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60歳女性
持病がある方向け医療保険商品一覧・保険料見積比較
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60代の持病がある方向け医療保険の選び方
健康状態が理由で通常の医療保険に加入できない場合、持病があっても入りやすいタイプの医療保険を検討しましょう。加入に際して知っておくべきポイントや、保険の選び方についてご紹介します。
目次
1-2.老後に収入が減少するリスク
3-1.高血圧の場合
3-2.糖尿病の場合
3-3.がんの場合
3-4.狭心症・心不全など心疾患の場合
3-5.脳梗塞など脳血管疾患の場合
3-6.統合失調症の場合
5.まとめ
60代で緩和型医療保険は必要？
持病や通院歴を理由に、医療保険への加入を諦めていませんか。
持病がある方向けの緩和型保険は、保険料が高いというイメージがあって悩んでいる人もいるでしょう。
しかし、60代からでも選び方によっては保険料を抑えて医療保障を確保することは可能です。
まずは、60代にとっての緩和型医療保険の必要性を考えていきましょう。
関連記事：60代・持病があっても医療保険に入れる？審査基準と必要性の見極め方をプロが解説
60代以降のがん・生活習慣病リスク
60代を迎えると、がんや生活習慣病に罹患するリスクが高まります。
健康診断の結果が気になったり、血圧値に気を付けているという人も少なくないでしょう。
特に男性の場合、60代以降はがんや心疾患などの三大疾病のリスクが急激に高くなるとされています。
また女性では、乳がんの罹患率は60代でピークを迎えることが分かっています。
がんや生活習慣病は、すぐに完治させることが難しく治療が長引く傾向にあります。
今後年齢を重ねたときのリスクも踏まえ、最低限の医療保障を確保しておくことが大切です。
持病を抱えていてすでに健康不安がある場合はなおさらです。
老後に収入が減少するリスク
定年退職を迎える60代以降は、年金収入が主な生活費の基盤となるため、現役時代と比較して収入が減少する人が多いでしょう。
収入が限られるなかで高額な医療費が発生した場合、老後資金を取り崩す事態に陥る可能性があります。
貯蓄だけでは予期せぬ医療費をすべてまかなうのは難しいケースもあるでしょう。
特に昨今、物価高から老後の生活が苦しいと感じる人が増えています。
持病の治療が続くと、毎月の医療費が徐々に負担になるかもしれません。
持病が悪化した際の医療費の負担が家計を圧迫しないよう、医療保険でもしもの時に備えておくことが大切です。
緩和型医療保険のメリット・デメリット
| メリット | 告知項目が少なく持病があっても加入しやすい 持病の悪化も保障されることが一般的 | |
|---|---|---|
| デメリット | 通常の保険と比べて保険料が割高 保障削減期間が設けられている場合がある | |
緩和型医療保険は、持病や既往症がある人でも加入しやすい点がメリットです。
一般的な医療保険よりも健康状態の告知項目が少なく、すべての項目に該当しなければ申し込みが可能です。
通常の医療保険の加入審査に落ちてしまっても、緩和型であれば加入できる人は少なくありません。
持病の悪化も保障されることが多いため、すでに健康不安を抱えている人にとっては魅力的な選択肢です。
一方、保険料が通常型の医療保険よりも割高に設定されている点はデメリットです。
また、先進医療保障などに限って加入後1年間は給付金が半額になる「支払削減期間」が設けられている商品もあります。
持病の悪化リスクに備えられる安心感と、保険料負担のバランスを比較検討することが大切です。
60代で持病がある場合の医療保険選び
60代で持病を抱えている人が医療保険を選ぶ際のポイントをご紹介します。
告知項目の確認、保険料の妥当性までしっかり確認しましょう。
治療歴や健康診断結果を整理する
医療保険を検討する前に、直近の治療歴や健康診断の結果を整理することが大切です。
一般的な医療保険も緩和型の医療保険も、過去5年間の健康状態を問われることがあります。
念のため、過去5年間の治療歴や直近の健康診断での数値を確認しておくと、商品選びがスムーズになります。
入院歴がある場合は、退院からどれだけ経過しているかも重要なポイントです。
一般的な緩和型医療保険では、退院から1～2年以上経過していることが加入条件とされています。
時期が曖昧な人は、病院の領収書や当時のスケジュール帳などで確認してみましょう。
引受基準緩和型保険の告知項目を確認する
引受基準緩和型医療保険を検討する際は、各保険会社の告知項目を確認することが大切です。
保険会社によっても異なりますが、一般的な内容は次のとおりです。
告知項目にひとつも該当しなければ、申し込みが可能です。
中には過去5年以内の健康状態を問わない商品もあるので、複数の商品で比較して自身が検討できる商品を見つけることが大切です。
がんや三大疾病特約を付加したい場合の告知項目
がんや三大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）の特約を付加する場合、基本の告知項目に加えて追加の質問に回答する必要があります。
追加で求められる告知の例
- 過去2年以内に、がんまたは上皮内がん、子宮頸部異形成、ポリープ、腫瘤、胸のしこりで異常指摘を受けたことがありますか
- 過去5年以内に、がんまたは上皮内がんで入院や手術を受けたり、診断確定されたことはありますか
- 過去2年以内に、心疾患、脳血管疾患、糖尿病合併症で医師による診察を受けたことがありますか
- 過去2年以内に、心電図検査で異常を指摘されたことがありますか
過去のがん罹患歴や、狭心症などの心疾患、脳卒中などを含む脳血管疾患の治療歴を問われることが一般的です。
がん・三大疾病特約を付加する場合は、告知の条件が厳しくなる点は覚えておきましょう。
保険料が毎月支払い続けられる範囲か確認する
緩和型医療保険は、通常の医療保険と比べて保険料が割高になります。
毎月継続して支払える金額か 、保障とのバランスは問題ないかを確認しておくことが非常に大切です。
年金生活に入ると収入が固定されるため、保険料負担が家計を圧迫しないよう注意が必要です。
家計の収支を見直し、生活費や娯楽費などを差し引いたうえで、保険料に充てられる金額の限度を決めておくと良いでしょう。
自分は緩和型？通常型？疾病別判断ポイント
持病の種類によって、通常型の医療保険に加入できるか、緩和型医療保険を選ぶべきかの判断基準が異なります。
ここからは、60代に多い疾病別に、通常型か緩和型か判断ポイントをご紹介します。
関連記事：緩和型と一般型の違いを徹底比較｜持病があるならどっち？プロが教える保険の選び方
高血圧の場合
高血圧の治療中であっても、血圧の数値が安定していれば通常型の医療保険に加入できる可能性があります。
60代になると、血圧治療のために通院している人も多いでしょう。
合併症がなく、投薬治療で血圧が正常値内にコントロールできていれば、通常の医療保険を優先して検討することがおすすめです。
血圧値が正常値より高い場合や、高血圧が原因で他の病気を併発している場合は、緩和型医療保険を検討しましょう。
関連記事：高血圧でも入れる保険とは？医療保険や死亡保険など、保険種類別に加入目安を解説
60代の高血圧性疾患の受療率・平均在院日数
厚生労働省の「患者調査」によると、65歳以上の高血圧性疾患患者は、35～64歳の約4倍にのぼります。
| 総数 | 入院 | 外来 | |
|---|---|---|---|
| 15～34歳 | 1万6000人 | 0人 | 1万6000人 |
| 35～64歳 | 126万7000人 | 1000人 | 126万6000人 |
| 65歳以上 | 481万3000人 | 4万1000人 | 477万3000人 |
多くが外来治療を受けている患者ですが、65歳以降は入院患者も徐々に増加する傾向にあります。
高血圧は放置しておくとさまざまな病気の原因になるとされており、注意が必要です。
同じ「患者調査」では、高血圧性疾患の平均在院日数は41.6日と、1カ月を超える長さになっていることが分かります。
持病が悪化する事態に備え、あらかじめ民間の医療保険で備えておくのが良いでしょう。
糖尿病の場合
糖尿病の場合、どのような治療を受けているかで判断は異なります。
合併症がなく、食事療法や飲み薬などでHbA1cの数値がコントロールできている場合、通常の医療保険に加入できる可能性もあります。
一方、インスリン治療を行っていたり、糖尿病性網膜症などの合併症を発症している場合、基本的には緩和型医療保険が選択肢となります。
ただし、緩和型も直近で入院歴があると加入が難しくなるため、最低でも退院から1年以上経過していることが条件です。
関連記事：糖尿病でも保険に入れる？入りやすい保険や選び方のコツをプロが徹底解説
がんの場合
過去にがんの罹患歴がある場合、通常の医療保険への加入は難しくなります。
また5年以内に治療歴があると、緩和型でも加入できる商品は限られることになります。
保険会社によって「治療終了」の定義が異なるため、ホルモン剤の服用や定期検査の扱いについて事前に確認しておくことも大切です。
緩和型の商品の中には、退院から最短1年で加入を検討できるものもあるため、複数社の告知項目を比較すると良いでしょう。
関連記事：【2025年最新版】がんになっても入れる保険おすすめランキング！既往歴・持病があっても加入できる保険の選び方
狭心症・心不全など心疾患の場合
狭心症や心不全などの心疾患を患っている場合、通常型の医療保険への加入は難しいケースが多いでしょう。
心疾患は再発リスクが高いため、保険会社の引き受け基準が厳しく設定されています。
手術後の経過が良好であっても、通常型保険では加入を断られる場合があるため、基本的には緩和型保険を優先して検討することがおすすめです。
ただし、緩和型保険でも三大疾病に関する特約は付加が難しくなるため、注意が必要です。
関連記事：心臓病だと生命保険に入れない？不整脈や心不全など病気ごとの加入目安をプロが解説
脳梗塞など脳血管疾患の場合
脳梗塞や脳出血などの脳血管疾患を経験した場合も、心疾患と同様に通常型医療保険への加入ハードルが高くなります。
後遺症の有無や再発防止のための投薬状況が審査に大きく影響します。
投薬治療を継続している場合は、引受基準緩和型医療保険を検討するのが良いでしょう。
緩和型医療保険のなかには、過去1～2年以内に脳血管疾患による入院・手術がなければ加入できる商品も多くあります。
ただし、心疾患同様、緩和型であっても三大疾病特約を付加するのは難しいのが現状です。
関連記事：脳卒中でも加入できる保険はある？生命保険の診査基準や、保険の選び方をプロが解説
統合失調症の場合
統合失調症などの精神疾患で通院や服薬をしている場合、通常型の医療保険に加入するのは難しくなります。
精神疾患は治療が長期化しやすく、入院リスクが高いと判断されます。
また統合失調症の場合、5年以内の治療歴があると緩和型の医療保険も選択肢が少なくなるのが現状です。
過去5年以内の健康状態を問わない緩和型保険や、告知不要の無選択型保険が選択肢となるでしょう。
60代向け 緩和型医療保険のプラン選びのポイント
60代が緩和型医療保険のプランを組み立てる際のポイントをご紹介します。
入院日額の設定や保険期間の決め方など、迷いやすいポイントをまとめました。
入院日額の決め方
医療保険の基本は、入院1日ごとに受け取れる「入院日額保障」です。
5000円～1万円の間で設定することが一般的ですが、実際の医療費負担や差額ベッド代などを考慮して決めることが大切です。
例えば日額5000円タイプであれば、2週間の入院で【5000円×14日間＝7万円】を受け取ることができます。
公的保障である高額療養費制度を利用した場合、一般的な収入の人で1カ月の医療費負担は8～9万円程度で収まるため、7万円を受け取ることができれば負担のほとんどをカバーできます。
ただし、近年では入院の短期化が進んでおり、思ったよりも給付金が受け取れないケースも増えています。
また個室療養の際に必要な差額ベッド代などを踏まえると、実際の負担額はさらに大きくなる可能性があります。
日額保障だけでなく、入院1回に対してまとまった一時金を受け取ることができる「入院一時金特約」を付加することも検討してみましょう。
関連記事：入院日額はいくらにすれば安心？入院一時金はつけておくべき？
60代の平均在院日数は23～26日
厚生労働省の調査によると、60代の退院患者の平均在院日数は23〜26日となっています。
20～40代の平均日数と比べると若干長くなっており、年齢を重ねるごとに長期入院のリスクには注意が必要です。
一方、がんなど平均2週間以内で退院できるケースもあるため、短期入院から1カ月前後の入院まで幅広く備えておくことが大切です。
関連記事：1週間の入院費用はいくら？自己負担額の平均・相場と高額療養費制度をプロが解説
高額療養費制度も考慮する
通常、医療費負担は1～3割と決められていますが、入院や手術で医療費が高額になった場合はそれでも自己負担が大きくなってしまう可能性があります。
そこで、日本には「高額療養費制度」という自己負担を軽減する仕組みが備えられています。
1カ月の医療費負担に上限が設けられており、それ以上は負担する必要がありません。
医療費の上限は年齢と年収によって異なり、一般的な年収（約370～約770万円）であれば1カ月約9万円以内で収まる計算になります。
民間の医療保険で9万円を確実に受け取ることができれば、1カ月の入院費用はまかなえることになります。
ただし、個室療養の際に必要な差額ベッド代や食事代は、高額療養費制度の対象外です。
年齢を重ねると、大部屋での療養は肉体的にも精神的にも負担が大きくなります。
個室療養を希望する場合は、日額保障を手厚く持っておくと良いでしょう。
関連記事：高額療養費制度が使えないケースとは？社労士が高額療養費制度の疑問をわかりやすく解説
日型は60日型と120日型どちらがよい？
医療保険では、1回の入院で保障される日数の限度が定められています。
30日型・60日型・120日型のように選ぶことができ、主流は60日型です。
60代の平均在院日数が23～26日であることを踏まえると、60日型でも十分カバーは可能です。
ただし、脳血管疾患や精神疾患、認知症など長期入院のリスクが高い病気に備えたい場合は、120日型を検討するのが良いでしょう。
保険料の差額も確認し、安心できる日数のタイプを選ぶのがおすすめです。
関連記事：医療保険は60日型と120日型どっちがいい？迷ったときの判断基準と「特約」の賢い選び方
保険料が割高になりやすい緩和型は「掛け捨て型」がおすすめ
緩和型医療保険は基本の保険料が通常の保険よりも割高に設定されているため、掛け捨て型でできるだけ保険料を抑えるのが良いでしょう。
最近では、保険料が戻ってくる「リターン型」や、お祝い金を受け取れるタイプの緩和型医療保険も販売されています。
しかしいずれも60代から新規加入を検討しようとすると、保険料が高額になる可能性があります。
また、そもそも60代ではリターン型は選択できないなどの制限がかかることも多いです。
基本的には掛け捨て型の保険で、毎月の出費を抑えるよう工夫するのがおすすめです。
60代からの緩和型医療保険選びでは「終身型」がおすすめ
60代から医療保険に加入する場合は、一生涯保障が続く「終身型」が適しています。
一定期間のみ保障する「定期型」は更新時に保険料が上昇するため、高齢になるほど支払いが難しくなるリスクがあります。
また都道府県民共済などの共済保険では、保障が85歳までと定められており、それ以上長生きした場合に保障を失ってしまうことになります。
終身型であれば加入時の保険料が一生涯変わらず、老後の資金計画を立てやすくなります。
長生きのリスクに備えるためにも、保障が途切れない終身型の医療保険を選ぶのがおすすめです。
保険料の払込は「終身払」がおすすめ
終身型の医療保険では、保険料を一生涯払い続ける「終身払」と、一定年齢で支払いを終える「有期払」を選択できます。
60代で新規加入する場合は、「終身払」がおすすめです。
60代から短期間で保険料を払い終えようとすると、毎月の保険料負担が高額になりがちです。
終身払であれば、生涯保険料負担は続きますが、お手頃な保険料で保障を継続することができます。
終身型医療保険は保険料が変動しないため、老後の収支計画も立てやすいでしょう。
年金生活に入ってからも支払える範囲内で、保険を選ぶよう心がけましょう。
まとめ
60代になると、がんや生活習慣病のリスクが高くなります。
持病がある人は特に、健康状態の悪化に備えて医療保障を確保しておくことが大切です。
緩和型医療保険の告知項目は保険会社によって異なるので、「入れる保険なんてないのでは」と諦める前に、複数の商品で比較検討をしてみましょう。
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執筆・監修者 保険ライター／2級FP技能士
橋本 優理
大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。
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