60代は、老後に向けて何かと不安が大きくなる年代です。
「60代になったけど、医療保険って本当に必要？」「保険料が高くなる一方で、このまま続けてていいの？」「貯蓄もあるし、いらないって意見も聞くけど、いざというときが心配」といった漠然とした不安や疑問を感じている人もいるのではないでしょうか。
本記事では、60代に医療保険は必要なのか、また保険の賢い選び方についてプロが詳しく解説します。
この記事を読んでわかること
60代以降は病気やケガのリスクが高まる。健康なうちに備えを検討しましょう
十分な資産があって老後に不安もない人は、医療保険の必要性は低い
持病がある人には、引受基準緩和型医療保険の検討がおすすめです
目次
60代で医療保険が「不要」といわれる主な理由
人によっては、60代には医療保険は必要ないと考える人もいます。
まずは、医療保険が不要と考えられる主な理由を見ていきましょう。
公的医療保険制度の充実
日本の公的医療保険制度は、世界的に見ても充実しています。
医療機関にかかったとき、60代の場合は3割負担、75歳以上は原則1割負担で治療を受けることができます。
また、高額療養費制度を利用すれば、入院や手術を受けて医療費の支払いが大きくなってしまっても実際の負担額は一定額に抑えられます。
そのため、あえて民間の医療保険に加入する必要はないと判断する人もいます。
一方、公的医療保険が適用されない費用については注意が必要です。
差額ベッド代や食費などを含めると、入院時に想定よりも費用が掛かってしまう可能性があります。
先進医療や自由診療など、公的医療保険が適用されない治療を選択した場合、自己負担が数百万円にのぼるケースもあります。
また今後、公的医療保険制度の改定が行われる可能性もゼロではありません。
今後制度が変わったとしても、医療費の支払いに不安はないかも検討しておく必要があるでしょう。
（参考：医療保険制度改革について｜厚生労働省）
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十分な貯蓄・資産がある
十分な貯蓄や資産がある場合、医療保険の必要性は低いと考える人も少なくありません。
病気やケガである程度の医療費が発生しても、自己負担で対応できるのであれば、あえて民間の医療保険に毎月保険料を支払う必要はないかもしれません。
とはいえ、老後の生活資金や年金収入を考慮すると、貯蓄が減り続けることへの不安を感じる人も多く、一概に医療保険が不要とはいえません。
がんや三大疾病などの大きな病気に罹患して、生涯治療を続けなければならなくなる人もいます。
老後の生活費に不安はないか、治療が長引いたとしても医療費は支払い続けられるか、よく考えたうえで医療保険の必要性について判断しましょう。
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保険料の負担が大きい
60代で医療保険を検討する場合、若い人と比べて保険料は高くなりがちです。
保険会社はリスクに応じた保険料を設定するため、病気やケガのリスクが高まる60代から医療保険を検討すると、保険料の負担が大きいと感じるかもしれません。
老後の生活を考えると、できるだけ固定費は削減したいものです。
しかし、保険料が高いことは、それだけ医療にかかるリスクが高い年齢である裏返しでもあります。
「保険料が高いから加入しない」と安易に判断するのではなく、もし病気になっても医療費を支払えるか、生活に影響がないかを、慎重に検討しましょう。
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健康状態が良い
健康診断で異常がなく、日頃から健康に気を遣っている場合、医療保険の必要性をあまり感じないかもしれません。
もちろん、健康で長生きできることが一番ですが、今後もずっと健康でいられる保証はありません。
年齢を重ねるにつれて病気やケガのリスクが高くなるのは事実です。
特に、がんの罹患率は60代以降に大きく上昇します。
突然大きな病気に罹患して治療費が必要になってしまう可能性も、考慮しておく必要があるでしょう。
保険はいざというときに備えるもので、病気になってからでは加入できないため、あとから後悔しないよう健康なうちに検討しておくことをおすすめします。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年11月1日―2025年11月30日)
60代で医療保険を考えるべき理由
60代以降は、定年退職や年金受給の開始など、収支のバランスが大きく変動する年代です。
また、年齢を重ねるにつれ病気やケガのリスクは高まります。
いざというときの医療保険の必要性について、統計データなどから見ていきましょう。
病気・入院リスクの増加
60代になると、健康診断で異常を指摘されることも珍しくありません。
高血圧や高血糖などの生活習慣病で、定期的な治療が必要になる人も増えていきます。
また、がんや三大疾病などの大きな病気に罹患するリスクは60代以降に増加するといわれています。
今後、年齢を重ねるにつれて病気のリスクは高くなる一方です。
医療保険に未加入で不安を感じている人や、今加入している医療保険の保障内容に満足していない人は、比較的健康なうちに検討しておくようにしましょう。
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参考）60代が入院する可能性
2023年の厚生労働省の調査によると、50代の入院患者数が10万人中1054人であるのに対し、60代の入院患者数は10万人中1955人と倍近くに増加しています。
その後も、70代で10万人中3535人、80代で10万人中7365人と、右肩上がりに上昇していきます。
老後の入院リスクに備えるためにも、医療費支払いに不安を感じる人は、民間の医療保険への加入を検討しておくとよいでしょう。
（参考：令和５年（２０２３）患者調査の概況｜厚生労働省）
参考）60代のがんの罹患率
がんの罹患リスクは、60代以降から大きく上昇します。
男性の場合、高齢になると前立腺がんや大腸がん、胃がんなどのリスクが特に高くなります。
女性の場合、乳がんの罹患率は60代～70代がピークとされており、高齢になっても女性特有のがんには注意が必要です。
近年では、早期発見・治療によりがんの死亡率は低下傾向にありますが、その一方で薬剤治療が長引くケースも多くなっています。
また、先進医療や自由診療など、公的医療保険が適用されない治療を受けた場合、多額の医療費が必要になります。
現在の経済状況や老後のライフプランをもとに、医療保障やがん保障の必要性について検討しましょう。
（参考：がん統計｜国立がん研究センター）
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公的医療保険だけではカバーしきれない費用
日本の公的医療保険制度は充実していますが、すべての費用をカバーできるわけではありません。
入院中に個室療養を希望した場合は「差額ベッド代」が入院1日ごとに発生し、全額自己負担となります。
また、入院前後の通院にかかる交通費や、入院中の食費、日用品のレンタル費用など、細かな出費が重なり大きな負担になる可能性があります。
その他、公的医療保険が適用されない費用として、先進医療にかかる技術料が挙げられます。
先進医療は厚生労働省が認めた最新の治療法で、治療にかかる技術料は全額自己負担と定められています。
一般的な所得の人にとって、数百万円かかる治療を受けるのは難しいかもしれませんが、医療保険で先進医療特約を付加していれば治療にかかった費用は全額保険会社が支払ってくれます。
公的医療保険ではカバーできない費用について、貯蓄だけで対応するのが難しい場合は、民間の医療保険を検討すると良いでしょう。
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参考）差額ベッド代
入院時は通常、6人～8人部屋を使用します。
少ない人数の部屋や個室を希望する場合、入院1日ごとに差額ベッド代が必要です。
費用は地域によっても違いがありますが、1人室（個室）の費用は1日あたり平均8437円となっています。
仮に14日間入院すると差額ベッド代は約11万8000円で、医療費とは別に全額自己負担しなければなりません。
年齢を重ねるにつれ、病気になったときは落ち着いた空間で療養したい、と考えるようになるかもしれません。
特に手術を受けた場合、術後は体の痛みや精神的な負担から、大部屋で寝ることがつらいと感じる人もいます。
個室での療養を希望する人は、差額ベッド代も考慮したうえで医療保険を検討しましょう。
（参考：主な選定療養に係る報告状況｜厚生労働省）
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参考）先進医療の技術料
先進医療にかかる技術料は公的医療保険が適用されないため、自己負担が高額になりがちです。
特に、がんの治療に用いられる「重粒子線治療」や「陽子線治療」は費用が高額で、200万円～300万円の技術料がかかります。
民間の医療保険に先進医療特約を付加していれば、先進医療にかかる技術料は全額保険会社が負担します。
通算限度は2000万円と定められていることが多く、基本的にはすべての先進医療を費用の心配なく受けることができます。
長期的な治療・療養への備え
今後年齢を重ねていくと、体力の衰えなどから、病気に罹患したときの回復にも時間がかかる可能性があります。
また、がんや三大疾病などの大きな病気に罹患すると、長期にわたる入院や通院治療が必要になるかもしれません。
長期の治療・療養に備え、医療保険を検討しておくことが大切です。
医療保険は入院時の保障が基本ですが、特約を付加することでがんの通院治療や、収入の減少をまかなうこともできます。
また、入院保障の日型を長めに設定することで、長期入院にも対応することが可能です。
どんな状況やリスクに手厚く備えておきたいかを考え、医療保険のプランを組むようにしましょう。
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参考）がんの治療費
近年、がんの入院日数は短期化の傾向にあり、その一方で通院治療の件数が増加しています。
通院で何年も抗がん剤治療を受けるケースもあり、累計での医療費負担が大きくなるリスクがあります。
がんによる入院・手術、抗がん剤などの薬剤治療にかかる医療費は高額であるため、高額療養費制度を利用することで自己負担額を抑えられます。
仮に、1年間毎月治療を継続した場合、想定される自己負担額は次の通りです。
【年収500万円で医療費が毎月100万円の場合】
1カ月目～3カ月目：約9万円（高額療養費の自己負担上限額の目安）×3カ月=約27万円
4カ月目～12カ月目：4万4400円（多数回該当による上限額の目安）×9カ月=約40万円
合計：約67万円
年収500万円で1カ月の医療費が100万円の場合、高額療養費制度の自己負担上限は約9万円前後です。
3カ月目までは9万円の自己負担額が目安となりますが、4カ月目からは「多数回該当」となりさらに自己負担が軽減されます。
ただし、この概算には差額ベッド代や交通費、がんに罹患したことによる収入の減少は反映されていません。
実際の負担はもっと大きくなる可能性もありますし、早期発見で薬剤治療が不要な場合はこれよりも少ない額で済む可能性もあります。
万が一に備えるのであれば、医療保険にがん特約を付加するなどして、通院治療や収入減少に備えておく必要があるでしょう。
医療保険の基本保障は、入院と手術のみが対象となる点には、注意しましょう。
（参考：高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省）
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精神的な安心感
医療保険に加入しておくことで、いざというときに貯蓄を取り崩さなくてよいという安心感を得ることができます。
保険の必要性を損得で考えがちですが、実際に病気になるかは誰にもわからないため、絶対に得をする保険に加入するのは困難です。
実際、病気になると「入っておけばよかった」と後悔する人も多くいます。
60代は定年退職を迎える年代で、現役時代と比べて収入が減少する人がほとんどです。
そんな中、医療費の支払いを理由に、老後資金を取り崩すことは精神的にも負担がかかります。
いざというときのお守りとして、許容できる範囲の保険料で医療保険に加入しておくことにはメリットがあるといえるでしょう。
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医療保険の必要性が高い60代の人
医療保険の必要性は、経済状況や家族構成、考え方によっても異なります。
ここからは、医療保険の必要性が高い60代の特徴を解説します。
貯蓄に余裕がない人
60代以降、病気やケガによる入院のリスクは高くなっていきます。
十分な貯蓄がない場合、急な入院や手術による医療費負担が家計に大きな影響を与える可能性があります。
日本は公的医療保険制度が充実しているとはいえ、入院時には一定の自己負担が必要です。
「現在の貯蓄ではいざというときに対応できない」「老後のためのお金を取り崩せない」という人は医療保険に加入しておく必要が高いといえます。
もし現在医療保険に加入していないのであれば、老後も見据えて早めに加入することをおすすめします。
ただし、毎月の保険料は家計に無理のない範囲に収めるよう、心がけましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年11月1日―2025年11月30日)
健康状態に不安がある人
60代になると、がんや心疾患、脳血管疾患、糖尿病などの生活習慣病リスクが高まります。
健康診断の結果に不安がある人や、既に持病を抱えている人は、今後の医療費負担に備えて医療保険に加入しておくのが良いでしょう。
現在の健康状態によっては通常の医療保険への加入を断られるケースもあるため、場合によっては引受基準緩和型医療保険の検討も視野に入れましょう。
緩和型の医療保険であれば、持病の悪化も保障対象となります。
ただし、保険料は通常の保険と比べて割高に設定されています。
まずは通常の医療保険を検討したうえで、加入できない場合に緩和型の医療保険を候補に入れると良いでしょう。
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より良い環境で治療を受けたい人
「入院時は個室で療養したい」と考えている人には、医療保険の加入がおすすめです。
入院が長引くほど、差額ベッド代の負担は大きくなります。
医療保険で給付金を受け取れることが分かっていれば、安心して治療に専念できるでしょう。
また、入院前後は一定期間通院が必要になるケースも少なくありません。
家族に送迎を頼めない人や、タクシーを利用したい人は、医療保険で通院特約を付加しておくと通院時の交通費もまかなうことができます。
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医療保険の必要性が低い60代の人
経済状況によっては、医療保険の必要性が低い場合もあります。
60代で医療保険が不要と判断されるケースについて見ていきましょう。
貯蓄に余裕があり、がんなど特定の病気だけに備えたい人
十分な貯蓄があり、入院時にかかる医療費の支払いに問題がない人は、医療保険の必要性が低いといえるでしょう。
高額療養費制度の自己負担上限額を確認し、万が一入院が数カ月必要になっても貯蓄でカバーできるのであれば、敢えて医療保険に加入しなくても良いかもしれません。
がんや三大疾病などの完治が難しく治療が長引くリスクの高い病気にだけ、がん保険や三大疾病保険で効率よく備えておくことがおすすめです。
自分の貯蓄額と将来のライフプランをふまえて、必要な保険だけを選んで賢くリスクに備えられるように意識しましょう。
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保険料を支払うことが難しい人
医療保険の保険料支払い自体が難しい人は、無理をして保険に加入しないほうが良いでしょう。
特に60代は定年退職後の生活が本格的に始まる時期であり、収入が年金のみになるケースもあります。
限られた収入で日々の生活をやりくりする中、固定費はできるだけ抑える必要があります。
そもそも保険料を支払う余裕がない人や、加入しても継続できる自信がない人は、まず自分自身の生活基盤を安定させることが大切です。
もし、入院や手術が必要になったとしても、高額療養費制度を利用することで負担は一定額に抑えることができます。
まずは利用できる公的制度を確認したうえで、最低限の貯蓄を確保することからはじめましょう。
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60代からの医療保険の賢い選び方・見直し方
60代で医療保険を選ぶ場合、押さえておきたいポイントがいくつかあります。
ここからは、医療保険の賢い選び方や見直し方についてご紹介します。
健康状態を確認する
60代になると、何らかの持病を抱えていたり、健康診断で指摘を受けている人も少なくないでしょう。
医療保険に加入する際には、主に過去5年間の健康状態や、2年以内の健康診断結果についての告知を求められます。
治療中の病気がある人や、医療機関にかかったことがある人は、病歴について整理しておきましょう。
また、健康状態によっては通常の医療保険への加入を断られるケースもあります。
通常の保険に加入できなかった場合は、引受基準緩和型医療保険を検討しましょう。
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保障が欲しい期間を検討する
60代で医療保険を検討する場合、基本的には一生涯保障を確保できる終身タイプの医療保険がおすすめです。
病気やケガのリスクは年齢を追うごとに高くなります。
老後も見据えて医療保障を用意したい人は、終身タイプの医療保険で備えておくと安心です。
一方、医療保険には定期タイプとよばれる、一定期間のみを保障するものもあります。
「公的医療保険が手厚くなる75歳までの保障で良い」など特別な事情がある場合は、定期タイプも選択肢になるでしょう。
ただし、定期タイプは更新に保険料が上がるため、年齢を重ねるごとに毎月の負担が増す点には注意が必要です。
保障額を決める
医療保険を検討するときには、自分に合った保障額を決めることが大切です。
一般的な医療保険は、入院1日ごとに受け取れる入院日額保障と、手術をした場合に受け取れる手術給付保障が主契約となっています。
入院日額は、高額療養費制度を利用したときの自己負担額を参考に決めると良いでしょう。
また、近年では短期入院が増加していることもあり、日額保障だけでなく、入院日数に関係なくまとまった一時金を受け取ることができる「入院一時金特約」を付加する人が増えています。
やみくもに日額保障を手厚くするのではなく、入院一時金特約とうまく組み合わせて保障を手厚くすることで、保険料を抑えられるケースもあります。いざというときに困らないよう、最低限の保障を確保できるよう、保障額は慎重に決定しましょう。
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参考）60代の平均入院日数
2023年の調査によると、入院日数の平均が28.4日であるのに対し、65歳～69歳の入院日数の平均は35.5日と長くなっています。
年齢が高くなるほど、入院日数の平均は長くなる傾向にあります。
近年、入院日数は短期化していますが、一方で高齢者の入院は長引くリスクがあります。
また、脳血管疾患や認知症など、病気によっては長期入院の可能性も高くなるため注意が必要です。
医療保険で長期入院に備えておきたい人は、入院日型を長めに設定するか、入院日数延長特約を付加することがおすすめです。
（参考：令和５年（２０２３）患者調査の概況｜厚生労働省）
特約を決める
保険選びをするときは、必要な保障を明確にすることも大切です。
医療保険は基本的に入院と手術を保障する保険ですが、特約を付加することで通院治療やがんなどの大きな病気に手厚く備えることも可能です。
ただし、付加する特約が増えるとその分保険料も高くなるため、必要な保障を無駄なく選択することがポイントです。
一般的に、主契約で入院給付日額や手術給付の保障がありますが、「先進医療特約」は毎月の保険料もお手頃なため、ほとんどの人が付加する傾向にあります。
その他の特約については、自分の希望に合わせて取捨選択しましょう。
女性の場合、60代～70代で乳がんのリスクが高まるため、女性疾病やがんの入院を手厚く保障する「女性医療特約」もおすすめです。
保障内容は保険会社によっても異なるため、加入前に確認しましょう。
複数の保険会社を比較する
医療保険は1社だけを見て決めてしまうのではなく、複数の保険会社の商品を比べて検討しましょう。
同じような保障内容でも、保険会社によって毎月の保険料には違いがあります。
比較検討することで、保険料を抑えられる商品が見つかる可能性があります。
また、特約の保障内容など、商品によっても違いがあります。
保険は今後長く付き合っていくものですから、保障内容にも納得したうえで加入することが大切です。
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医療保険以外で60代の医療費に備える方法
医療費負担に備える方法は、医療保険だけではありません。
詳しく見ていきましょう。
貯蓄の継続
貯蓄を続けていくことで、いざというときの医療費負担に備えることもできます。
60代以降は病気やケガのリスクが高くなっていきますが、短期間の入院で発生する医療費であれば、普段から計画的に貯蓄をしておくことで対応することが可能です。
また、医療保険と異なり、貯蓄は健康に過ごせば生活費や娯楽費として利用できるメリットもあります。
一方で、定年退職を迎えたあとも現役時代と同じように貯蓄を継続することが難しい人もいるでしょう。
いつまで働くのか、また病気やケガで収入が減少してしまった場合にどうするのか、考えておくことが大切です。
貯蓄だけで医療費をまかなうことに不安を感じるのであれば、最低限の医療保険を用意しておくと安心です。
高額療養費制度などの公的な保障を活用する
公的医療保険制度のひとつである高額療養費制度を活用すれば、入院時の自己負担額を一定まで抑えることが可能です。
高額療養費制度では1カ月の医療費負担の上限が定められており、超過額についてはあとから返還されることになっています。
年齢や収入によって医療費負担の上限は異なるため、事前に確認しておくようにしましょう。
また、75歳以上になると後期高齢者医療制度が適用されるため、医療機関での自己負担割合が1割～2割に軽減されます。
いざというときに利用できる公的制度について事前に知っておくことで、不足する分だけを民間の医療保険で補うことができ、効率よくリスクに備えられます。
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健康寿命を延ばす努力
当然のことですが、病気にならないことが一番です。
健康でいれば、医療費や介護の心配はせずに済みます。
生活習慣病などの予防には、バランスの良い食事、十分な睡眠、定期的な運動を心がけることが効果的です。
また、定期的な健康診断を受け、早期発見・早期治療ができるように努めることも大切です。
ただし、健康に気を遣っていても病気になるリスクをゼロにすることはできません。
いざというときのために、最低限の医療保障を確保しておくと良いでしょう。
医療技術の発展とともに、大きな病気に罹患しても治療で改善するケースも増えてきました。
安心して治療に向き合えるよう、健康なうちに考えておくことが大切です。
60代の医療保険選びでよくある質問
ここからは、60代の医療保険選びでよくある質問に、保険のプロが分かりやすく回答します。
60代の医療保険料の平均はいくら？
A.60代が「生命保険全般」に支払っている保険料の平均は、1カ月あたり約1万3000円～1万8000円程度となっています。
医療保険のみで考えた場合、1カ月あたり5000円～1万円を目安にしましょう。
生命保険文化センターの調査によると、60代の年間払込保険料の平均は、男性が1カ月あたり約1万8000円、女性が1カ月あたり約1万3000円となっています。
年間払込保険料の平均金額には、医療保険だけでなく死亡保険やがん保険等も含まれているため、医療保険だけで考えた場合は5000円～1万円を目安に検討すると良いでしょう。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年11月1日―2025年11月30日)
健康診断で異常があっても加入できる医療保険はある？
A.指摘内容によっては問題なく加入できるケースもあります。加入を断られた場合は引受基準緩和型医療保険を検討しましょう。
健康診断で「要再検査」以上の指摘を受けている場合、基本的には告知が必要になります。
再検査の結果異常がないことが証明されていたり、今後の経過観察が不要と判断された場合は通常の医療保険に加入できる場合もあります。
指摘の内容や、その後の再検査結果によっては通常の医療保険への加入を断られるケースもあるため、その場合は持病がある方向けの引受基準緩和型医療保険を検討しましょう。
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60代で終身保険は必要ですか？
A.葬儀費用の準備や相続対策を検討している場合、終身保険の検討がおすすめです。
「終身保険」とは一生涯保障が続く死亡保険のことを指します。
万が一に備えて葬儀費用を準備しておきたい人は、終身保険を検討しましょう。
ただし終身保険は掛け捨てではなく貯蓄性がある保険のため、60代で検討する場合保険料が比較的割高に感じるかもしれません。経済状況と照らし合わせて、要不要を判断しましょう。
一生涯の死亡保障を必要としている場合、医療保険に掛け捨ての死亡保障を付加できる商品もあるため、一度見比べて検討してみると良いでしょう。
また、終身保険は相続対策としても活用できます。
500万円×法定相続人の数が死亡保険金の非課税限度となりますので、十分な資産を有していて相続対策を考えている場合は、保険の活用も選択肢のひとつといえるでしょう。
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60歳におすすめの生命保険は？
A.老後のリスクに備え、自身の医療保障やがん保障を中心に検討するのがおすすめです。
60代以降は、子どもの独立やローンの完済といった大きなライフイベントを迎える人も多いでしょう。
現役時代とは異なり、死亡保障の必要性は低くなる代わりに、病気やケガのリスクに備えておくことが大切になります。
医療保険やがん保険の保障内容は十分か、介護への備えはできているか、健康なうちに確認しておきましょう。
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まとめ
今回は、60代の医療保険の必要性について考えてきました。
60代は入院のリスクが高まる一方で、収入が減少し生活が大きく変化する節目の年代です。
医療費の負担が家計を圧迫しないよう、ある程度医療保険で備えておくと安心でしょう。
一方、十分な資産を持っていて老後の生活に不安もない人にとっては医療保険の必要性は低くなります。
がん保険や三大疾病保険で重大な病気だけに備えておくのも、選択肢のひとつです。
ほけんのコスパでは、60代でも検討できる医療保険を複数掲載しています。
まずは、年齢と性別を入力して毎月の保険料がどれくらいになるかを確認してみましょう。
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