軽度異形成でも入れる保険はある？子宮頸部異形成の症状別に、加入の目安や選び方をプロが解説

軽度異形成でも保険に加入できる？

軽度異形成の場合、一部の保険に加入できなかったり、特別な条件が付く可能性があります。

軽度異形成とは、子宮頸がんの前段階とされる病変で、進行度は最も初期の段階になります。

軽度異形成と診断された人のうちの多くは自然に病変が消失しますが、一部が中等度異形成、高度異形成へと進行していき、最終的に「上皮内がん」や「がん」に変化する可能性があります。

軽度異形成と診断されたら、病変が進行しないか定期的な経過観察が必要になります。

この段階では特段治療は行いませんが、保険会社からはリスクが高いと判断され、保険の加入に制限がかかるケースがあります。

保険種類ごとに、加入できるかどうかの目安を見ていきましょう。

医療保険は、軽度異形成でも問題なく加入できる可能性が高いでしょう。

しかし、多くの保険会社で「子宮に対する部位不担保」の条件が付くことが考えられます。

条件が付くと、加入から一定の年数は子宮に関する病気で入院や手術が必要になっても、保障対象外となってしまいます。

軽度異形成が進行して手術が必要になったときのために備えたい場合は、部位不担保がつかない「引受基準緩和型」の保険を検討するのも選択肢のひとつです。

Q.共済は軽度異形成でも加入できる？

軽度異形成と診断されて通院中の場合、共済への加入は難しくなります。

都道府県民共済は、「現在、病気やケガの治療中である。または検査や治療が必要と指摘されている。」という質問事項に該当してしまうと基本的に加入できません。

ただし、過去に一度軽度異形成疑いと診断され、その後の検査では特に異常が見つからず経過観察している場合などは個別判断になる可能性もあります。

気になる場合は、一度お住まいの地域の都道府県民共済に問い合わせしてみるのが良いでしょう。

軽度異形成と診断されていると、がん保険への加入は基本的に難しくなります。

一部の保険会社で、軽度異形成段階であれば加入できるがん保険もありますが、厳しい判断をする保険会社のほうが多いでしょう。

軽度異形成が進行してしまったときのために、がん保険で備えておきたいと考える人もいるのではないでしょうか。

がん保険への加入を断られてしまったら、引受基準緩和型医療保険などを利用して万が一の入院や手術に備えておくのがおすすめです。

軽度異形成が進行すると、高度異形成や上皮内がんになった段階で入院し、「子宮頸部レーザー蒸散術」や「子宮頸部円錐切除術」を受けることが一般的です。

引受基準緩和型医療保険で入院・手術に対する備えを用意しておけば、いざというときに安心して治療を受けることができるでしょう。

死亡保険の場合、軽度異形成でも問題なく加入できる可能性が高いでしょう。

ただし、保険会社によっては加入から数年間保障額が削減される「削減期間」が付くケースもあります。

申込みをしてみて、契約の条件に納得できなかった場合は、別の保険会社で検討を進めていくのが良いでしょう。

Q.団信は軽度異形成でも加入できる？

住宅ローンを組む際に検討する団信（団体信用生命保険）ですが、一般の生命保険と同様に加入時には健康状態の診査が必要になります。

団信の明確な診査基準は公開されていませんが、軽度異形成で通院している場合は加入できない可能性があります。

団信に加入できなかった場合、「ワイド団信」と呼ばれる引受基準緩和型の団信か、団信の代わりとして一般の死亡保険に加入しておく選択肢もあります。

子宮頸部異形成には3種類ある

子宮頸部異形成には進行度によってクラスが分かれています。

異形成のクラスによって治療の方針は変わり、保険へ加入できるかどうかの目安も異なります。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

軽度異形成は子宮頸部異形成の初期の段階で、組織診でCIN1と分類されます。

軽度異形成であれば約90％の人が病変しない、もしくは自然治癒するといわれているため、3~6カ月ごとに定期健診を行って経過観察をすることが一般的です。

また、子宮頸がん検診の結果が「ASC-US」だった場合は、異形成が疑われる状態のため、その後の検査で子宮頸がんの原因となるHPVウイルスに感染しているかを調べた上で治療方針を決定します。

いずれにせよ、軽度異形成やASC-USの段階であれば、一部の保障に制限がかかるものの医療保険や死亡保険への加入は問題ないことが多いでしょう。

ただし、子宮への特別条件が付く可能性が高いので、それを防ぎたい人は引受基準緩和型の保険を検討するのがおすすめです。

»引受基準緩和型の医療保険を比較する

中等度異形成は組織診でCIN2と分類されます。

軽度異形成から進行した場合、治療方針は基本的にそれまでと変わらず、3カ月ごとに定期検診を行うことが一般的です。

がん検診要精密検査の指摘を受けた場合は、子宮頸がんの精密検査（コルポスコープ検査）を受ける必要があります。

その結果中等度異形成と診断されれば、3カ月ごとを目安に定期健診を行い経過を見ていきます。

約80％の人が病変しない、もしくは自然治癒するとされていますが、軽度異形成と同様、通常の医療保険では特別条件が付く可能性が高くなります。

中等度異形成と診断されている場合、がん保険への加入は難しくなります。

高度異形成は組織診でCIN3と分類されます。

高度異形成は子宮頸がんの一歩手前の状態で、約10~20％の人が早期のがんへ移行するといわれています。

そのため、高度異形成と診断された場合には入院して子宮頸部円錐切除術を受けることがすすめられます。

保険会社によっては高度異形成と上皮内がんを同等とみなして判断するため、新しく保険加入できない可能性が高くなります。

高度異形成で円錐切除術を受けてから数年間経過している場合は、完治したとみなされて保険に加入しやすくなることもあります。

子宮頸部異形成で保険に加入が難しいケース

子宮頸部異形成と診断された場合、治療の状況によっては保険加入を断られることもあります。

ここからは、子宮頸部異形成で保険加入が難しいケースを紹介していきます。

子宮頸部異形成のクラスが進行していくと、保険加入も難しくなっていきます。

軽度異形成であれば医療保険や死亡保険への加入も条件付きで承諾されることが多いですが、中等度~高度異形成になると厳しい判断となります。

通常の医療保険に加入できなかった場合は引受基準緩和型医療保険を検討すると良いですが、高度異形成で手術をすすめられている段階では緩和型の医療保険も加入できなくなってしまうため、注意が必要です。

子宮頸がんは、「HPVウイルス」への感染が原因で発症する病気です。

そのため、子宮頸部異形成が認められた場合にはHPVウイルスに感染しているかどうかを検査するのが一般的です。

HPVウイルス自体は女性の多くが一度は感染する身近なものですが、その中でも特定の遺伝子型のウイルスががんの発症に大きくかかわっているとされています。

HPV検査で陽性となり、特定の遺伝子型のウイルスへの感染が分かった場合、がんのリスクが高いと判断されて保険会社の診査も厳しいものとなります。

子宮頸がん検査で、要再検査以上の指摘を受けているのにその後再検査をしていない状態では新たな保険への加入は難しくなります。

中には「がんと診断される前に保険に入ってしまおう」と考える人もいるようですが、検査の正確な結果が出ていない状態や、再検査指示があるのに再検査を受けていない状態では、保険会社は正しく診査ができないため、加入を断ることになります。

検査で異常を指摘されている人は、まず医師の診察を受けるようにしましょう。

軽度異形成で保険を検討するときの告知ポイント

軽度異形成と診断された人が健康状態を保険会社に告知する際、押さえておいてほしいポイントがいくつかあります。

ここからは、申込み時の告知方法について、詳しくご紹介していきます。

子宮頸部異形成の現在のクラスと、どのような診断を受けているのかが、保険に加入する上で大きなポイントとなります。

軽度異形成であれば、その旨を告知書に記載することが大切です。

子宮頸がん検診と通常の細胞診では分類が異なるため、検査結果や診断書をもとに告知を進めていくと良いでしょう。

異形成のクラスを正確に把握したら、診断から現在までの治療の流れや今後の方針について時系列順に告知するようにしましょう。

告知書を確認して保険へ加入できるかどうかを最終的に判断するのは、「人」です。

そのため、できるだけわかりやすく治療経過がイメージできるような告知を行うのがポイントです。

治療経過が不明瞭だと、再告知が必要になったり診断書の提出を求められる可能性もあります。

軽度異形成と診断されて通院中であれば、「定期健診の頻度」「現在までの検査の結果」「今後の治療方針」をそれぞれ記載しておくのが良いでしょう。

Q.軽度異形成を隠して保険に加入しても良い？

保険会社が求める告知事項（健康状態に関する質問事項）に該当するのに、事実を隠して保険に加入すると、「告知義務違反」として後から大きなトラブルになる可能性があります。

例えば、軽度異形成で通院中であることを隠して医療保険に加入し、その後高度異形成まで進行して入院と手術が必要になったとします。

その際に医療保険で給付金請求をすると、保険会社は過去の通院歴などを健康保険の利用履歴を参照して調査をする可能性があります。

加入時に正しい告知をしていないことが発覚すると、給付金が支払われなかったり、最悪のケースでは契約を解除されてしまうこともあります。

保険に加入する際は、必ず正しい告知をしましょう。

保険の加入審査に落ちてしまった、特別条件が付いてしまったら？

軽度異形成で通院をしている場合、保険の加入を断られたり、部位不担保などの特別条件が付く可能性が高くなります。

一度そのような結果になってしまったらどのように保険の検討を進めていけば良いのか、保険のプロが詳しく解説します。

保険に加入できるかどうかの基準は、保険会社ごとに異なります。

そのため、軽度異形成で一度保険加入を断られてしまったとしても、他の保険会社であれば加入できる可能性もあります。

諦めずに加入できる保険会社を探してみましょう。

ただし、医療保険の場合はほとんどの保険会社で、子宮などの部位に特別条件が付く可能性が高くなっています。

軽度異形成が進行した場合の入院や手術に備えておきたい場合は、後述する引受基準緩和型医療保険を検討するのがおすすめです。

引受基準緩和型医療保険とは、通常の保険と比べて告知項目が少なく、持病があっても加入しやすい医療保険のことです。

保険料は通常の保険よりも割高に設定されていますが、その分持病の悪化も保障されるなどのメリットがあります。

通常の医療保険に加入できなかった場合や、軽度異形成で子宮に部位不担保などの条件が付いた場合、引受基準緩和型医療保険を検討するのもひとつの選択肢です。

参考）引受基準緩和型医療保険の告知項目

引受基準緩和型医療保険に加入する際の、代表的な告知項目は次の通りです。

保険会社によっても内容は多少異なりますが、軽度異形成で通院している状態で、特段入院や手術もすすめられていないようであれば、申込みをすることができます。

子宮頸部異形成で保険はおりる？

軽度異形成段階でおりる給付金は基本的にありませんが、その後異形成の段階が進行していくと給付金を受け取れる可能性があります。

高度異形成まで進行し入院や手術をしたときには、医療保険の保障対象となる可能性があります。

ただし、医療保険に加入した際、子宮に「特定部位不担保」などの条件が付いていると保障対象とならないため、保険証券などで契約状況を確認するのが良いでしょう。

また、保険会社によっては、高度異形成を上皮内がんと同等とみなして、がん保険の支払対象とする場合もあります。

まずは自分が加入している保険の内容を確認し、不明点があるときは保険会社に直接問い合わせしてみましょう。

軽度異形成と診断された時点で保険を検討しておいた方が良い理由

軽度異形成と診断されたからといってすぐにがんになってしまうわけではありませんが、早い段階で保険を検討しておくことはとても大切です。

その理由を詳しく解説していきます。

軽度異形成の約10％程度は、病変が進行するとされています。

もし異形成が進行してしまうと、保険への加入は難しくなってしまいます。

特に、高度異形成まで進行すると新たに保険に加入することは難しく、手術を勧められている段階では引受基準緩和型の保険も検討できなくなってしまいます。

手術後数年間経過すれば検討できる商品も増えますが、軽度異形成の段階で保険を検討しておくことでいざというときの入院や手術に備えられるので、早めに保険加入を済ませておくのが良いでしょう。

子宮頸部異形成は、進行するまでは定期的な検査を受けるのみで、高度異形成まで進行した段階で入院・手術をすることが一般的です。

そのため、将来的に入院や手術で医療費が必要になる可能性があります。

また、子宮頸がんだけでなく、年齢を重ねるとそのほかの病気やケガのリスクも高くなります。

保険に加入できるうちに、医療費負担には医療保険で備えておくのがおすすめです。

Q.子宮頸がんの罹患者数

2020年度の調査によると、日本全国で子宮頸がんと診断された人は1万353人にのぼります。

20代後半から徐々に罹患者数が増え、40代でピークを迎えます。

そのほかのがんと比較し、若い世代でも罹患者数が多いことが特徴です。

子宮頸がんを早期発見するためには、定期的に検診を受ける必要があります。

子宮頸がん検診のための助成制度を設けている自治体もあるので、お住まいの地域の制度を一度確認してみるのが良いでしょう。

（参考：国立がん研究センター｜子宮頸がん　患者数（がん統計））

保険選びのポイント

軽度異形成と診断された人が保険を選ぶ際、どのようなことに気を付ければよいでしょうか。

ここからは、保険を選ぶうえでのポイントについてプロが詳しく解説します。

どんなリスクに備えたいかによって、選ぶ保険種類は異なります。

軽度異形成で通院している人にとっては、進行した場合の入院・手術に備えておきたい人も多いでしょう。

引受基準緩和型医療保険などでいざというときのために備えておくのがおすすめです。

また、子宮頸がんに備えてがん保険に加入しておきたいと考える人もいるかもしれません。

しかし、軽度異形成の状態で加入できるがん保険は非常に少ないため、まずは医療保険で備えを用意しておくか、完治後に再度がん保険を検討するのが良いでしょう。

保険に加入する際は、健康状態をありのまま告知することが大切になります。

緩和型ではない通常の保険を検討する際は、子宮頸部異形成のクラスやHPVウイルス検査の結果も含めて、治療の経過と今後の治療計画について申告しましょう。

緩和型の保険を検討する場合、一般的に3つの質問事項に該当しなければ申込みをすることができます。

質問事項の内容を確認し、該当する点がないか事前に確かめておきましょう。

通常の保険への加入を断られたり、特別条件が付いてしまった場合は、引受基準緩和型の保険を検討するのが良いでしょう。

入院や手術に備えておきたい人は「引受基準緩和型医療保険」を、死亡時に備えておきたい人は「引受基準緩和型死亡保険」を検討しましょう。

特に、子宮頸部異形成が進行したときの入院や手術に備えたい人は、持病の悪化も保障される引受基準緩和型医療保険がおすすめです。

保険会社ごとに告知項目は異なるため、申込む前に確認しておくようにしましょう。

子宮頸がんの治療で利用できる公的制度

民間の保険を検討するときには、まず公的保障について理解しておく必要があります。

ここからは、子宮頸がんに罹患してしまった場合に利用できる公的制度について解説していきます。

高度異形成や子宮頸がんと診断され、入院・手術をすることになった場合、公的医療保険制度で3割負担になるだけでなく「高額療養費制度」を利用してさらに自己負担額を軽減させることができます。

高額療養費制度とは、1カ月の医療費負担が自己負担限度額を超えた場合、その差額が返還される制度です。

自己負担限度額は年齢や収入によって異なります。

例えば、70歳未満で年収が500万円の人の場合、医療費の自己負担限度額は「8万100円＋（医療費－26万7000円）×1％」となります。

仮に、入院・手術をして医療費の合計が100万円だった場合、3割負担であれば30万円を支払うことになりますが、高額療養費制度を利用すると以下の自己負担額となります。

民間の医療保険を検討する際は、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額を知ったうえで保障額を決めるとスムーズです。

高額療養費制度があるので、民間の医療保険は必要ないと考える人もいます。
しかし、一度がんに罹患すると、その後再発や転移のリスクがあり、治療が長引く可能性もあります。
一度や二度の医療費負担であれば貯蓄でまかなえる人も多いかもしれませんが、何年も治療が必要になると家計に与える影響は大きくなります。

また、現在の高額療養費制度は今後改正される可能性もあります。

保険に加入できるうちに備えを用意しておくことで、将来の医療費負担にも対応することができます。

まとめ

今回は、軽度異形成で検討できる保険について、詳しく解説してきました。

軽度異形成の段階では、医療保険には加入できる可能性が高いですが、子宮に特別条件が付いてしまうことが考えられます。

必要に応じて引受基準緩和型医療保険を検討するなどして、いざというときのために備えておくのが良いでしょう。

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