40代は、子どもの教育費や住宅ローンなどの支出が増加しやすい世代です。
「今の保険でこの先も大丈夫？」「家計が厳しいのに更新で保険料が上がってしまった」と悩みを抱えている人も多いのではないでしょうか。
40代は、ライフステージの変化や健康への意識が高まる時期でもあり、保険を見直す絶好の機会です。
本記事では、40代夫婦の保険見直し術として、保険料を賢く節約し、将来の老後資金まで準備するための具体的な方法をご紹介します。
この記事を読んでわかること
更新型の保険に加入している人は、更新時の保険料アップに要注意
医療保険は保険料が一定で一生涯保障が続く「終身型」がおすすめ
扶養中の子どもがいる場合は死亡保障を最優先に。掛け捨て型で保険料を抑えながら手厚い保障を確保しましょう
目次
6.まとめ
なぜ40代夫婦に「保険の見直し」が必須なのか？3つの理由
40代は、20代や30代の頃に加入した保険が現在のライフステージや医療事情に合わなくなってくる時期でもあります。
保険料の負担が増加する一方で、必要な保障内容が変化するため、このタイミングでの見直しは非常に大切です。
①「更新型」保険の注意点（保険料の急上昇）
更新型の保険に加入している場合、40代で一度見直しを検討するのがおすすめです。
若い頃に手頃な保険料で加入できる「更新型」の生命保険は、更新を迎えるたびに、その時点の年齢で保険料が再計算される仕組みになっています。
40代以降は病気やケガのリスクも高まるため、その分更新時の保険料の上がり幅も大きくなる可能性があります。
更新の案内が来て、予期せぬ保険料の増加に驚いた人も少なくないでしょう。
将来保険料が高くなることを避けたいのであれば、早い段階で「終身型」の保険への見直しを検討しましょう。
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②「責任期間」の減少と死亡保障の減額
40代になると、子どもの成長とともに家族に対する経済的な責任の大きさも変化します。
子どもが成長して独立が近づくにつれ、将来必要となる教育費や生活費の総額は減少していく、つまり「責任期間」が短くなります。
20代や30代の頃に設定した高額な死亡保障をそのまま継続していると、現在の状況に対して過剰な保障となっているかもしれません。
子どもの成長段階や住宅ローンの残高などを考慮し、保障額を見直すことで、結果的に保険料も節約できる場合があります。
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③ 医療事情の変化（入院短期化）
医療技術の進歩により、入院日数は短期化の傾向にあります。
かつては長期入院が一般的でしたが、今では日帰り手術や数日間の入院で治療を終え、その後は通院で対応するケースが増えています。
過去に加入した医療保険の場合、「入院5日目から保障」などの免責期間が設けられていることがあり、短期入院では十分な保障を受けられない可能性があります。
現在の医療事情に合わせて、日帰り入院から保障対象になるものや、短い入院でもまとまったお金を受け取ることができるものに見直しておくと、いざというときも安心です。
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性別をお伺いします
参考）入院日数の平均
厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査」によると、全体の平均在院日数は28.4日です。
治療が長引きそうなイメージのある「悪性新生物（がん）」でも平均14.4日、と2週間以下の入院に収まっている事がわかります。
また、在院日数の割合を見ていくと、全体の68.4％が「0～14日」で、短期入院の患者が半数以上を占めています。
医療保険の見直しを検討する際は、短期入院への備えを意識しておくことが大切です。
（参考：令和５年（２０２３）患者調査の概況｜厚生労働省）
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入院日額シミュレーター
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公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
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40代夫婦が実践すべき保険見直しの具体的ステップ
「保険を見直したいけど何から始めればよいかわからない」という人も多いのではないでしょうか。
ここからは、40代夫婦が保険を見直す際の具体的なステップをご紹介します。
ステップ1：死亡保険は最低限必要な保障額に見直し
死亡保障の適正額は、家族構成によっても大きく異なります。
子どもがいる家庭の場合、子どもが成人するまでの期間に合わせて、掛け捨ての死亡保険で手厚い保障を用意しておくことがおすすめです。
定期保険や収入保障保険など、一定期間を手厚く保障できるタイプの商品を選ぶと良いでしょう。
子どもがいない夫婦の場合、死亡保障はパートナーの生活費と葬儀費用を賄えるだけの金額で十分です。
共働きでそれぞれ経済的に自立しているのであれば、葬儀費用に備える最低限の死亡保険でも問題ない可能性があります。
いつ必要になるかわからない葬儀費用に備えるには、保障が一生涯続く終身保険がおすすめです。
終身保険は貯蓄性も兼ね備えた保険で、保障が不要になった段階で解約して「解約返戻金」を受け取ることもできます。
夫婦の老後のための資産形成をしながら、万が一の保障も準備できるため、ライフステージの変化に対応しやすいことが魅力です。
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ステップ2：医療保険は「終身型」で老後に備える
40代から新たに医療保険を見直す場合、基本的には保障が一生涯続く「終身型」の医療保険がおすすめです。
定期型（更新型）と終身型の違いは次のとおりです。
【定期型（更新型）】
5年や10年ごとに更新される。
更新時は保険料が上がるのが一般的。
更新限度年齢が定められているため、一定の年齢で保障が終了する。
【終身型】
保障が一生涯続く。
加入時の保険料はそのまま変わらない。
定期型の保険は加入時の保険料が割安な点が魅力ですが、その分更新時には保険料が高くなります。
また更新できる年齢にも限度があるため、一生涯保障を継続することはできません。
40代で保険を見直す場合、老後のリスクもふまえて基本的には「終身型」で検討しておくと良いでしょう。途中で保険料が高くなることもないため、安心して保険を継続できる点がメリットです。
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ステップ3：解約してはいけない「お宝保険」を見極める
保険の見直しを行う際、現在加入しているすべての保険を解約して新しいものに切り替えるのが最善とは限りません。
中には、現在の低金利水準では契約できないような高い予定利率（利回り）の「お宝保険」が存在する可能性があります。
お宝保険とは、主にバブル期など、予定利率が高かった時代に契約された貯蓄性の高い終身保険や養老保険を指します。
将来、支払った金額よりも多く解約返戻金や満期保険金を受け取れる可能性があるため、安易な解約はおすすめできません。
見直しの際には、単に保障内容や保険料だけでなく、加入時期や予定利率も確認することが大切です。
場合によっては、特約部分だけを解約するなどして見直しできるケースもあるため、加入中の保険会社に確認しましょう。
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40代夫婦の平均保険料と理想のバランス
保険を見直す上で、同年代の他の家庭がどれくらいの保険料を支払っているかは気になるポイントです。
統計データから、40代夫婦の平均保険料を見ていきましょう。
40代（夫婦世帯）の月額保険料の相場データ
2人以上世帯を対象にした調査によると、40~44歳の年間平均保険料は37.4万円（1カ月あたり約3万1167円）、45～49歳では36.8万円（1カ月あたり約3万667円）となっています。
ただし、統計データはあくまでも参考です。
子どもの人数や収入によっても、適正な保険料は大きく異なります。
同じ調査によると、年収別の年間払込保険料は次のとおりです。
年収1000万円以上の場合、年間払込保険料の平均は55.4万円（1カ月あたり4万6167円）と、平均を大きく上回っています。
基本的には、年収が高い方が保険料の負担が大きくなる傾向にあります。
平均値はあくまでも参考とし、自身の家庭の状況をふまえて無理のない範囲の保険料にとどめておくことが大切です。
（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
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家計を圧迫しないための「適正割合」とは
保険料の支払いが家計の負担になり、継続できなくなっては本末転倒です。
一般的に、保険料の目安は「手取り収入の5%～10％程度」とされています。
例えば、夫婦の手取り月収が合計で40万円の場合、保険料の合計は2～4万円程度がひとつの基準となります。
ただし、この割合はあくまで一般的な目安です。
住宅ローンの有無、子どもが選ぶ進路、貯蓄の状況など、各家庭の財務状況によって最適な割合は異なります。
また、貯蓄性のある保険に加入する場合、貯蓄の目標額などに合わせて毎月の拠出額を設定する必要があります。
大切なのは、自分たちの家計状況を正確に把握し、将来のライフプランも見据えた上で、継続可能な保険料の予算を決めることです。
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健康状態に不安がある40代の見直し注意点
40代になると、健康診断で何らかの指摘を受けたり、持病を抱えたりする方も増えてきます。
健康不安がある方が保険を見直す際の注意点について、詳しく解説します。
見直し前に「新しい保険」に加入する
健康状態に不安がある方が保険を見直す際は、「新しい保険が成立してから古い保険を解約する」ことが鉄則です。
保険に加入する際には、現在の健康状態を告知する必要があり、その内容によっては診査に通らず、加入できない場合があります。
もし、現在加入している保険を先に解約してしまうと、新しい保険の診査に通らなかった場合に無保険状態になってしまいます。
無保険状態を避けるためにも、まずは見直しを検討している新しい保険に申し込み、診査の結果無事保険が成立したことを確認したうえで、現在加入している保険の解約手続きを行いましょう。
健康に不安がある場合は、持病があっても入りやすい「緩和型」を検討する
持病や過去の入院歴が原因で通常の保険に加入できない場合、「引受基準緩和型保険」の検討がおすすめです。
引受基準緩和型保険は、健康状態に関する告知項目が一般的な保険よりも少なく、持病があっても加入しやすい保険です。
「過去1～2年以内に入院や手術をしていないか」「5年以内にがんなどの罹患歴がないか」など、2〜3つの告知項目に該当しなければ申込みが可能です。
ただし、加入しやすい一方で、保険料は通常の保険よりも割高に設定されている点には注意が必要です。緩和型の保険を検討する際は、保険料と保障のバランスを意識しましょう。
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【ライフスタイル別】40代夫婦の保険見直しケーススタディ
40代と一括りに言っても、子どもの有無や働き方によって最適な保険の形は大きく異なります。
ここでは、代表的な2つのライフスタイル別に、保険見直しの具体的なポイントを解説します。
ご自身の家庭状況に近いケースを参考に、保障の優先順位を考えてみましょう。
子どもあり（教育費ピーク）の夫婦
40代で子どもがいる家庭、特に教育費の負担がピークに達している時期には、万が一の際に家計を支える保障が最優先となります。
死亡保障は、世帯主の収入が途絶えた場合に備え、子どもの教育費と残された家族の生活費をカバーできる十分な額を確保することが大切です。
保険料を抑えつつ大きな保障を確保できる、掛け捨てタイプの「定期保険」や「収入保障保険」がおすすめです。
医療保障については、夫婦ともに病気やケガによる突発的な医療費負担や、収入減少リスクに備えておく必要があるでしょう。
入院や手術に備える終身医療保険を基本とし、がんなどの大きな病気に備えられる保険も検討しましょう。
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子どもなし（DINKS）・子ども独立後の夫婦
子どもがいない、またはすでに独立した40代夫婦の場合、高額な死亡保障の必要性は低くなります。
その分、自分たちの老後資金準備や、病気・介護への備えに重点を置いた保険選びが必要です。
死亡保障は、お互いの葬儀費用や、残されたパートナーの当面の生活費を補う程度で十分な場合が多く、保障が一生涯続く「終身保険」で少額を準備するのが合理的です。
医療保障は、老後の医療費負担に備え、夫婦それぞれが終身医療保険やがん保険で手厚く備えておくと安心です。
40代夫婦の場合、最も重視すべきは老後資金準備です。
医療保障やがん保障は掛け捨てタイプで保険料を抑え、余剰資金を貯蓄や資産運用に充てると良いでしょう。
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まとめ
40代は何かと出費が重なる時期でもあり、家計の見直しをしたいと考えている人も多いでしょう。
固定費になる保険料はできるだけ抑えておきたいものです。
更新型に加入している人は、今後保険料が高くなることを防ぐためにも、早めに終身型の保険に見直しておくことをおすすめします。
また、死亡保障が必要以上の額になっていないか、不要な特約が付いていないかを再度確認しましょう。
保険料を削減した分、老後のための貯蓄や資産運用に回せるお金も増えるかもしれません。
ほけんのコスパでは、掛け捨て型で保険料を抑えられる商品を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで、簡単に保険料の見積もりが可能です。
保険の見直しで悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。
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