「共働きで子どもがいないから保険は必要ない？」「お互いに収入があるから大丈夫？」とDINKsの保険選びで迷っている人も多いのではないでしょうか。
比較的収入が安定しているDINKs世帯ですが、子育て世帯とは異なるリスクを抱えています。
本記事では、DINKsに必要な保障と、無駄のない賢い保険選びのポイントをお伝えします。
自身の状況と照らし合わせながら、最適な保険選びをするための参考にしてください。
この記事を読んでわかること
DINKsは医療保障やがん保障などの「生存保障」を優先的に検討しましょう
死亡保障は葬儀費用など最低限に。夫婦間で収入差がある場合は配偶者の生活保障も検討しましょう
保険は複数社で比較して保険料が抑えられるものを探すのがおすすめ
目次
2.DINKsとは
6-1.掛け捨て型の保険を上手に活用する
6-2.複数の保険商品を比較する
8.まとめ
【DINKsの保険選び】死亡保障は最小限に、病気・医療への備えを重視しましょう
DINKsの保険選びにおけるポイントは、高額な死亡保障よりも、夫婦どちらかが病気やケガで働けなくなった場合のリスクに備えることです。
子育て世帯の場合、一家の大黒柱に万が一のことがあれば、のこされた家族の生活費や子どもの教育費のために数千万円単位の死亡保障が必要です。
しかし、DINKsは養育費がかからず、夫婦それぞれが経済的に自立しているケースが多いため、高額な死亡保障の必要性は低くなります。
一方で、夫婦どちらかの収入が病気やケガで途絶えてしまうと、世帯収入は減少し、住宅ローンの返済や日々の生活に大きな影響を及ぼす可能性があります。
そのためDINKsの保険選びでは、万が一の死亡リスクよりも、夫婦2人の収入を維持するための医療保障や就業不能保障を重視することが、より合理的といえるでしょう。
Q1
入院時の費用は？
DINKsとは
DINKs（ディンクス）とは、「Double Income, No Kids」の頭文字をとった言葉で、共働きで意図的に子どもを持たない夫婦世帯を指します。
近年、女性の社会進出やキャリア形成への意識の高まり、価値観の多様化が進み、DINKsというライフスタイルを選択する夫婦は増加傾向にあります。
DINKsのメリットは、子育て費用がかからないことによる経済的な余裕や、夫婦の時間を自由に使える点です。
一方で、老後に介護などを頼れる子どもがいないことや、夫婦どちらかが働けなくなった際の収入減リスクなど、特有の課題も抱えています。
DINKsの保険選びでは、病気やケガによる突発的な医療費負担や、長期的に働けなくなることでの収入減少リスクに優先的に備えておくと良いでしょう。
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DINKsが優先して備えておきたいリスクとおすすめの保険
DINKs世帯は、死亡時の備えよりも、いわゆる「生存保障」を優先するのが合理的です。
ここからは、DINKsが備えておきたいリスクとおすすめの保険をご紹介します。
医療保険
医療保険は、病気やケガによる入院・手術を保障する保険です。
突発的な医療費負担が発生したときのために備える基本的な保険で、DINKs世帯がまず検討したい保険のひとつです。
夫婦のどちらかが入院や手術で働けなくなると、治療費がかかるだけでなく、世帯収入が直接的に減少する可能性もあります。
日本の公的医療保険制度は充実していますが、すべての費用をカバーできるわけではありません。
例えば、入院時の食事代の一部や、個室などを利用した場合の差額ベッド代は自己負担となります。
医療費に加え、食事代や日用品代などの雑費がかさみ、想定外の出費につながるケースも少なくありません。
また、先進医療など保険適用外の治療を受ける場合は、技術料が全額自己負担となり、高額になるケースもあります。
資産が十分にあり、いざというときの費用をすべてまかなえるのであれば、医療保険の必要性は低いかもしれません。しかし、貯蓄を切り崩したくない場合や、予期せぬ高額な出費に備えたい場合には、医療保険が有効です。
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参考）高額療養費制度
高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った1カ月の医療費が上限額を超えた場合、差額が返還される公的制度です。
病気やケガで入院・手術が必要になっても、高額療養費制度を利用することで自己負担は一定まで抑えることができます。
現役世代の場合、1カ月の自己負担上限は次のとおりです。
年収約370～約770万円の場合、医療費が100万円かかったとしても、自己負担額は8万7430円になります。
ただし、高額療養費制度は1カ月ごとに医療費が再計算される仕組みになっているため、入院が月をまたいだ場合は、ほぼ倍額の自己負担が必要になります。
治療が長引くと、制度を利用したとしても毎月の医療費負担が家計に影響する恐れもあります。
また、高額療養費制度はあくまでも保険診療内の治療費を対象にしたものです。
差額ベッド代や先進医療の技術料などは対象外となるため、注意が必要です。
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がん・三大疾病保険
がんや三大疾病（心疾患、脳血管疾患）は、治療が長期化しやすく、医療費の負担だけでなく収入減少のリスクも伴うため、DINKs世帯にとって重点的に備えたいリスクのひとつです。
特にがんは、年齢とともに罹患率が上昇し、30代以降の女性では乳がんや子宮がんのリスクが高まります。
一度罹患するとすぐに完治することが難しく、定期的な治療や検査が必要になるケースも珍しくありません。
日本の公的医療保険制度は充実していますが、治療費の自己負担は一定程度必要です。
医療保険で「入院・手術」に備え、がん保険で「長引くがんの通院治療や収入減少」に備えておくと良いでしょう。
がんだけでなく心臓や脳の病気に備えておきたい人には、三大疾病保険の検討もおすすめです。
がん・三大疾病保険は、診断時や治療開始時にまとまった一時金（診断給付金）を受け取れるものが一般的です。
一時金は治療費だけでなく、当面の生活費や収入減少の補てんなど、使い道を自由に決められるのがメリットです。
夫婦2人で家計を支えているDINKs世帯の場合、大きな病気に罹患した場合の経済的負担に備えるため、がん・三大疾病保険の優先度は比較的高くなります。
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就業不能保険
就業不能保険は、病気やケガが原因で長期間働けなくなったときの収入減少を補うための保険です。
DINKs世帯は夫婦2人の収入を前提に生活設計を立てていることが多く、どちらか一方の収入が途絶えると、家計に深刻な影響を及ぼす可能性があります。
会社員や公務員の場合、働けなくなっても「傷病手当金」という公的保障がありますが、支給額は給与のおおよそ3分の2であり、支給期間も通算1年6カ月と限られています。
また、自営業やフリーランスで働く人の場合は傷病手当金の対象外となるため、働けなくなると即座に収入が途絶えてしまうリスクがあります。
就業不能保険に加入していれば、所定の就業不能状態が続いた場合に、毎月決まった額の給付金を年金形式で受け取ることができます。
公的保障だけでは不足する生活費や、住宅ローンの返済などをカバーするための重要な備えです。
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参考）傷病手当金
傷病手当金は、会社員や公務員などが加入する健康保険から支給される公的な所得保障制度です。
業務外の病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な給与が受けられない場合に、生活を支えるために支給されます。
支給を受けるための条件は次のとおりです。
- 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
- 仕事に就くことができないこと
- 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
- 休業した期間について給与の支払いがないこと
支給額は、1日あたり「支給開始日以前の継続した12カ月間の各月の標準報酬月額を平均した額 ÷ 30日 × 2/3」で計算され、おおよそ給与の3分の2に相当します。
支給期間は、支給を開始した日から通算して1年6カ月です。
会社員や公務員にとっては心強い制度ですが、支給額は給与の満額ではなく、社会保険料や住民税の支払いも免除されないため手取り額は減少してしまいます。また、自営業やフリーランスが加入する国民健康保険には、原則として傷病手当金の制度はないため注意が必要です。
（参考：病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）｜全国健康保険協会）
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DINKsに死亡保険は必要？
DINKs世帯は子育て世帯と比べて、死亡保障の必要性は低くなるのが一般的です。
しかし、「全く不要」と断言できるわけではありません。
夫婦の収入バランスや貯蓄状況、そしてお互いの将来に対する考え方によって、必要な保障は変わってきます。
子育て世帯との違いをふまえて、DINKsにとっての死亡保障の必要性を考えていきましょう。
子育て世帯とDINKsの決定的な違い
子育て世帯とDINKsの決定的な違いは、「扶養すべき子どもの有無」です。
子育て世帯では、一家の収入を支える人に万が一のことがあった場合、のこされた配偶者と子どもが路頭に迷わないよう、子どもの教育費や将来の生活費をまかなうための高額な死亡保障が不可欠です。
子どもの年齢や人数によっては、数千万円にのぼる死亡保障が必要なケースも珍しくありません。
一方、DINKsの場合は、万が一の際にのこされるのは経済的に自立している配偶者であることが多いです。
そのため、子育て世帯のような高額な生活保障や教育資金を死亡保険で準備する必要性は低くなります。
ただし、今後の働き方やライフプランによっては、一定程度の死亡保障を準備しておいた方がよいケースもあります。また、葬儀費用や整理資金をまかなえるだけの最低限の保障は準備しておきたい、と考える人もいるでしょう。
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DINKsの「本当に必要な死亡保障額」の算出ステップ
DINKsが死亡保障を検討する際は、闇雲に高額な設定をするのではなく、目的を明確にして合理的に保障額を決めることが大切です。
ここからは、本当に必要な死亡保障額を算出するためのステップをご紹介します。
STEP 1：配偶者の生活保障が必要か
まず考えるべきは、夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合、のこされた配偶者が経済的に困窮しないかという点です。
夫婦の収入が同程度で、それぞれが経済的に自立していれば、生活保障としての死亡保険の必要性は低いでしょう。
しかし、夫婦間で収入に大きな差がある場合は注意が必要です。
収入が高い人に万が一のことがあると、のこされた配偶者の生活水準が著しく低下する可能性があります。
配偶者が今後働き続けられそうか、どの程度の収入を確保できる見込みがあるかをふまえて、必要な保障額を算出しましょう。
今後子どもを検討していたり、働き方を変える可能性がある場合、「最低限の生活費✕配偶者が年金を受け取るまでの年数」で必要保障額を見積もっておく必要があるでしょう。
また、賃貸に住んでいる場合は引き続き住居費用が必要になりますが、ローンを組んで団体信用生命保険（団信）の契約をしていれば、契約者に万が一のことがあった場合、住宅ローンの残債がなくなり、配偶者は住居費の負担なく家に住み続けることができます。
経済状況や働き方、住まいの状況に合わせて、保障の必要性を判断することが大切です。
STEP 2：葬儀費用をのこしておきたいか
死亡保障を考える際のもう一つの目的が、葬儀費用の準備です。
葬儀やお墓の準備には、一般的に200～300万円程度の費用がかかるといわれています。
万が一の際にかかる費用を、現在ある貯蓄から支払うのか、それとも保険で準備しておくのかを夫婦で話し合っておくことが大切です。
十分な貯蓄があり、そこから葬儀費用を支出することに問題がなければ、敢えて死亡保険を検討する必要は低いでしょう。
一方で、「貯蓄には手をつけたくない」「万が一の際にすぐに現金化できる資金をのこしたい」場合は、200～300万円程度の少額の死亡保険に加入するのも選択肢のひとつです。
終身保険や変額保険など、貯蓄性のある保険で資産形成を兼ねて保障を準備しておくのも良いでしょう。
STEP 3：夫婦の貯蓄額、公的保障（遺族年金）を把握する
死亡保険の必要性を判断するためには、自助努力で準備すべき金額を算出する必要があります。
そのために、まず現在の夫婦の貯蓄額を把握し、さらに公的保障である「遺族年金」でどれくらいカバーされるかを確認することが必要です。
遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があります。
遺族基礎年金は「18歳未満の子どもがいる」ことが支給の条件であるため、子どものいないDINKs世帯は原則として対象外です。
一方、会社員や公務員が亡くなった場合に支給される遺族厚生年金には、受給要件に大きな男女差（夫は妻の死亡時に55歳以上など）がありましたが、2028年4月から段階的にこの男女差が解消されることになりました。
ただし、受給には一定の条件があり、受け取れる金額も亡くなった人の収入や厚生年金の加入期間によって異なります。
遺族厚生年金の受給要件
- 厚生年金保険の被保険者である間に死亡したとき
- 厚生年金の被保険者期間に初診日がある病気やケガが原因で初診日から5年以内に死亡したとき
- 1級・2級の障害厚生（共済）年金を受けとっている方が死亡したとき
- 老齢厚生年金の受給権者であった方が死亡したとき
- 老齢厚生年金の受給資格を満たした方が死亡したとき
（引用：遺族厚生年金（受給要件・対象者・年金額）｜日本年金機構）
遺族厚生年金の年金額
死亡した方の老齢厚生年金の報酬比例部分の4分の3
【報酬比例部分】※平成15年（2003年）4月以降の加入期間
平均標準報酬額 × 5.481/1000 × 平成15年4月以降の加入月数
（引用：遺族厚生年金（受給要件・対象者・年金額）｜日本年金機構）
まずは自身の場合どの程度の公的保障を受けられるかを把握しておくことが大切です。公的保障と貯蓄額を差し引いても、配偶者の生活費や葬儀費用が不足するのであれば、その不足額を死亡保険で補うのが合理的な考え方です。
（参考：遺族厚生年金の見直しについて｜厚生労働省）
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【ケース別】DINKsの賢い保険の選び方
DINKsと一括りにいっても、夫婦の収入バランスや将来のキャリアプランは様々です。
保険の最適な形も、それぞれの世帯の状況によって異なります。
ここからは、代表的な3つのケースに分けて、DINKsの賢い保険選びのポイントをご紹介します。
夫婦で収入が同程度の場合
夫婦の収入が同程度で、それぞれが経済的に自立している場合、高額な死亡保障の優先順位は低くなります。
その代わり、夫婦それぞれの医療保険や就業不能保険を優先的に検討しましょう。
病気やケガでどちらかが長期間働けなくなると、世帯収入は減少してしまいます。
治療費の負担に加え、住宅ローンや生活費の支払いが重なると、家計のバランスが崩れる恐れがあります。
将来に向けた貯蓄を取り崩さないためにも、最低限の医療保険やがん保険を検討したうえで、長期間働けなくなるリスクをカバーできる就業不能保険の加入も検討しましょう。死亡保障については、お互いの葬儀費用として200〜300万円程度の終身保険や定期保険をそれぞれ準備しておくだけで基本的には十分です。
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夫婦で収入が極端に違う場合
夫婦の一方の収入が家計の大部分を支えている場合、保険の考え方は変わってきます。
収入が高い人に万が一のことがあると、のこされた配偶者の生活が立ち行かなくなるリスクを考慮する必要があるでしょう。
夫婦の収入に大きな差がある場合、万が一のことがあった際、のこされた配偶者が生活を立て直すまでの期間（3〜5年など）の生活費を補うための死亡保障を検討すると良いでしょう。
掛け捨てで保険料を抑えられる「定期保険」や「収入保障保険」を活用して、現役時代のリスクを効率的にカバーするのが合理的です。
もちろん、夫婦それぞれの医療保険やがん保険、就業不能保険も基本の備えとして必要です。
ある程度の資産を保有していて、多少の入院・手術にかかる医療費であれば自費で対応できるということであれば、がん保険と就業不能保険を優先的に検討するのも良いでしょう。
特に経済的リスクが高い状況を整理し、優先度をつけて保険を検討することがおすすめです。
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将来的にどちらかが専業になる、働き方を変える可能性がある場合
現在は共働きでも、将来的に出産や介護、キャリアチェンジなどで夫婦のどちらかが仕事を辞めたり、働き方を変えたりする可能性がある場合、保険は柔軟に見直せるようにしておくことが大切です。
働き方が変われば、必要な保障も変化します。
例えば、どちらかが専業主婦（主夫）になれば、家計の担い手にはより手厚い死亡保障や就業不能保障が必要になります。
現時点では、夫婦2人の死亡保障・医療保障・がん保障などの土台を作っておき、働き方が変わった際に死亡保険の追加契約や、不要になった保険の解約を検討するのが良いでしょう。
将来、保障を手厚くしようとした際に健康状態が悪化していると保険に加入できないリスクもあるため、最低限の保障は現時点で準備しておくことがおすすめです。
また、貯蓄性のある保険は途中で見直すと元本割れする可能性が高いため、慎重な検討が必要です。
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【DINKs向け】保険商品を選ぶときのポイント
自分たちに合った保険を見つけるためには、保険の種類や選び方に関する知識が必要です。
ここからは、DINKs向けの保険選びのポイントを、プロが分かりやすく解説します。
掛け捨て型の保険を上手に活用する
DINKsの保険選びでは、「掛け捨て型」の保険を有効活用することがコストを抑える上でポイントになります。
将来、家族構成や働き方に大きな変化がないのであれば、医療保険やがん保険は掛け捨てで一生涯保障が続く「終身型」がおすすめです。
また、子どもがいないDINKs世帯は、大きな死亡保障の必要性も低くなります。
掛け捨て型の「定期保険」等で一定期間のみ割安な保険料で保障を準備するか、一生涯保障の「終身保険」で最低限の葬儀費用を準備しておくかのいずれかが良いでしょう。
予算や、必要な保障期間等を加味して商品選びをしましょう。
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複数の保険商品を比較する
保険商品は、保険会社によって保障内容、保険料、付加できる特約に大きな違いがあります。
そのため、1つの保険会社や1つの商品だけで判断するのではなく、必ず複数の商品を比較検討することが必要です。
例えば、同じ死亡保障1000万円の定期保険でも、A社とB社では保険料が若干異なることがあります。
また、医療保険やがん保険では、保障内容や保険料に各社の違いが出やすくなります。
自分たちで各社のウェブサイトを見て比較するのは大変ですが、インターネットの比較サイトを活用することで、ニーズに合った、コストパフォーマンスの高い保険を効率的に見つけることができます。
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DINKsの保険選びでよくある質問
ここからは、DINKsの保険選びでよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
医師など高収入層に保険は必要ですか？
A.資産が潤沢にある高収入層の場合、医療保険の必要性は低くなります。
一方で、相続税対策のための死亡保険や、長期間働けなくなるリスクへの備えを検討する必要があるかもしれません。
高収入層の場合、必要な保障に絞って保険選びをすることが大切です。
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貯蓄型保険と掛け捨て型保険のどちらが良いですか？
A.どちらが良いかは個人の考え方によっても異なりますが、保障と貯蓄（資産形成）は分けて考えるのが一般的とされています。
基本的には、掛け捨ての保険で保険料を抑え、余剰資金で資産運用に取り組むのがおすすめです。
貯蓄型の保険は毎月の保険料全額が貯蓄されているわけではなく、保障を維持するための費用等が保険料から差し引かれます。
そのため、より貯蓄効率を求めるのであればNISAやiDecoなど税制優遇のある制度を利用するのが良いでしょう。
ただし、貯蓄型保険には投資信託にはない保障機能があるため、保障を優先して考えたい人には貯蓄型保険の検討がおすすめです。
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キャリアチェンジがあったら保険の見直しが必要ですか？
A.必要な保障が変わる可能性があるため、見直しをおすすめします。
特に会社員から自営業・フリーランスに転身した場合、健康保険の傷病手当金や厚生年金といった公的保障が手薄になります。
そのため、民間の就業不能保険や医療保険の必要性が高くなります。
また、収入の変動に合わせて必要な死亡保障額も変わるため、キャリアチェンジは保険を見直す絶好のタイミングです。
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まとめ
DINKs世帯には、子育て世帯と異なるリスクがあります。
医療保険やがん保険などの生存保障を中心に、万が一の保障は最低限にとどめて毎月の保険料を抑える選び方がおすすめです。
「自分にとってどんな保険が必要なのかわからない」「ひとりで保険選びをするのが難しい」と悩んでいる人は、ほけんのコスパの「ほけん必要度診断」をぜひ活用してください。
家族構成や収入など簡単な質問に答えるだけで、どんな保険が必要かの優先度を診断できます。
