死亡保険は一家を支える男性が主に加入するイメージがあるかもしれませんが、女性の場合はどうなのでしょうか。
結論、女性でも家族構成や経済状況によっては、最低限の死亡保険を検討しておいた方が良いケースもあります。
今回は、女性で死亡保険の必要性が高いケースについてと、死亡保険の選び方、女性特有の備えておきたいリスクについて保険のプロが分かりやすく解説していきます。
この記事を読んでわかること
家計を支えている女性や子育て中の女性は死亡保険の必要性が高い
独身女性、扶養家族がいない女性は最低限の葬儀費用をまかなえる死亡保険があれば十分
必要な保険期間や保障額に応じて、自分に合った死亡保険の種類を選ぶことが大切
目次
4-1.独身女性の場合
4-2.共働き・既婚女性の場合
4-3.専業主婦・パートで働く女性の場合
4-4.60代以降の女性
6-1.女性の死亡保険加入率
6-2.女性の生命保険平均保険料
7-1.女性特有の病気・がんリスク
7-2.介護リスク
7-3.老後の生活資金が不足するリスク
8.まとめ
死亡保険の必要性は「誰のために」「何のために」備えるかで決まる
死亡保険は、被保険者が亡くなった場合や所定の高度障害状態になった場合に、遺族に保険金が支払われる保険です。
死亡保険の必要性は、「誰のために」「何のために」備えるかによって大きく変わります。
例えば、家計を支える人が亡くなった場合、のこされた家族の生活費や子どもの教育費など、多額の費用が必要となることがあります。
一方で、十分な貯蓄があり、扶養家族もいない独身女性の場合、死亡保険の必要性は低いかもしれません。
公的保障（遺族年金など）も考慮に入れつつ、自身のライフステージや家族構成、経済状況に合わせて、どの程度のリスクに備える必要があるのかを検討することが重要です。
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女性で死亡保険が必要なケース
では、具体的に女性で死亡保険が必要なケースについて見ていきましょう。
家計を支えている女性（共働き・大黒柱）
共働き世帯や女性が大黒柱となっている家庭では、その女性に万一のことがあった場合、のこされた家族の生活に大きな影響が出ます。
遺族の生活費や子どもの教育費など、その後の家計を維持していくための費用を死亡保険で備えておく必要があるでしょう。
また、子どもがいないケースでも、共働きの妻に万が一のことがあった場合の経済的なリスクについて考えておく必要があります。
葬儀費用など最低限の整理資金をのこしたい場合、少額でも良いので死亡保険を確保しておくと安心です。
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住宅ローンなど、借入がある女性
住宅ローンを組んでいる場合、多くは団体信用生命保険（団信）に加入するため、契約者が亡くなった際にはローンの残債が保険金で相殺され、家族が返済する必要がなくなります。
しかし、夫名義のローンを組んでおり妻が亡くなった場合、夫は引き続きローン返済を続けていかなければなりません。
妻が共働きで家計を支えていたケースでは、ローンの支払いが難しくなる可能性もあるでしょう。
また、教育ローンや自動車ローンなど個人での借り入れがある場合、契約者が亡くなっても遺族に返済義務が残ることが多いため注意が必要です。
住宅ローンや借入の返済などを加味し、女性側に万が一のことがあったときの経済的リスクがある場合は、死亡保険で備えておく必要があるでしょう。
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シングルマザーや扶養家族がいる女性
子どもをひとりで育てている女性にとって、死亡保険は非常に重要です。
子どもが成人して独立するまでには、多額の生活費や教育費が必要になります。
もちろん、母親に万が一のことがあれば遺族年金などの公的支援はありますが、子どもに保険金としてお金をのこしたいと考える人が多いのではないでしょうか。
子どもが成人するまでの期間、死亡保険で備えておくことを検討しましょう。
その他、配偶者や高齢の親を扶養している場合も、死亡保険の必要性が高くなります。
遺族の生活を保障できるよう、最低限の死亡保険を検討しておきましょう。
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Q.専業主婦やパートで働く女性に死亡保険は必要？
A.専業主婦やパートで働く女性でも、死亡保険が必要な場合があります。
外に働きに出ていない専業主婦でも、家事や育児を賃金換算すると年収約300万円に相当するという試算もあります。
もし専業主婦が亡くなった場合、のこされた家族が家事や育児すべてを担うことになります。
家事や育児の代行サービス費用など、経済的負担が増える可能性もあるため、死亡保険で備えておくのも選択肢のひとつです。
また、パートで働く女性に万が一のことがあると、家庭全体の収入が減少することになります。
遺族年金の支給対象外になるケースも多いため、事前に万一の備えについて話し合っておく必要があるでしょう。
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女性で死亡保険が不要なケース
反対に、女性で死亡保険の必要性が低いケースもあります。
具体的に見ていきましょう。
十分な貯蓄があり、死後の整理費用をカバーできる女性
葬儀費用やお墓代など、死後に必要となる費用を十分にまかなえる貯蓄がある場合、死亡保険の必要性は低いと考えることもできます。
ただし、急な出費にも対応できるだけの流動性の高い貯蓄であるかを確認することが大切です。株や投資信託で運用している資産の場合、運用状況によっては現金化しづらいケースもあります。
最低限必要な葬儀費用や死亡整理資金に関しては、流動性の高い現金で確保しておくと良いでしょう。
ある程度まとまった資産を持っている女性の場合、生命保険の非課税枠を利用するのもおすすめです。
法定相続人の人数×500万円は非課税として保険金をのこすことができるため、相続税対策として保険に加入しておく人もいます。
扶養家族がいない独身の女性
独身で経済的に支援が必要な家族がいない場合、死亡保険の必要性は低いといえます。
加入するとしても、葬儀費用や死亡整理資金をまかなえる最低限の保険金額で、基本的には十分でしょう。
数千万円規模の死亡保険の必要性は低いので、現在加入している保険がある人は保障内容や保険金額について確認しておきましょう。
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【ライフステージ別】女性におすすめの死亡保険
死亡保険の必要性は、家族構成や働き方によっても異なります。
ここからは、女性におすすめの死亡保険をライフステージ別に解説します。
独身女性の場合
独身女性の場合、一般的には葬儀費用や死亡整理資金として300万円～500万円程度の死亡保険が目安とされます。
数百万円規模の死亡保障であれば、終身保険など貯蓄性のあるタイプの死亡保険がおすすめです。
一生涯保障が続くことに加え、死亡保障が必要なくなれば解約してお金を受け取ることができ、自分の生活費や老後資金として活用できるメリットがあります。
反対に、掛け捨てで何千万円といった大きな死亡保障を持っておく必要性は低いでしょう。
そもそも、貯蓄が十分にあり死亡整理資金を準備する必要がない人は、医療保障やがん保障を優先し、余剰資金で資産形成に取り組むほうが効率的なケースもあります。
最低限必要な保障は保険で確保しながら、運用や貯蓄で老後に備えておくと良いでしょう。
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共働き・既婚女性の場合
共働きの既婚女性の場合、自身に万が一のことがあった場合の収入補填や、家事育児の外注費用をまかなうため、一定期間はある程度の死亡保障を用意しておいたほうが安心でしょう。
定期保険や収入保障保険など、掛け捨てで保険料を抑えながら手厚い保障を確保できるタイプの死亡保険がおすすめです。
「掛け捨てはもったいない」「最低限の葬儀費用くらいで十分」と考える人には、終身保険など貯蓄性のあるタイプの死亡保険も選択肢になるでしょう。
掛け捨てと比べて毎月の保険料は割高になりますが、死亡保障として一生涯継続するか、途中で解約して自分でお金を受け取るか、そのときの状況に合わせて選択することができるのはメリットです。
今後のライフプランや毎月の予算もふまえて、どの保険が自分に適しているかを考えてみましょう。
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専業主婦・パートで働く女性の場合
専業主婦やパートで働く女性の場合でも、家事や育児の負担などを考慮し、一定の死亡保険を検討しておきましょう。
妻が亡くなった場合、夫が受け取れる遺族年金は限られています。子どもが成人するまでの間は、定期保険や収入保障保険などで、保険料を抑えながら手厚い保障を持っておくことがおすすめです。
死亡整理資金として、終身保険で資産形成をしながら保障を確保しておくのも良いでしょう。
自分に万が一のことがあった場合、家族にどれだけの負担がかかるか、家事や育児を夫が一手に担う状態でこれまで通り働けそうか、夫婦で話し合っておく必要があります。
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60代以降の女性
60代以降になると、子育てが終わり死亡保険の必要保障額が減少する傾向にあります。
また、独身女性の場合、葬儀費用などの最低限の保障を確保できれば良いと考える人が多いでしょう。
葬儀費用に備えるには一生涯保障の終身保険が適していますが、60代以降に新規加入をしようとすると、どうしても保険料が高くなりがちです。
予算内に収まるのであれば良いですが、保険料を抑えて葬儀費用を準備したい場合は、80歳や90歳満期の長期で定期保険を組むのも選択肢のひとつです。
また、医療保険に一生涯保障の死亡保障特約を付加することも可能です。
目的や用意しておきたい保障額に合わせて適宜保険の見直しを行いましょう。
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知っておきたい死亡保険の基本
死亡保険には、大きく分けて3つの種類があります。
保険期間や貯蓄性の有無などそれぞれに特徴があり、加入の目的も異なります。
定期保険
定期保険は、あらかじめ保険期間が定められた保険です。
10年・20年といった年数、または60歳・70歳までといった年齢で保険期間を設定します。
期間中に死亡または高度障害状態になった場合に保険金が支払われますが、満期を迎えれば保障は終了します。
解約返戻金や満期保険金がない掛け捨て型で、割安な保険料で大きな保障を確保できる点がメリットです。
一方、保険期間満了時に更新する場合、保険料が高くなることがデメリットとして挙げられます。
「子どもが成人するまでの間」「自分が定年を迎えるまでの間」など、一定期間大きな保障を準備しておきたい人には定期保険がおすすめです。
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収入保障保険は定期保険の一種
収入保障保険は定期保険の一種で、保険期間中に死亡または高度障害状態になった場合、保険期間満了まで毎月年金形式で保険金を受け取れるのが特徴です。
時間の経過とともに受け取れる保険金総額は減少するため、一般的な定期保険よりも保険料を抑えられる可能性があります。
できるだけ保険料を抑えて遺族の生活保障を確保したい人には、収入保障保険がおすすめです。
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養老保険
養老保険は「生死混合保険」と呼ばれる保険のひとつで、保険期間中に死亡した場合は死亡保険金を、満期時に生存していた場合は死亡保険金と同額の満期保険金を受け取れます。
死亡保障だけでなく資産形成目的でも活用できますが、保険料が比較的割高で、保険料総払込額が死亡保険金の額を上回ることもあるため注意が必要です。
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終身保険
終身保険は、保障が一生涯続く死亡保険です。
加入時の保険料は基本的に変わらず、いつ亡くなっても遺族に保険金が支払われます。
保険料の一部が積み立てられるため、途中で解約すると解約返戻金を受け取れる「貯蓄型」の保険です。
葬儀費用や相続対策など、一生涯にわたる備えに適している一方、保険料は定期保険よりも割高であり、早期解約では元本割れのリスクがあります。
【終身保険の種類】
- 定額終身保険：契約時の保険金額（亡くなった時に支払われる額）が一生涯変わらない最も基本的なタイプ。
- 低解約返戻金型終身保険：保険料払込期間中の解約返戻金（解約時に受け取れるお金）を低く抑えることで、保険料を割安に設定したタイプ。
- 積立利率変動型終身保険：市場金利に応じて積立利率が変動し、保険金額や解約返戻金が増減するタイプ。
- 変額終身保険：保険料の一部を投資信託などで運用し、運用成果によって保険金額や解約返戻金が変動するタイプ（死亡保険金には最低保証があることが多い）。
- 外貨建終身保険：保険料の払い込みや保険金の受け取りを外貨で行うタイプで、為替リスクがある。
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女性の死亡保険加入率と平均保険料
では、実際にどれくらいの女性が死亡保険に加入しているのでしょうか。
統計データから、女性の死亡保険加入率や平均保険料について見ていきましょう。
女性の死亡保険加入率
2022年の調査によると、生命保険で死亡保障を準備している女性の割合は60.2％でした。
男性の割合と比較しても大きな差はなく、女性でも死亡保障の必要性を感じている人が多いことが見て取れます。
特に40代～60代で割合が高く、70代でも51.5％と約半数以上の人が生命保険で死亡保障を準備しています。
（参考：2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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女性の生命保険平均保険料
「周りは毎月いくらくらい保険料を払っている？」と気になる人も多いのではないでしょうか。
同じ2022年の調査では、女性の年間払込保険料の平均は16万円で、1カ月あたりに換算すると約1万3333円となっています。
ただしこの金額は死亡保険だけでなく、医療保険やがん保険、個人年金保険等すべての生命保険に支払っている保険料の合計です。
「保険料が適正か」を判断するときは、支払っている保険料の合計と収入のバランスに問題がないかを確認しましょう。
（参考：2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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死亡リスク以外に女性が備えておきたいリスク
女性特有の病気やがんなど、死亡リスク以外にも女性が抱えているリスクは複数あります。
ここからは、女性が備えておきたいその他のリスクについて詳しく解説します。
女性特有の病気・がんリスク
女性は、乳がん、子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんなど女性特有のがんに罹患するリスクを抱えています。女性特有のがんは比較的若い年代にも患者が多く、早い段階で備えを検討する必要があります。
またがん以外にも、子宮筋腫、卵巣嚢胞、子宮内膜症など、女性特有の病気にかかるリスクがあります。年齢によっては、妊娠・出産に伴う異常分娩や合併症のリスクも考慮すべきでしょう。
女性疾病やがんのリスクに備えるには、医療保険やがん保険の検討がおすすめです。
医療保険であれば病気やケガのリスクに幅広く備えられますが、がんの通院治療はカバーできません。
併せてがん保険を別途検討するか、医療保険にがん保障特約を付加したプランを検討しましょう。
また、女性疾病に手厚く備えられる「女性保険」も選択肢のひとつになるでしょう。
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Q.女性保険って何？
A.女性保険とは一般的に、通常の医療保険に女性特約（女性疾病に手厚く備えられる特約）を付加したものを指します。
医療保険は病気やケガで入院・手術をした際に保障される保険です。
女性疾病やがんももちろん保障対象ですが、女性特約を付加することでさらに手厚く備えることができます。
乳房・子宮・卵巣に関わる病気や妊娠・分娩などの合併症といった女性特有の病気、がん全般、リウマチ等女性に多い病気で入院・治療した場合に、給付金が上乗せされることが一般的です。
ただし、女性特約の保障対象になる病気は保険会社によって異なります。事前に約款等で確認しておくと良いでしょう。
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介護リスク
女性にとって、老後の介護リスクも無視できない問題です。
女性は男性と比べて平均寿命が長く、骨粗鬆症のリスクも高いことが知られています。
公的介護保険制度はあくまでも「介護サービスを一定の自己負担額で受けられる」もので、介護状態になった時に現金給付を受けられるものではありません。
自己負担費用への備えや介護サービスの選択肢を広げるために、現役時代のうちから資産形成をしておくことが大切です。貯蓄だけでは不安がある人は、民間の介護保険を検討するのも良いでしょう。
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老後の生活資金が不足するリスク
老後の生活資金の確保は、誰もが抱える共通の課題です。
公的年金だけではゆとりある老後を送ることは難しく、貯蓄を取り崩すか老後も働き続けて家計を支える必要があります。
個人年金保険や貯蓄型の終身保険、変額保険等を活用し、計画的に老後資金を準備しておくのもおすすめです。
ただし、終身保険など死亡保険を活用する場合は支払った保険料が全額運用されるわけではなく、保障を維持するために必要な費用が差し引かれます。
保障が不要な場合は、個人年金保険など貯蓄に特化した保険商品を活用するか、NISAやiDecoなどで資産運用に取り組むのもおすすめです。
それぞれにメリットとデメリットがあるので、まずは自分に合った資産形成の方法を見つけるために情報収集から始めてみましょう。
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まとめ
女性にとって死亡保険が必要かどうかは、ライフステージ、家族構成、経済状況によって異なります。
小さな子どもがいたり、共働きで家計を支えている女性は、特に死亡保険の必要性が高くなります。
また、夫名義で住宅ローンを組んでいる場合、妻に万が一のことがあっても夫はローン返済を続けなければならないため、家計が苦しくなる可能性も考えられます。
まずは、自分が亡くなったときに、のこされた家族にどれくらいの経済的な負担がかかるかを考えてみましょう。
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