「自由診療っていくらかかるの？」「がん保険で自由診療に備えておくべき？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
自由診療は公的医療保険が適用されないため、非常に大きな自己負担が発生することが少なくありません。
がんと診断されたとき、自由診療も視野に入れて治療を受けたい人にとっては、がん保険で備えておくことは非常に大切です。
今回は、がんの自由診療にかかる費用や、自由診療に備えられるがん保険の選び方について紹介します。
この記事を読んでわかること
がんの自由診療には数百万円～数千万円の費用がかかることがある
自由診療に備えておきたい人は、がん保険の自由診療特約を付加することがおすすめ
がんと診断されたらどんな治療を望むか事前に考えておきましょう
目次
1-1.自由診療と先進医療の違い
1-2.自由診療と患者申出療養の違い
3-1.がん保険の自由診療特約
3-2.がん保険の先進医療特約
3-3.がん自由診療保険
5-2.貯蓄が十分にない人
6-1.保障の限度額を確認する
6-2.実費補償型か定額給付型かを決める
6-4.自由診療以外の保障を決める
6-5.複数の保険会社で比較する
8.まとめ
そもそも「がんの自由診療」とは？
がんの治療には、公的医療保険が適用される保険診療のほかに、「自由診療」と呼ばれる公的保険適用外の治療があります。
自由診療は、患者が全額自己負担で治療を受ける必要があります。
主に、欧米では実績があるものの日本では未承認の薬剤や、最先端の治療などが自由診療とされます。
自由診療はその費用が全額自己負担になるだけでなく、自由診療を受けた後の保険診療（通常の入院や手術など）も、公的医療保険が適用されないため、自己負担が非常に大きくなるデメリットがあります。
保険診療だけでなく自由診療にも備えておきたい人は、自由診療も保障されるがん保険の加入を検討すると良いでしょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
自由診療と先進医療の違い
自由診療と先進医療は、いずれも公的保険が適用されない点で共通していますが、大きな違いがあります。
先進医療とは、高度な医療技術を安全に実施するために評価が必要とされる治療法であり、厚生労働省が指定したものに限られます。
保険診療と併用することで、先進医療にかかる技術費は自己負担となりますが、それ以外の入院費や診察費などは公的保険が適用されるため、全額自己負担ではありません。
一方、自由診療は患者の希望や医師の判断に基づき行われる治療全般を指し、公的保険の適用範囲外であるため、治療費は全額自己負担となります。
また、自由診療と保険診療は原則併用できないため、入院費等の通常であれば保険診療になる費用も全額自己負担が必要です。
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自由診療と患者申出療養の違い
自由診療と患者申出療養は、どちらも公的保険が適用されない治療ですが、目的や治療を受けるにあたっての手続きが異なります。
自由診療は、医療機関と患者が個別に契約し、治療内容を自由に選択できます。費用は医療機関が自由に決めることができ、金額設定の決まりなどはありません。
一連の治療で自由診療と保険診療の併用（混合診療）は日本では原則認められていないため、一度がん治療で自由診療を受けると、通常であれば保険適用できる治療も全額自己負担となってしまいます。
一方患者申出療養は、国内未承認の医薬品や医療技術を、保険診療と併用して受けられる制度です。
患者からの申し出を起点とし、主治医との相談、計画書の作成から国での検討など、実施までにいくつかのステップがあります。
患者申出療養は2016年から始まった制度で、あまり聞きなれない人も多いのではないでしょうか。
これを機に自由診療との違いについて知っておくことで、いざというときの治療の選択肢を広げることができます。
（参考：患者申出療養制度｜厚生労働省）
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自由診療にはいくらかかる？
自由診療は公的医療保険が適用されないため、治療にかかる費用を全額自己負担しなければならず、患者にとっては大きな経済的負担となります。
例えば、主に乳がんの治療で使われるサシツズマブ ゴビテカンという薬剤で自由診療を受けたときのモデルケースは次のとおりです。
薬代（自費）＋ 診察・入院・検査代等（自費）の合計：233万7032円
内訳：薬剤費 230万5872円
その他医療費（自費）3万1160円
（引用：未承認薬を用いた場合の、患者さん自らが支払う医療費（モデルケース）国内未承認薬「サシツズマブ ゴビテカン（注射薬）」の事例｜国立がん研究センター）
※サシツズマブ ゴビテカンは2014年9月24日にトリプルネガティブ乳がんに承認されています
未承認の抗がん剤や免疫チェックポイント阻害剤は、1回の治療費で自己負担が数百万円にのぼる場合があります。
治療を継続していくと負担が数千万円単位になることもあるため、がん保険で備えていなければ治療を受けられない人がほとんどでしょう。
（参考：未承認薬を用いた場合の、患者さん自らが支払う医療費（モデルケース）｜国立がん研究センター）
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がん保険で自由診療には備えられる？
がん保険で自由診療に備える特約を付加したり、自由診療を保障対象とするがん保険を選ぶことで、いざというときの高額な医療費負担に備えてくことができます。
がん保険で自由診療に備える方法を、詳しく見ていきましょう。
がん保険の自由診療特約
一般的ながん保険の場合、がんと診断された時点で受け取れる「診断一時金」や、抗がん剤等の薬剤治療を受けた月ごとに受け取れる「治療給付金」が基本的な保障となっています。
しかし、診断一時金で受け取れる金額は1回あたり100万円～300万円程度であることが多く、自由診療にかかる費用をすべてまかなうのは難しくなります。
また、治療給付金は基本的に公的医療保険制度対象の薬剤治療を保障対象とするため、そもそも自由診療で治療を受けたとしても保障されない可能性があります。
そのため、自由診療に備えておきたい人は必ず「がん自由診療特約」を付加したプランを選択しましょう。
保険会社によって、自由診療にかかった費用を実費で保障してくれるタイプと、薬剤治療給付金の倍額など一定額の保障になるタイプがあります。
自由診療には大きな費用が掛かるため、基本的には実費タイプの特約を付加できるがん保険の検討がおすすめです。
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参考）がん治療費・がん保険に関する調査
医師110名を対象にしたSBI損害保険株式会社の調査によると、83.6%の医師が「患者さまの経済的事情に鑑み、がんの治療計画を見直した経験がある」と回答しています。
また、「患者さまが自由診療をカバーする保険に加入していた場合、最善の治療を行うことができる」と答えた医師は80％にものぼっています。
がんは治療が長引くケースも多く、その分患者の経済的負担も大きくなります。自由診療を保障するがん保険に加入しておくことで、治療の選択肢を狭めることなく、最善の方法を選択できる可能性があります。
（参考：がん治療費・がん保険に関する調査を実施～医師110名のうち80%が「実額補償タイプのがん保険」を推奨～｜SBI損害保険株式会社）
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がん保険の先進医療特約
がん治療では、厚生労働省が指定した先進医療が行われるケースもあります。
自由診療とは異なりますが、先進医療も公的医療保険適用外の治療であるため、治療にかかる技術料は全額自己負担が必要です。
がん治療で主に用いられる「重粒子線治療」や「陽子線治療」は、1クールの治療で自己負担が200万円～300万円かかるとされています。
がん保険に「先進医療特約」を付加することで、先進医療にかかった技術料は全額保険会社から支払われます。
通算2000万円までの制限が設けられていることが一般的ですが、がんの先進医療で2000万円を超える治療はあまり考えられないため、ある程度の治療は保障されると考えてよいでしょう。
先進医療特約の保険料は、1カ月あたり数十円～数百円程度で、比較的お手頃に付加できることもおすすめのポイントです。
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がん自由診療保険
がん自由診療保険は、特約ではなく主契約で自由診療を保障するがん保険です。
自由診療にかかった費用を実費で保障してくれるタイプが多く、いざというときに経済的な心配をせず治療を選択することができます。
ただし、実費補償タイプのがん保険は定期型であることが一般的で、保険期間ごとに更新が必要です。
更新時には保険料が高くなるため、がんリスクが高まる年齢になる頃には、保険料が高額になってしまう可能性があります。
将来のがん保障も重視するのであれば、終身型のがん保険と組み合わせて保障を用意しておくのも選択肢のひとつです。
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参考）定期型と終身型の違い
がん保険には、保障が一定期間の「定期型」と一生涯保障が続く「終身型」があります。
定期型の場合、実費補償のがん保険であることが多く、がん治療にかかる費用を全額まかなうことができるのが大きなメリットです。
しかし、定期型は保険期間満了ごとに更新が必要で、更新時には保険料が高くなることが一般的です。
終身型のがん保険は、解約しない限り一生涯保障が続き、保険料も加入時の金額から変わりません。
がんと診断されたら100万円、抗がん剤治療を受けた月に10万円、といったように定額保障であることが一般的ですが、自由診療を実費で保障する特約を付加できるものもあります。
がんは年齢が高くなるほど罹患リスクも高まる病気です。老後のリスクも考えるのであれば、終身型のがん保険の検討がおすすめです。
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がん保険で自由診療保障が必要な理由3つ
がん保険で自由診療の保障は本当に必要なのでしょうか。
がん治療の実態もふまえて、自由診療保障の必要性について考えてみましょう。
標準治療で効果が期待できない場合の選択肢になる
がんと診断されたら、まずは公的医療保険適用の標準治療を受けることが一般的です。
外科手術や抗がん剤、放射線治療などが標準治療に含まれます。
しかし、がんの種類や進行度によっては標準治療だけでは効果を得られない場合があります。
抗がん剤治療を長く続けてきた結果、使用できる薬剤がなくなってしまうケースもあり、望みをかけて自由診療を希望する患者もいます。
がんになったとき、積極的に治療をしたい、経済的な理由で諦めることなく最善を尽くしたい、と思う人はがん保険で自由診療の保障を付加しておくことをおすすめします。経済的な心配がなければ、治療の選択肢は広がり、いざというときも前向きに治療に臨むことができます。
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治療費が数百万円〜数千万円と高額になる可能性がある
がん治療で自由診療を選択した場合、自己負担が非常に高額になります。
例えば、免疫療法やがんゲノム医療といった自由診療による治療法では、数百万円から数千万円の費用がかかることも珍しくありません。
自由診療にかかる費用を貯蓄でまかなえる人は、非常に少ないでしょう。
自由診療が保障されるがん保険に加入していなければ、そもそも自由診療を受けることが選択肢とならない可能性があります。
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健康保険の高額療養費制度が適用されない
健康保険には、医療費の自己負担額を軽減する高額療養費制度があります。
年齢や収入に応じて1カ月の医療費負担額の上限が決められており、それ以上の支払いが発生した場合はあとから差額が返還される仕組みになっています。
しかし、高額療養費制度を利用できるのは公的医療保険制度適用の保険診療のみです。
自由診療を受けた場合は、治療費すべてを自費で負担する必要があります。高額な支払いに備えるためには、がん保険で自由診療の保障を用意しておく必要があるでしょう。
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がん保険で自由診療の保障を用意しておいた方が良い人
自分には自由診療の保障って必要？と判断に困っている人もいるのではないでしょうか。
がん保険で自由診療の保障を用意しておいた方が良い人はどんな人なのか、解説します。
いざというときに自由診療を検討したい人
がん治療をする中で、自由診療を希望する可能性が少しでもある人は、がん保険で自由診療の保障を用意しておくと良いでしょう。
実際にがんと診断されたとき、どんな治療をするかは人それぞれ異なります。
基本的には公的医療保険制度適用の治療を受けることになりますが、治療が進む中で別の選択肢が出てくることもあります。
「がんになっても絶対に保険診療の治療しかしない」と決めている人であれば自由診療の保障は不要ですが、少しでも選択肢を広げておきたいと思うのであれば、がん保険で備えておくことをおすすめします。
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貯蓄が十分にない人
自由診療には、数百万円～数千万円の費用が掛かることもあります。
貯蓄が十分でなければ、治療を諦めざるを得ない状況になってしまうでしょう。
自由診療に備えられるがん保険に加入していれば、給付金で治療にかかる費用をまかなうことができます。
特に貯蓄に不安がある人は、実費で保障されるタイプの自由診療特約を付加するか、実費補償の定期型がん保険を検討するのも良いでしょう。
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若くしてがんに罹患するリスクに備えたい人
若い人でも、がんに罹患するリスクはゼロではありません。
若くしてがんになると、将来のことや家族のことも考えて全力で治療したいと考える人も少なくないでしょう。
効果が少しでも見込めれば、保険診療か自由診療かにかかわらず、治療を受けたいと思うかもしれません。
がん保険で自由診療が保障されれば、治療の選択肢を広げることができます。
若い間だけ手厚くがん保障を持っておきたいのであれば、実費補償の定期型がん保険もおすすめです。
ただし、がんに一度罹患するとその後がん保険に入りなおすことは難しく、定期型がん保険の更新後の保険料が高額になっても継続せざるを得ない状況になります。
終身型のがん保険と組み合わせて保障を用意しておくことで、将来のリスクにも備えておくことができます。
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自由診療に対応したがん保険の選び方
ここからは、自由診療に対応したがん保険を選ぶときのポイントを紹介します。
保障の限度額を確認する
特に自由診療の保障を選ぶ時は、保障の限度額に注意が必要です。
保険商品によっては、保障額に通算限度が定められていることがあります。
自由診療には高額な費用が掛かるため、加入前に限度額について確認しましょう。
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実費補償型か定額給付型かを決める
自由診療にかかった費用が全額保障される「実費補償型」か、自由診療を受けたときに一定額が給付される「定額給付型」にするかを決めましょう。
自由診療の費用をすべてまかないたい場合は、実費補償型の保障を選ぶ必要があるでしょう。
少しでも保障を受けられたら良い人や、ある程度自己資金で対応できる人は、定額給付型の保障でも問題ないかもしれません。
自分のニーズに合った保障を選びましょう。
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対象となる自由診療の範囲と条件を確認する
自由診療を保障するがん保険の中には、協定病院での治療のみを保障対象とするものもあります。
特に実費補償型のがん保険の場合、あらかじめ保障対象となる医療機関が定められている場合があります。
加入前に、必ず対象となる自由診療の範囲を確認しましょう。
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自由診療以外の保障を決める
がん治療を自由診療のみで行う人はほとんどいません。
まずは、外科手術や抗がん剤治療などの保険診療を受けることになります。
がん保険を選ぶ際も、自由診療以外の保障について検討する必要があります。
がんと診断されたときの一時金はいくら必要か、入院保障や通院治療の保障も付加するかなど、自分のニーズに合うようにがん保険のプランを組んでいきましょう。
すでに医療保険に加入している人の場合、一部の保障ががん保険と重複することがあります。
無駄を省くことで保険料は抑えられるので、加入中の保険の保障と照らし合わせながら検討すると良いでしょう。
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複数の保険会社で比較する
同じような保障でも、保険会社によって毎月の保険料には違いがあります。
保障内容がある程度固まったら、いくつかの保険会社で比較し、保険料を抑えられる商品がないか探しましょう。
また、給付金の支払条件や保障範囲にも、細かな違いがあります。
商品の比較をしたうえで、自分に最も合ったものを選ぶよう心がけましょう。
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がん保険の自由診療保障に関するよくある質問
ここからは、がん保険の自由診療保障に関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
自由診療保障の上限金額はどのくらいあれば安心ですか？
A.上限金額は少なくとも1000万円以上を目安に考えることがおすすめです。
自由診療にかかる費用は治療内容や期間により大きく異なりますが、場合によっては数百万円から数千万円の負担が発生することもあります。
通算の上限金額は、保険会社によって数千万円～数億円とまちまちです。
最低でも1000万円の上限金額であれば、自由診療にかかる費用をある程度まかなうことができるでしょう。
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先進医療特約だけでは自由診療はカバーできませんか？
A.先進医療と自由診療は異なる制度です。先進医療特約で自由診療は保障対象外です。
先進医療は厚生労働省が指定した医療技術であるのに対し、自由診療は患者のニーズに応じて自由に行える治療です。
がん保険などで付加できる先進医療特約は、厚生労働省が認めた先進医療のみを保障対象としているため、自由診療は保障されません。
最近では、先進医療特約で「患者申出療養」も保障対象とする保険会社が増えています。
患者申出療養と自由診療も異なる制度ですが、保障範囲を広く持っておきたい人は患者申出療養がカバーされる先進医療特約を検討すると良いでしょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
自由診療保障付きがん保険の保険料はどのくらい高くなりますか？
A.実費補償型か定額給付型か、また年齢によっても大きく異なります。
定額給付型の自由診療特約を付加する場合、特約保険料は数百円から検討できることが一般的です。
年齢や保障額によっても異なるため、一度自身の年齢と性別で見積もりをしましょう。
実費補償型の場合も年齢が若ければ、比較的お手頃に検討できる場合もあります。
しかし、実費補償型の自由診療保障は、年齢が高くなるほど保険料も大幅に高くなる傾向にあります。
更新型の場合が多く、更新ごとに保険料が高くなる点にも注意が必要です。
加入時には、更新後の保険料がどれくらいになるかを確認しておくことがおすすめです。
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既にがんになってからでも自由診療対応のがん保険に加入できますか？
A.一度がんと診断された後では、新たにがん保険に加入することは難しくなります。
中には、がん経験者向けのがん保険を販売している保険会社もあります。
ただし、通常のがん保険と比べて保険料は高くなるため、保障と保険料のバランスが取れているかには注意しましょう。
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まとめ
公的医療保険が適用されないがんの自由診療は、自己負担が数百万円～数千万円にのぼる場合もあります。
がん保険で自由診療の保障に加入していない限り、自費で自由診療を選択するのは非常に難しいといえるでしょう。
ほけんのコスパでは、自由診療特約を付加できるがん保険を複数掲載しています。
保険会社によって保障内容や保険料も異なるので、ぜひいくつかの保険会社で見比べながら、自分に合った商品を見つけてください。
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