
定期型のように更新のたびに保険料が上がる心配がないため、老後の資金計画を立てやすくなります。
また、保障が一生涯続くため、高齢になってから「保障が切れて使えない」事態を避けられます。
生涯医療費の約半分は70歳以上で発生しているデータがあるように、病気やケガのリスクが高まるのは主に老後です。
早いうちに一生涯の保障を確保しておくことで、老後の医療負担にも備えておくことができます。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
「三大疾病」で保険料免除になる特約の活用
医療保険を検討する際に活用したいのが、「保険料払込免除特約」です。
がん（悪性新生物）・心疾患・脳血管疾患といった三大疾病で所定の状態になった場合に、以後の保険料の支払いが免除される特約で、保険料負担の心配をせず治療に向き合うことができます。
三大疾病は治療が長期化しやすく、休職や退職を余儀なくされるケースも少なくありません。
収入が減少する中、治療費の負担と保険料の支払いが重なることで、経済的なダメージが大きくなることも考えられます。
保険料払込免除の対象になった場合、保険料を払わずに保障はそのまま継続できるため、安心して治療に向き合うことができます。
ただし、保険料払込免除特約を付加すればその分毎月の保険料は高くなります。
三大疾病に罹患することがなければ保険料の払込は続くため、保険料は予算の範囲内にとどめておく必要があります。
保障とのバランスを確認したうえで、特約を付けるか付けないかを判断しましょう。
Q1
入院時の費用は？
50代夫婦の保険見直しに関するよくある質問
ここからは、50代夫婦の保険見直しに関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 持病があっても見直せますか？
A.はい、持病の種類や治療経過によっては見直しも可能です。
高血圧や高脂血症などの生活習慣病の場合、薬剤治療で数値をコントロールできていれば一般の保険に見直しできるケースもあります。
一般の保険に加入できなかった場合、健康状態に不安がある人向けの「引受基準緩和型保険」も選択肢となります。
保険料が割高になる傾向はありますが、今の保険を継続するのに比べてメリットがあれば見直しを検討するのも良いでしょう。
また、今の保険をできるだけ生かして、特約のみ解約し保険料を抑える方法もあります。
持病があるからといって保険の見直しを諦めてしまうのではなく、健康状態や家計をふまえて最善の方法を探してみましょう。
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Q. 解約返戻金はどう使うのが正解？
A.最適な使い道は個々の状況によって異なります。老後の生活をふまえて使い方の優先順位を決めることが大切です。
主な活用法としては、老後資金に充てる、一時払保険や債券運用に充てて資産を増やすことを目指す、住宅ローンの繰り上げ返済やリフォーム費用として活用する、などが考えられます。
資産に余裕があるのであれば、解約返戻金をさらに運用するのも選択肢のひとつです。
自身の資産状況や将来設計と照らし合わせ、優先順位を決めましょう。
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Q. 個人年金保険はそのまま続けるべき？
A.契約時の「予定利率」によります。
もしバブル期など過去の金利が高い時代に契約したものであれば、現在では実現できない好条件で運用されている「お宝保険」の可能性があります。
問題なく保険料を支払える場合は、そのまま継続するほうが良いでしょう。
一方で、近年に契約したもので基準利率が低い場合は、iDeCoや新NISAなど他の非課税制度を活用した方が効率的なケースもあります。
まずは保険証券や設計書で、契約内容や基準利率を確認してみましょう。
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まとめ
50代は、子どもの独立や収入の変化など、ライフステージに変化が起きやすい年代です。
夫婦それぞれの保険を見直し、将来のリスクに備えておくことが大切です。
夫の死亡保障は必要に応じて減額し、夫婦それぞれの医療保障やがん保障を充実させるよう意識してみましょう。
ほけんのコスパでは、50代におすすめの保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで、保険料の一括見積もりが可能です。
ぜひ、保険選びの際は参考にしてください。
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