40代になると健康への不安が徐々に高まる一方で、公的医療保険や貯蓄があれば医療保険はいらないのでは？と思う人もいるかもしれません。
医療保険の必要性は、家族構成や経済状況によって異なり、一概に必要か不要かを判断することはできません。
今回は、40代で医療保険の必要性が高い人の特徴や、保険選びのポイントについてプロが詳しく解説していきます。
この記事を読んでわかること
40代の約9割が、保険で医療費の支払いに備えている
大きな資産を持っていたり老後に不安がない人であれば、医療保険の必要性は低い
先進医療や差額ベッド代など、公的医療保険が適用されない費用に備えるためにも医療保険は有効
目次
40代の医療保険の加入率や平均保険料
まずは、統計データから40代の医療保険加入率や保険料の平均を見ていきましょう。
40代の医療保険の加入率
2022年の調査によると、医療保障を生命保険で準備している人の割合は、40代男性で74.9％、40代女性で76.2％と非常に高い水準になっています。
また、損害保険や預貯金などで備えている人も合わせると、およそ87％の人がなんらかの医療保障を準備しています。
40代になると健康への意識が高まり、病気やケガのリスクに備えたいと考える人が増えることが、医療保険への関心につながっていると考えられます。
40代では扶養家族がいるケースも多く、家族を守るために医療保障を準備しておく人もいるでしょう。
一方で、割合としては非常に少ないものの、医療保障を保険で準備していない人もいます。
病気やケガのリスクは年齢とともに高くなります。医療費負担に対して、自分に合った方法でリスクヘッジしておくことが大切です。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
40代の平均払込保険料
同じ2022年の調査によると、40代の年間平均払込保険料は男性が22万4000円、女性が18万6000円です。
1カ月に換算すると、約1万5500円～1万8700円となります。
この金額には、がん保険や死亡保険、個人年金保険など、医療保険以外に支払っている保険料も含まれています。
保険料の適正額は収入によっても異なりますが、保険料合計額が毎月無理なく支払える範囲かどうか、保険料平均額も参考に一度確認しておきましょう。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年11月1日―2025年11月30日)
40代で医療保険が「不要」といわれる主な理由
40代の医療保険加入率は高い水準になっていますが、一方で医療保険を不要と考える人も一定数いるようです。
医療保険が不要といわれる理由について、詳しく見ていきましょう。
公的医療保険制度が充実している
医療保険が不要といわれる理由のひとつに、日本の公的医療保険制度が充実していることが挙げられます。
日本では国民皆保険制度が整備されており、ほとんどの人が健康保険に加入しています。
公的医療保険制度では、病院での診察や治療費は原則3割負担に抑えられます。
また、高額療養費制度を活用すれば、入院や手術を受けて医療費が高額になったとしても、上限額を超えた金額はあとから払い戻されるため、実質負担を抑えることが可能です。
そのため、公的な仕組みを利用すれば、わざわざ民間の医療保険に入る必要性はない、と判断する人もいるようです。
ただし、公的医療保険制度は治療にかかる費用すべてに適用されるわけではありません。
先進医療や自由診療など、全額自己負担が必要な治療を受けると1回の自己負担が数百万円にのぼるケースもあります。
また、入院時に個室を希望した場合にかかる差額ベッド代は、治療費とは別に全額自己負担が必要です。
公的医療保険制度の適用外になる費用についてもある程度考慮に入れたうえで、医療保険の必要性について判断すると良いでしょう。
十分な貯蓄があれば自己資金でまかなえる
40代になると、年収が安定し、ある程度の資産を保有している人もいるでしょう。
いざというときの医療費支払いをまかなえるだけの貯蓄があれば、あえて医療保険に入る必要はないと考えるかもしれません。
確かに、突発的な医療費支払いが数十万円発生しても生活に全く影響がないのであれば、医療保険の必要性は低いでしょう。
一方で、「子どものため」「老後のため」と使用目的を決めている貯蓄を、医療費支払いで取り崩すことには抵抗を感じる人もいます。
また、先進医療などの高額な治療を受けたり、がんで治療が何年も長引くことになると、貯蓄だけでは対応が難しいケースもあるでしょう。
自分の資産額やライフプランをふまえて、医療保険の必要性について判断しましょう。
健康状態が良好で、病気になるリスクが低いと思っている
自分自身の健康状態が良好であると感じている40代の人にとって、医療保険の必要性はあまり実感が湧かないかもしれません。
若い頃から健康診断で異常がなく、生活習慣にも気をつけている場合、病気やケガのリスクが低いと考えるのは自然なことです。
喫煙や飲酒をしない人は特に、医療保険の加入を後回しにしてしまうこともあるでしょう。
しかし、40代以降、がんや生活習慣病のリスクが高まることは事実です。
喫煙や飲酒の習慣がない人でも、大きな病気に罹患する可能性がゼロになるわけではありません。
これまで健康だったからといって将来ずっと健康であるという保障はないので、健康なうちにある程度の備えを用意しておくことが大切です。
最適な保険選びは、将来の安心に繋がります。
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40代で医療保険に未加入の場合のリスク
40代にとって、病気やケガのリスクは他人事ではありません。
ここからは、医療保険に加入していなかった場合にどんなリスクが考えられるかを見ていきましょう。
公的医療保険ではカバーできない費用がある
公的医療保険制度は医療費の負担を大幅に軽減してくれる制度ですが、すべての費用をカバーできるわけではありません。
先進医療や自由診療など、公的医療保険制度が適用されない治療法を選択した場合、数百万円の支払いが発生する可能性があります。
また、入院時に個室の使用を希望した場合、差額ベッド代が入院1日ごとに必要になります。
40代になると入院時の快適さを優先する人も多く、特に術後は肉体的にも精神的にも負担が大きいため、静かな環境で療養したいと考える人も少なくありません。
医療費以外の費用がかさみ、想像していたよりも出費が大きくなってしまうケースもあります。
医療保険に加入していないと、入院時の費用をすべて自分でまかなわなければなりません。
貯蓄が十分でない人や、資産を取り崩すことに不安を感じる人は、医療保険で備えておく必要があるでしょう。
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参考）差額ベッド代
入院時に5名以上が利用する大部屋を利用する場合は差額ベッド代が発生しません。
しかし、4名以下の少人数の部屋や個室を希望する場合は、入院1日ごとに差額ベッド代が発生します。
費用は地域によっても若干の違いがありますが、個室の場合1日あたり平均8000円程度かかるとされています。
仮に14日間入院したとすると、医療費とは別に約11万円の負担が必要です。
入院時に個室を利用したいと考える人は、差額ベッド代もふまえて備えておくことが大切です。
（参考：主な選定療養に係る報告状況｜厚生労働省）
貯蓄が減る不安
40代は老後を見据えた資産形成が必要になる年代ですが、病気やケガによって医療費の負担が発生すると、貯蓄が一気に減ってしまうリスクがあります。
また、子どもが大学進学を控えていて、まだまだ教育資金が必要になる人もいるでしょう。
医療保険に加入していないと、目的を持って計画的に貯めてきたお金を予想していない医療費の支払いに充てなければならない事態に陥るかもしれません。
日本の公的医療保険制度は充実しており、入院時には高額療養費制度も利用できますが、自己負担は必ず発生する点には注意が必要です。
がんなどの治療が長引く病気に罹患した場合、累計での医療費負担が大きくなってしまうことも考えられます。
参考）高額療養費制度
高額療養費制度は、1カ月の医療費負担が一定額を超えた場合に、その超過分が還付される仕組みです。
1カ月の上限額は年齢や収入によって異なっており、40代では次の通りです。
例えば年収が500万円の場合、1カ月の医療費負担の上限額は約8万円～9万円となります。
ただし、入院が2カ月にわたった場合は1カ月ごとに再計算されるため、負担も倍になる点には注意が必要です。
また、差額ベッド代や入院時の食費は別途負担が発生します。
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参考）傷病手当金
会社員や公務員であれば、病気やケガで仕事を休んだ場合に傷病手当金を受け取ることができます。
傷病手当金は休業4日目から支払われ、給与の約3分の2が保障されます。
働けなくなったときの重要な収入源になる傷病手当金ですが、給与が満額保障されない点に注意しましょう。
例えば額面給与が40万円の場合、1カ月間仕事を休んだときの傷病手当金の額は、約26.7万円となります。
ここからさらに社会保険料の支払いも必要になることを考えると、健康なときと比べて可処分所得は大きく減少します。
医療費の支払いに収入の減少が重なると、家計のバランスが崩れる可能性があります。
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40代から病気やケガのリスクが上がる
40代以降、病気やケガのリスクは徐々に高まります。
特に、がんや生活習慣病、女性特有の病気に罹患する可能性が増すため、注意が必要です。
健康診断で指摘を受けたり、定期的な治療が必要になった場合、医療保険への加入を断られてしまう事も考えられます。
保険に入りたくても入れない状況になってから後悔しないよう、健康なうちに医療保険の必要性について検討しておくことが大切です。
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がん罹患率
がんの罹患率は、60代以降から高まる傾向にあります。
ただし女性の場合、30代～40代の比較的若い年代から徐々にリスクが増すことがわかっています。
早い段階で備えを検討しておくことが大切です。
がんの罹患リスクが高まる年齢になると、保険会社としても給付金支払いの可能性が高くなるため、保険料もそれに伴い高く設定されます。
医療保障やがん保障を検討するのであれば、少しでも若いうちに検討しておくことで、トータルの保険料負担も抑えられる可能性があります。
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女性特有の病気リスク
40代女性は、乳がんや子宮がんといった女性特有の病気のリスクが高くなる時期です。
また、バセドウ病や橋本病といった甲状腺疾患は女性に罹患者が多く、20代～50代で発症することが多いとされています。
子宮内膜症や卵巣嚢腫など、子宮の病気で入院や手術が必要になるケースもあります。
女性疾病に罹患するとその後の保険加入に制限がかかる可能性もあるため、健康なうちに医療保障を用意しておくことが大切といえるでしょう。
（参考：最新がん統計｜がん情報サービス）
（参考：働く女性の心とからだの応援サイト）
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生活習慣病のリスク
40代以降は、高血圧や糖尿病などの生活習慣病リスクも高まるとされています。
健康診断で指摘を受ける項目が増えてくるのも、この年代からでしょう。
生活習慣病は一度罹患すると完治が難しく、生涯治療を続けていかなければならないケースも少なくありません。
医療保険に生活習慣病特約を付加したプランなど、通院治療にも対応できる保障を検討しておくと良いでしょう。
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あなたにとって医療保険はいる？いらない？ケース別の判断基準
医療保険の必要性は、経済状況や個人の考え方によっても異なります。
ここからは、医療保険が不要かどうかを判断する基準について解説します。
【いらないと判断しやすいケース】十分な貯蓄があり、今後も医療保険に入る可能性がない人
40代ですでに十分な資産がある場合、医療保険は不要と判断する人もいるでしょう。
入院や手術などで医療費が発生しても、手元にある資金でまかなえる余裕があるなら、医療保険の必要性は低いといえます。
今後も経済的な不安がなく、貯蓄をある程度取り崩してもまったく生活に影響がない場合は、あえて民間の医療保険に保険料を支払うメリットは少ないかもしれません。
とはいえ、先進医療などの公的医療保険が適用されない治療を受けた場合など、自己負担が大きくなる可能性がある点には注意が必要です。
また、がんなどの大きな病気に罹患することで、貯蓄を大きく減らしてしまうことも考えられます。
今だけでなく、将来にわたって経済的な不安がないか、確認したうえで判断しましょう。
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【検討の余地ありと判断しやすいケース】貯蓄はあるが、不安も残る人
貯蓄はある程度あるけれど、医療費が予想以上にかかった場合や、長期的な入院が不安な人は、家計に影響を与えない範囲の保険料で医療保険に加入しておくことがおすすめです。
医療保険には、公的医療保険制度でカバーできない差額ベッド代や先進医療費などを補う役割もあります。
いざというときに貯蓄だけで対応することに不安を感じるのであれば、必要最低限の医療保障を準備しておくと良いでしょう。
40代の場合、子どもの教育資金や老後の生活費など、目的を決めて資産形成している人も多いでしょう。
家族や自分の将来のためのお金を、予想外の医療費負担で取り崩したくない人は、医療保険の必要性が高いといえます。
現在の状況やライフプランを考慮して、必要な保険を取捨選択しましょう。
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【必要性が高いケース】貯蓄が少なく、病気やケガの不安が大きい人
現在貯蓄が少なく、突発的な医療費に対応できる余裕がない場合は、医療保険への早めの加入がおすすめです。
40代は生活習慣病やがんなどのリスクが高まる年代でもあり、医療保険未加入で多額の医療費が必要となった場合に、家計を圧迫する可能性があります。
また、扶養家族がいる場合は、家族を守るためにも医療保障を用意しておきましょう。
保険加入を後回しにすると、健康状態が理由で保険に入れなくなったり、毎月の保険料が高くなってしまってより検討しづらくなる可能性もあります。
病気になってから後悔しないよう、健康なうちにリスクに対して備えておきましょう。
【40代向け】医療保険の選び方
ここからは、40代におすすめの医療保険のプランについて、ニーズ別に解説します。
保険料を抑えたい場合
40代で医療保険を検討する際、毎月の保険料をどれだけ抑えらえるかを重視する人も多いのではないでしょうか。
保険料を抑えたい場合、入院1日ごとに受け取れる入院給付日額を抑えつつ、入院一時金特約と組み合わせるプランがおすすめです。
例えば、入院給付日額を1万円に設定するよりも、5000円に抑えて代わりに入院一時金特約を10万円付加したほうが保険料は抑えられる傾向にあります。
近年は短期入院が増えているため、入院日数に関わらずまとまったお金を受け取れる入院一時金特約を重視する人も増えています。
保険料を抑えるのであれば、付加する特約も厳選し、最低限の保障を確保できるよう意識しましょう。
WEB上で簡単に見積もりも可能なので、一度保険料がどれくらいになるかを確認してみると良いでしょう。
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幅広い病気に手厚く備えたい場合
あらゆるリスクに手厚く備えたい場合、入院保障や手術保障といった基本保障を充実させたうえで、ニーズに合った特約の付加を検討しましょう。
短期入院が増加している現在、入院日数に関係なく一時金を受け取れる入院一時金特約が人気です。
ただし、大きな病気で入院が長引いた場合は、入院日数に応じて受け取れる入院給付日額が重要になってきます。
どちらの保障もある程度確保しておくことで、短期入院にも長期入院にも備えることができます。
また、40代以降にリスクが高まる三大疾病や生活習慣病に手厚く備える特約の付加も検討しましょう。
40代は働き盛りの年代です。入院時だけでなく、通院治療に対応できるようなプランを組んでおくとより安心です。
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がんに手厚く備えたい場合
がん保障を重視する人には、医療保険にがん特約を付加したプランがおすすめです。
がんは通院治療が長引くリスクがあり、入院時のみを保障対象とする医療保険の主契約だけでは、がん治療に対応できない可能性があります。
最近の医療保険には、がんと診断されたときにまとまった一時金を受け取れる「がん診断特約」や、がんの薬剤治療を受けた月ごとに給付金を受け取れる「薬剤治療特約」を付加できるものが増えています。
ニーズに合わせて特約を組み合わせ、がん治療にも対応できるプランを組みましょう。
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女性特有の病気に手厚く備えたい場合
40代の女性にとって、女性疾病やがんのリスクは身近なものです。
医療保険に女性特約を付加した女性向け医療保険で、女性疾病に手厚く備えておくことがおすすめです。
女性特約の保障内容は、保険会社によって異なります。
女性疾病やがんで入院した場合に給付金を受け取れるタイプや、女性疾病による手術まで手厚く保障されるタイプ、不妊治療や出産をサポートするタイプなどさまざまです。
いくつかの保険会社で特約の保障内容を比較しながら、検討を進めていきましょう。
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健康状態に不安がある場合
40代になると、持病のために定期的に通院していたり、入院や手術を経験したことがある人もいるかも知れません。
健康状態が理由で通常の医療保険への加入が難しい場合、引受基準緩和型医療保険の検討がおすすめです。
引受基準緩和型医療保険とは、加入時の健康状態に関する告知事項を少なくした商品で、既往歴や持病があっても加入しやすいのが特徴です。
保険料は通常の医療保険よりも割高に設定されていますが、持病の悪化も保障対象となるため、健康に不安を抱えている人にとってはメリットも大きいでしょう。
最近では、通常の医療保険と比較しても遜色ない保障内容や特約のラインナップを用意している緩和型医療保険も増えています。
保険料と保障のバランスを見ながら、自分に合った商品を選びましょう。
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【40代向け】医療保険選びのステップ
医療保険を選ぶとき、何から決めたら良いのかわからないと悩んでいる人も多いのではないでしょうか。
ここからは、40代におすすめの医療保険と、保険選びのポイントについてプロが詳しく解説します。
保障範囲と保障額を決める
医療保険を選ぶ際には、まず保障範囲と保障額を適切に設定することが大切です。
40代はがんや生活習慣病などの罹患リスクが高まるため、大きな医療費負担が発生する可能性があります。
入院や手術に対する保障が十分か、大きな病気に罹患したときの通院費や収入減少にどこまで備えておきたいか、整理しておきましょう。
入院日額などの保障額は、高額療養費を利用した場合の自己負担額と照らし合わせて考えると良いでしょう。
いざというときにどれくらいの費用が発生し、保険でいくら受け取れると安心なのかを把握することが大切です。
個室療養を希望する人は、差額ベッド代もふまえて保障額を決定しましょう。
あなたに必要な1日の入院給付金は？
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入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
参考）医療保険で受け取れる主な給付金
医療保険で受け取れる主な給付金は次の通りです。
一般的な医療保険では、入院給付金と手術給付金は主契約で保障されています。
それ以外の保障に関しては、必要に応じて特約を付加する必要があります。
入院前後の通院を保障したい場合や、がんや三大疾病に備えておきたい場合は、主契約だけでは不十分な可能性があります。
どの特約を付加するか、ニーズに合わせて選びましょう。
保険期間を決める
医療保険を検討するときは、保険期間も重要なポイントです。
医療保険には、一定期間のみ保障される「定期型」と一生涯保障が続く「終身型」があります。
定期型は加入時の保険料は終身型と比較してお手頃なケースもありますが、更新時に保険料が上がるため将来的に負担額が大きくなる可能性があります。
終身型の場合、保障が一生涯続き、基本的に保険料も加入時のまま変わりません。
医療保障を準備する目的を明確にして、ニーズに合った保険期間の商品を選びましょう。
Ｑ.定期型と終身型はどっちがいい？
A.老後も見据えて医療保障を準備するのであれば、終身型がおすすめです。
病気やケガのリスクは年齢を重ねるごとに高くなるため、医療保障は期限を定めず用意しておきたいと考える人が多いです。
終身型の医療保険であれば、変わらない保険料で一生涯の保障を確保できます。
一方、子どもが小さい間やローン返済期間だけ医療保障が必要で、老後の医療費は自己資金で対応しようと思っている人にとっては、定期型の医療保険が適しています。
ライフプランや老後のことまで考えて、保険期間を選択しましょう。
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複数の保険会社を比較する
医療保険を検討する際には、いくつかの保険会社で比較することがとても重要です。
保険会社によって保障内容や付加できる特約の種類などが異なるため、まずは自分のニーズに合った商品をリストアップしましょう。
候補に上がった商品の中で保険料比較をすることで、保険料が低廉な医療保険を見つけることができます。
同じような保障内容でも保険会社によって保険料は異なるため、比較してから決めることが賢い医療保険選びのポイントです。
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【40代向け】加入中の医療保険の見直しポイント
40代になると、すでに加入している医療保険の見直しを検討している人も多いでしょう。
ここからは、医療保険を見直す際のポイントについてご紹介します。
保障内容が自分に合っているか
医療保険を契約してから時間が経つと、ライフステージの変化によって、必要な保障内容も変化することがあります。
40代になると、がんや生活習慣病、女性特有の病気のリスクが高まるため、現在の医療保険の保障内容で十分かを検討する必要があるでしょう。
また、古い保険の場合現在の医療事情に適していないことも考えられます。
保障が不足していると感じたり、最新の保障に切り替えたいと思ったら、保険の見直しを検討しましょう。
Q1
性別をお伺いします
保険料の見直し
40代は収入や支出の変化が大きい時期でもあります。
そのため、保険料が家計に与える負担を一度確認しておきましょう。
特に医療保険は月々の保険料を長期間支払うため、家計に過剰な負担がかかる内容であれば見直しを検討する必要があります。
また、定期型の医療保険に加入している場合は、更新のたびに保険料が上がる仕組みになっているため、将来のことを考えて今のうちに終身型に見直しておくのも良いでしょう。
年金生活になってからも無理なく支払える保険料かどうか、事前に確認しておくと安心です。
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保障が重複していないか
複数の保険に加入している場合、保障内容が重複していることがあります。
例えば医療保険の他に、勤務先の福利厚生で団体保険に加入していたり、両親がかけてくれている保険に医療保障が付加されているケースなどがあります。
必要以上に保障が重複すると、結果として保険料負担が増える原因になります。
保障内容を整理し、どの保障が本当に必要なのかを明確にしたうえで、無駄を省くことが重要です。
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まとめ
医療保険の必要性は、その人のライフスタイルや経済状況、健康状態によって大きく異なります。
40代の場合、がんや生活習慣病のリスクが高くなるため、貯蓄や老後の生活に不安を抱えている人は、医療保険で備えておくと安心です。
ほけんのコスパでは、さまざまな保険会社の医療保険を取り扱っており、年齢と性別を入力するだけで簡単に一括見積もりをすることもできます。
保険選びに迷っている人は、まずは保険料の確認から始めてみましょう。
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