30代では健康不安を抱える人も少なく、医療保険の必要性は低いのでは？と疑問に思うかもしれません。
中には、保険について考えるのは病気のリスクが高まる50代以降で良い、と考えている人もいるようです。
もちろん、30代で入院や手術が必要になる可能性は高くありませんが、ゼロではありません。若くしてがんに罹患する人や、事故等でケガを負い長期間入院を余儀なくされるケースもあります。
また、保険には加入審査があるため、病気に罹患してからではそもそも保険に入れないこともあります。
本記事では、30代にとって医療保険は必要なのか、どんな人が医療保険に加入しておくべきなのかを解説していきます。
この記事を読んでわかること
30代で医療保障を準備している人は約9割にのぼる
30代は大きなライフイベントを迎えることが多い年代。万が一の医療費支払いには保険で備えておくと安心
大きな資産を保有している人や、一時的に働けなくても収入が保障されている人は、医療保険の必要性は低い
目次
1-1.30代の医療保険の加入率
1-2.30代の平均払込保険料
3-1.公的医療保険の対象にならない費用
3-2.働けない間の収入減
3-3.高まっていく病気のリスク
4-1.独身の場合
4-2.既婚者の場合
4-3.個人事業主やフリーランスの場合
5-1.保障範囲と保障額を決める
5-2.保障期間を決める
5-3.適切な保険料の目安を決める
5-4.複数の医療保険を比較する
6.よくある質問
7.まとめ
30代の医療保険の加入率や平均保険料
そもそも、30代で医療保険に加入している人はどれくらいいるのでしょうか。
統計データから、詳しく見ていきましょう。
30代の医療保険の加入率
生命保険文化センターの調査によると、医療保障を生命保険で準備している人の割合は、30代男性で68.4％、30代女性で72.4％となっています。
損害保険に加入している人も含めると、80％以上の人がなんらかの医療保障を準備していることになります。
特に女性の場合は、比較的若いうちから女性疾病のリスクが高くなるため、男性と比べても高い加入率となっています。
また、30代は結婚や出産、子育ての開始、転職などのライフイベントが重なる年代のため、いざというときの医療費に備えておきたいと考える人が多いと考えられます。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
30代の平均払込保険料
同じ生命保険文化センターの調査によると、30代の年間払込保険料の平均は、男性で19万9000円、女性で14万円となっています。
1カ月あたりで考えると、1万1700～1万6600円ほどです。
ただし、この金額には医療保険だけでなく、がん保険や死亡保険など、その他の生命保険に支払っている保険料も含まれています。
保険加入を検討する際は、合計で支払う保険料が家計の負担にならないかを確認しておく必要があります。
比較的若い30代のうちに終身型の医療保険を検討しておけば、毎月支払う保険料だけでなく、長期的な負担も抑えられる可能性があります。
いずれ医療保険に加入したいと考えているのであれば、若いうちに検討しておくことをおすすめします。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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30代で医療保険はいらないといわれる主な理由
多くの人が30代で医療保険に加入している事実がある一方、若いうちは医療保険はいらないと考える人もいます。
医療保険がいらないといわれる理由について考えていきましょう。
公的医療保険で十分
30代に医療保険は不要と考えられる理由のひとつに、公的医療保険制度の充実が挙げられます。
日本は国民皆保険制度をとっており、病院での治療は1～3割の自己負担で受けることができます。
また高額療養費制度を利用すれば、入院や手術により高額な医療費が発生しても自己負担上限額を超えた差額は返還され、実質の負担額を抑えることができます。
そのため、民間の医療保険に加入しなくても問題ないと考える人もいます。
ただし、公的医療保険でカバーされない費用もある点には注意が必要です。
公的医療保険制度について理解したうえで、いざというときに経済的に困ることがないか確認することが大切です。
十分な貯蓄がある
貯蓄が十分にある場合、医療保険の必要性を感じない人もいるでしょう。
急な医療費に自己資金で対応できるのであれば、医療保険に毎月支払う保険料はもったいないと思うかもしれません。
ただし、明確な目的のある貯蓄を不測の事態で取り崩さざるを得なくなるリスクには注意が必要です。
結婚資金や住宅購入、子どもの教育費など、将来的な目標のために貯めているお金を取り崩すことになると、ライフプランそのものに影響を及ぼす可能性があります。
まずは、自分が保有している資産を再確認し、使用用途もふまえて医療保険の必要性について考えるのが良いでしょう。
まだ若く健康で病気にならないと思っている
30代は比較的健康で、病気やケガのリスクが低いと考えられる年代です。
「まだ自分には医療保険が必要ない」と感じる人も多いかもしれません。
医療保険は掛け捨ての商品が多く、入院しなければお金を受け取ることができません。
健康に自信があるうちには保険に加入せず、年齢を重ねてから検討しようと考える人もいるようです。
しかし、若くても病気やケガのリスクがゼロになるわけではありません。
また、病気に罹患してからでは保険加入自体が難しくなるリスクもあります。
長い目で見て、医療保険の必要性について検討することも大切といえるでしょう。
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公的医療保険や貯蓄ではカバーできない30代のリスク
30代のうちは公的医療保険や一定の貯蓄があれば、医療保険に加入する必要はないという考えもあります。
しかし、公的医療保険や貯蓄だけでは十分にカバーできないリスクにも目を向ける必要があります。
ここからは、30代で特に気をつけておきたいリスクについて解説します。
公的医療保険の対象にならない費用
日本の公的医療保険制度は、世界と比べても充実度が高いとされています。
しかし、治療にかかる費用すべてが対象になるわけではありません。
先進医療や自由診療を受けた場合、治療費は全額自己負担が必要です。
時には数百万円にのぼる負担が発生することもあります。
また、入院時に個室療養を希望する場合は、差額ベッド代を自己負担で支払う必要があります。
病気やケガで体調がすぐれないとき、個室でゆっくり静養したいと思う人は少なくありません。
公的医療保険の範囲だけで、希望通りの治療環境を叶えられるわけではない点には注意が必要です。
その他、入院時の食費、日用品のレンタル費用、通院時の交通費など、細かな出費が重なって家計に影響を与える可能性もあります。
治療費以外の出費もふまえて、医療保険の必要性を考えることが大切です。
参考）差額ベッド代
病室は、一般的に6～8人の大部屋が標準となります。
4人部屋以下の病室を希望する場合、入院1日ごとに差額ベッド代が発生します。
1人室を利用する場合、14日間入院すると約11万8000円が医療費と別で必要になります。
長期入院になるほど負担額は大きくなるため、個室療養を希望する人はある程度の備えを用意しておくことが大切です。
特に手術後は、体の痛みや精神的な負担から、静かな環境でゆっくり休みたいと思う人もいます。
自分が望む治療環境を叶えるため、どのような備えが必要なのか、今のうちから考えておきましょう。
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働けない間の収入減
病気やケガで入院が必要になると、医療費の負担だけでなく収入が減少するリスクもあります。
会社員や公務員の場合は傷病手当金を受け取ることができますが、それまでの収入が満額保障されるわけではありません。
治療が長引くことで、収入と支出のバランスが崩れる可能性もあります。
医療保険に加入していれば、医療費の支払いや生活費に給付金を充てることも可能です。
30代は仕事や育児に忙しい年代で、働けない間の収入減については特に注意が必要です。
ローンの支払や教育資金の積立に影響が出ないよう、保険で備えておくのも選択肢のひとつとなるでしょう。
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高まっていく病気のリスク
30代はまだ若く健康であると感じる人が多いですが、年齢を重ねるにつれ病気のリスクは徐々に高まります。
実際、20代よりも30代のほうが入院者数は多く、その後も年齢が上がるごとに入院者数は右肩上がりに増えていきます。
また、女性は30代から子宮がんや乳がんのリスクが高まるとされています。
比較的若いうちから、女性疾病やがんに対する備えが必要になります。
今まで健康だからといって、これから先もずっと健康であるとは限りません。
将来のことも見据えて、医療保険の必要性について判断することが大切です。
大きな病気に罹患してからでは、医療保険への加入は難しくなります。
あとから後悔しないよう、健康なうちに保険の検討を進めておくと良いでしょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
30代で医療保険の必要性が高い人【ケース別】
医療保険の必要性は、人それぞれです。
ここからは、30代で医療保険の必要性が高い人について、ケース別に解説していきます。
独身の場合
30代独身の場合、万が一大きな病気やケガで入院や手術が必要になったとき、自分の貯蓄や公的医療保険のみで対応することになります。
今現在家計に余裕がなく、入院が必要になったときに経済的な援助をしてもらうことが難しい人や、親兄弟に頼らずに自分でなんとかしたいと考える人は、医療保険で備えておくと良いでしょう。
特に保険に未加入の人は、保障の基礎として医療保険からの検討がおすすめです。
また、自営業やフリーランスの場合、入院が必要になり働けなくなることで途端に収入が途絶えてしまうリスクがあります。
いざというときのために、保険で備えておく必要性が高いといえるでしょう。
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既婚者の場合
既婚者の場合、家計を支えている側にもしものことがあると、家族の負担が大きくなる可能性があります。
医療費の負担や収入の減少に加え、家事育児を1人でこなさなければならず、経済的にも精神的にも負担がかかります。
家族を養っている人、小さな子どもがいる世帯では、医療保険の必要性は高いといえるでしょう。
一方、共働きで家計に余裕があり、子どももいない世帯では、どちらかの収入と貯蓄でやりくりできる可能性もあります。
経済状況や今後のライフプランをふまえて、保険の必要性を判断しましょう。
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個人事業主やフリーランスの場合
独身か既婚かに限らず、個人事業主やフリーランスで働く人は医療保険の必要性が高くなります。
会社員と異なり傷病手当などの公的保障が受け取れないため、入院中は収入が途絶えてしまうリスクがあります。
医療費の負担も重なることで家計のバランスが大きく崩れることも考えるため、大きな資産を保有している場合をのぞき、医療保険で備えておくことが大切になります。
また個人事業主やフリーランスの場合、医療保険だけでなく、収入の減少に備える就業不能保険の必要性も高くなります。
自分が抱えているリスクに、どれだけ保険で備えておくべきか、健康なうちに考えておくようにしましょう。
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30代で医療保険を検討する際のポイント
ここからは、30代で医療保険を検討する際に押さえておきたいポイントをご紹介します。
賢い保険選びのために、ぜひ参考にしてください。
保障範囲と保障額を決める
医療保険を検討する際には、まず必要な保障範囲と保障額を明確にすることが大切です。
30代は結婚や子どもの誕生など、ライフステージの変化が多い時期です。
自分や家族に合った保障を無駄なく選べるよう、医療保険の保障内容についてある程度知っておくようにしましょう。
例えば、入院や手術にかかる費用はもちろん、先進医療や患者申出療養などの公的医療保険制度が適用されない治療を保障対象とすることも可能です。
女性の場合、女性疾病やがんに手厚く備える特約も検討する必要があるでしょう。
入院保障額を決めるときには、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額を参考に、どれくらいの保障があれば出費をまかなうことができるか考えましょう。
Q1
性別をお伺いします
参考）医療保険で受け取れる主な給付金
医療保険で受け取れる主な給付金は次のとおりです。
入院給付金と手術給付金に関しては、主契約であらかじめ保障されていることが一般的です。
その他の保障は、特約として別途付加する必要があります。
まずは主契約の保障額を決めたうえで、自分が手厚く備えておきたいリスクをカバーできる特約の付加を検討しましょう。
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保障期間を決める
医療保険には、一生涯保障が続く「終身タイプ」と、一定期間で保障が終了する「定期タイプ」があります。
病気やケガのリスクは年齢が上がるほど高くなるため、基本的に医療保険は終身タイプがおすすめです。
定期タイプの医療保険は、「子どもが小さい間だけ」「ローン返済期間だけ」など、一定期間のみの医療保障を求めている人には適しています。
更新時には保険料が高くなるため、将来的に負担が大きくなる点には注意が必要です。
終身タイプの医療保険の場合、加入時の保険料がその後も一定である特徴があります。
加入時の年齢が若いほど、トータルでの保険料支払いも抑えられる可能性があるため、いつか加入したいと考えている人は早めに検討しておくことがおすすめです。
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適切な保険料の目安を決める
医療保険を選ぶ際は、家計に無理のない範囲で保険料を設定することが大切です。
適切な保険料は収入や家族構成によっても異なるため一概にはいえませんが、掛け捨ての保険に支払う保険料の総額は、手取り収入の8％以内に収めておくことが良いとされています。
30代の場合、1カ月あたり数千円で医療保障を確保することも可能です。
保障と保険料のバランスを考慮して、保険選びを進めていきましょう。
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複数の医療保険を比較する
医療保険は1社だけを見て決めてしまうのではなく、いくつかの保険会社で比較することが大切です。
さまざまな保険会社が医療保険を取り扱っており、どれも似ているように思えるかもしれません。
しかし同じような保障内容でも、毎月の保険料は異なっており、比較することで保険料をさらに抑えられる商品が見つかる可能性があります。
保険の比較サイトを活用して、一括見積もりすることもおすすめです。
医療保険は長く付き合うもののため、納得したうえで申込みましょう。
よくある質問
ここからは、30代の医療保険選びでよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
30代女性が最低限入っておくべき保険は？
A.家族構成や働き方によっても異なりますが、医療保険とがん保険は最低限検討しておくことをおすすめします。
30代は妊娠・出産といったライフイベントを迎える人も多く、同時に女性疾病のリスクが高まる時期ともいえます。
妊娠・出産時の異常は医療保険で保障されるケースがあります。
手厚く備えておきたい人は、女性向け医療保険を検討しておくのも良いでしょう。
また、出産を考えていない人でも、女性疾病や女性特有のがんのリスクは30代以降高まるため、ある程度の備えが必要になります。
女性の場合、医療保険だけでなく、女性特有のがんに備えてがん保険を若いうちから検討しておくことがおすすめです。
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30代が最低限入っておくべき保険は？
A.医療保険やがん保険を基本とし、子どもがいる場合は死亡保険の加入も検討しましょう。
最低限入っておくべき保険は、家族構成によっても大きく異なります。
独身の人や子どもがいない共働き世帯の場合、大きな死亡保障の必要性は低い代わりに、医療保障やがん保障の必要性が高まります。
一方、小さい子どもがいる場合、世帯主の死亡保障を最も重視する必要があります。
自分と家族の状況に合わせた保険選びが大切です。
保険選びに悩んだら『ほけん必要度診断』でリスクの洗い出しから！
まとめ
今回は、30代の医療保険の必要性について考えてきました。
30代は、結婚や子どもの誕生、住宅の購入など大きなライフイベントを迎えることが多い年代です。
突発的な医療費負担によって家計のバランスが崩れたり、貯蓄を取り崩すことになると、ライフプランに影響を与える可能性があります。
自分と家族が抱えているリスクについて考慮したうえで、医療保険の必要性を判断しましょう。
ほけんのコスパでは、複数の保険会社の医療保険を取り扱っています。
年齢と性別を入力するだけで、簡単に一括見積もりも可能です。
ぜひ、保険選びの参考にしてください。
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