40代で結婚し新たなライフステージを迎えると、「独身時代に加入したままの保険で大丈夫？」「家族を守るためにどんな保険に見直せば良い？」と悩むこともあるでしょう。
40代の晩婚夫婦は、健康リスクの増加や老後資金準備など、さまざまな課題に直面します。
そのため、保険も夫婦のライフプランに合わせて最適化する必要があります。
本記事では、40代の晩婚夫婦が保険を見直すべき理由から、具体的な見直しの手順、そして無駄のない保険の選び方まで、FP視点で解説します。
この記事を読んでわかること
まずは「死亡保険金受取人」や「指定代理請求人」を配偶者に変更しましょう
子どもがいる・子どもを希望している夫婦は「掛け捨て型の死亡保障」を最優先に
40代以降は病気やケガ、がんリスクが高まる。老後も見据えた医療保険選びをしましょう
目次
6.まとめ
40代で晩婚した夫婦が保険の見直しを急ぐべき3つの理由
40代で結婚した夫婦にとって、保険の見直しは後回しにできない問題です。
独身時代とは家族構成やライフプランが大きく変わるため、以前の保険では保障が不十分であったり、実情に合わなかったりする可能性があります。
まずは、40代の晩婚夫婦が保険見直しを急ぐべき3つの理由を解説します。
1. 独身時代の保険では「保障内容」と「受取人」が合っていない
独身時代に加入した保険は、自分自身の入院や手術に備える医療保障が中心で、死亡保障はつけていないか、つけていても少額であるケースも多いでしょう。
しかし結婚して守るべき配偶者ができると、万が一の際の死亡保障の必要性が高くなります。
もちろん、夫婦共働きで子どもを持たないと決めている場合、多額の死亡保障は必要ありません。
最低限の生活保障と葬儀費用がまかなえる程度で問題ないでしょう。
家族の形に合わせて、死亡保障の見直しは必ず行う必要があります。
また、見落としがちなのが保険金受取人の設定です。
独身時代に親を受取人に指定したまま変更していないケースも多く見られますが、そのままでは万が一の際配偶者に保険金が渡らない可能性があります。
受取人や指定代理請求人を配偶者に変更する手続きを行いましょう。
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2. 健康リスクが高まり、加入条件が厳しくなる年代である
40代は、20代や30代に比べて健康上のリスクが高くなる年代です。
厚生労働省の統計データによると、40代から死因のトップが「自殺」から「がん」へと変わり、心疾患や脳血管疾患の件数も上昇することがわかります。
保険は、基本的に健康な状態でなければ加入や見直しが難しくなります。
健康診断で異常を指摘されたり、何らかの持病を抱えていると、加入できる保険の種類が制限される可能性があります。
また、がんなどの大きな病気に一度罹患すると、その後の保険加入は非常に困難です。
将来、より手厚い保障が必要になった際に「加入したくてもできない」事態を避けるためにも、健康なうちに将来を見据えた保険の見直しを行っておくことが大切です。
（参考：令和６年(2024) 人口動態統計月報年計(概数）の概況｜厚生労働省）
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3. 定年までの期間が短く、老後資金の準備期間が限られる
晩婚夫婦の場合、20代や30代で結婚した夫婦に比べて、定年退職までの期間が短くなります。
老後資金を準備できる時間が短くなるため、計画的に貯蓄や資産運用をしていく必要があります。
さらに、40代後半から50代にかけて子どもの教育費がピークを迎える家庭も少なくありません。
教育費の負担と老後資金の準備が同時期に重なるため、より計画的な家計管理が求められます。
自身や家族の状況に合っていない保険をそのままにしておくことで、保険料を無駄にしてしまうことは避けたいものです。
保障を整理し余剰資金は貯蓄や運用に回せるよう、家計の見直しをしましょう。
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【状況別】40代晩婚夫婦に最適な保険の選び方・保障の目安
40代の晩婚夫婦と一言でいっても、ライフプランはさまざまです。
共働きで子どもを持たない選択をする夫婦、これから子どもを望む夫婦、すでにお子さんがいる夫婦では、備えるべきリスクや保険の優先順位が異なります。
ここからは、家族構成別の保障選びのポイントについて解説します。
共働きで子どもを持たない（DINKS）夫婦の場合
共働きで子どもを持たないDINKs（Double Income No Kids）の夫婦は、お互いに収入があるため、一方が亡くなっても直ちに生活が困窮するリスクは比較的低いと言えるでしょう。
そのため、子どものいる家庭のように高額な死亡保障は基本的に必要ありません。
ただし、のこされた配偶者の生活レベルを維持するため、あるいは葬儀費用に備えるために、少額の死亡保障（200〜500万円程度）を終身保険で準備しておくと安心です。
終身保険は貯蓄性がある保険のため、資産形成も兼ねることができ、40代の夫婦には特におすすめです。
そして、死亡保険よりも優先すべきは、病気やケガで医療費が発生するリスクや、働けなくなって収入が減少するリスクに備える保険です。
40代以降はがんや生活習慣病の罹患率が徐々に高くなります。
医療保険やがん保険で、想定外の医療費負担に備えておくことが大切です。
また、夫婦2人の収入を前提として家計を回している場合、どちらかが働けなくなり収入が減少すると、経済的に大きな影響を受ける可能性があります。
夫婦それぞれが、最低限の就業不能保険を検討しておくと良いでしょう。
医療保障などは掛け捨て型で保険料を抑え、余剰資金は老後のための運用に回すと効率的です。
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これから子どもを希望している夫婦の場合
これから子どもを授かることを希望している40代夫婦の場合、将来の家族構成の変化を見越した保険選びが重要です。
子どもが生まれれば、世帯主の万が一に備えるための死亡保障の必要性が格段に高くなります。
子どもが独立するまでの約20年間の生活費や教育費をカバーできる、数千万円単位の死亡保障を検討する必要があるでしょう。
保険料を抑えられる掛け捨て型の「定期保険」や「収入保障保険」を活用し、効率よく保障を確保できるようにします。
また、妻の妊娠・出産に備え、帝王切開などの異常分娩による入院・手術をカバーできる医療保険への加入も大切です。
女性特有の病気を手厚く保障する「女性特約」を付加したプランが特におすすめです。
ただし、すでに妊娠していると保険加入に制限がかかるため、早めに検討しておくことが大切です。
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すでに子どもがいる（晩産）夫婦の場合
40代で子どもがいる、いわゆる「晩産」の家庭では、世帯主の死亡保障を最優先に考えましょう。
親の年齢が高い分、子どもが独立する前に定年を迎えたり、病気で働けなくなったりするリスクが相対的に高まります。
万が一のことがあっても子どもの教育費や生活費を最後まで確保できるよう、十分な保障額を設定する必要があるでしょう。
保険料負担を抑えながら必要な期間だけ手厚い保障を確保できる「定期保険」や「収入保障保険」が、最も合理的な選択肢となります。
また、死亡リスクだけでなく、病気やケガによる収入減少リスクにも備える必要があります。
夫婦ともに、入院や手術をカバーする医療保険や、長期間働けなくなった場合の生活費を補う就業不能保険の必要性も検討しましょう。
教育費のピークと親の収入減少期が重なるため、あらゆるリスクに備えておくことが大切です。
教育資金の準備は貯蓄を基本としながら、契約者（親）に万が一のことがあった場合に以降の保険料払込みが免除される学資保険も選択肢のひとつです。
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40代晩婚夫婦が保険を見直す際の具体的な4つのステップ
保険の見直しは、やみくもに進めても最適なプランにはたどり着けません。
ここからは、40代の晩婚夫婦が保険を見直す際の4つのステップをご紹介します。
ステップ1. 現在加入している保険の保障内容と保険料を洗い出す
保険の見直しは、現状把握から始めます。
夫婦それぞれが現在加入しているすべての保険について、証券や契約内容のわかる書類を手元に揃えましょう。
そして、次の項目を整理します。
- 保険の種類： 医療保険、死亡保険、がん保険など
- 保障内容： 「いつまで（保険期間）」「どのような場合に（保障対象）」「いくら（保険金額）」給付されるのか
- 保険料： 月々または年間に支払っている金額
- 保険金受取人： 誰が指定されているか
現状を整理することで、保障の重複や不足、現在のライフステージに合わない点が明確になります。
保険を見直す際、過去に加入した「お宝保険」が紛れていないかも確認しましょう。
現在では実現できない高い基準利率の保険は、解約せずそのまま大切に継続する方が良いケースもあります。
ひとつひとつの契約の保障内容や解約返戻金を確認したうえで、取捨選択することが大切です。
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ステップ2. 夫婦の今後のライフプラン（住宅・老後など）を共有する
次に、夫婦でこれからの人生設計、ライフプランについて具体的に話し合いましょう。
晩婚夫婦は財布の管理を別々でしているケースも多く、お互いの資産や保険について普段から深く共有していないかもしれません。
しかし、保険は今後の人生で起こりうるリスクに備えるためのものです。
保険の見直しを機に、夫婦で今後の人生設計やお金のことについて話し合ってみましょう。
特に、次の内容について夫婦の考え方をすり合わせておくことが大切です。
- 子どもの有無： これから子どもを望むか、持たない選択をするか
- 住宅： マイホームを購入する予定はあるか、いつ頃、どのくらいの予算で考えているか
- 働き方： 今後も共働きを続けるか、どちらかが働き方を変える可能性はあるか
- 老後： いつ頃リタイアしたいか、どのような生活を送りたいか
将来にわたって「いつ」「いくら」お金が必要になるかをシミュレーションし、備えるべき保障額を見極めましょう。
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ステップ3. 遺族年金や高額療養費制度など「公的保障」を把握する
民間の保険を検討する前に、まず国の公的保障制度でどの程度リスクがカバーされるのかを理解する必要があります。
あくまでも民間の保険は、公的保障で足りない部分を補うものとして考えると、合理的な保険選びができます。
最低限、次の3つの制度については把握しておきましょう。
- 遺族年金：国民年金や厚生年金の被保険者が亡くなった場合に、遺族（配偶者や子）に支給される年金
- 高額療養費制度：医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度
- 傷病手当金：病気やケガで働けなくなり給与が支払われない場合に、通算1年6カ月、給与のおおよそ3分の2が支給される制度。会社員や公務員が対象
公的制度で経済的負担がどの程度軽減されるかを知ることで、民間保険で本当に必要な保障額が見えてきます。
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ステップ4. 不足する保障額を計算し、合理的な保険を選ぶ
最後のステップとして、これまでの情報を基に保険で備えるべき具体的な金額を算出します。
保険で備えるべき額
将来必要になる資金額（ステップ2）－（公的保障でカバーされる額（ステップ3）＋ 現在の貯蓄額）
この計算で算出された額が、民間の保険で準備すべき保障額の目安です。
例えば死亡保障の場合、万が一の際に必要な生活費や子どもの教育費から、遺族年金の受給額や貯蓄額を差し引き、算出された額が必要保障額となります。
医療保障の場合、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額と、差額ベッド代や雑費などをふまえ、保険でいくら受け取ることができれば出費をまかなえるかをシミュレーションしましょう。
保障は手厚ければ手厚いほど安心ですが、その分保険料も高くなります。
無駄を省いて本当に必要な保障を組み合わせるためにも、公的保障や貯蓄額を踏まえて検討することが大切です。
Q1
性別をお伺いします
40代の保険見直しで失敗しないための注意点
40代で保険を見直す際には、失敗しないための注意点がいくつかあります。
ここからは、見直しで抑えておきたいポイントをご紹介します。
保険料が高額になりすぎないよう掛け捨て型を活用する
40代は住宅ローンや教育費など、人生の中でも支出が大きくなる時期です。
そのため、保険料は家計を圧迫しない範囲に抑える工夫が必要です。
特に、子どもの独立までなど、一定期間だけ大きな保障が必要となる死亡保障については、保険料が割安な「掛け捨て型」の保険を活用するのがおすすめです。
貯蓄型の終身保険などで大きな保障を準備しようとすると、保険料が高額になり、家計を圧迫する可能性があります。
また、医療保障やがん保障についても、基本的には掛け捨て型で保険料を抑えておくのが良いでしょう。
掛け捨てで終身型の医療保険であれば、比較的割安な保険料で一生涯にわたる保障を準備しやすくなります。
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保険と貯蓄は分けて考え、資産形成の手段を整理する
「掛け捨てはもったいない」「せっかくなら保険と貯蓄を一緒に」と考える人もいますが、効率的な資産形成を目指すなら、保険と貯蓄は分けて考えるのが合理的です。
- 保障（万が一の備え）： 保険料を抑えられる掛け捨て型の保険で確保
- 貯蓄・資産形成（老後資金など）： iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）など、税制優遇のある制度を優先的に活用
貯蓄性のある保険は、解約すると元本割れする期間が長かったり、予定利率が低かったりと、資産形成の手段としては非効率な場合があります。
また、終身保険など死亡保障と貯蓄を兼ねている保険の場合、解約して解約返戻金を受け取るとその後の死亡保障がなくなってしまう点にも注意が必要です。
保障は保険、貯蓄は貯蓄、と役割を明確に分けることで、それぞれを最適な方法で準備することができます。もちろん貯蓄型の保険にもメリットはありますが、あくまでも余剰資金で行うのが鉄則です。
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40代晩婚夫婦の保険見直しに関してよくある質問
ここからは、40代晩婚夫婦の保険見直しに関してよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 独身時代から加入している保険のままでも大丈夫ですか？
A. 結婚後は保険の見直しをおすすめします。
独身の頃に加入した保険は、自身の医療保障がベースになっていることも多く、家族を守るためには不十分な可能性があります。
死亡保障を中心に、配偶者と話し合いながら見直しを進めていきましょう。
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Q. 夫婦共働き（DINKs）の場合、お互いの死亡保障は必要ですか？
A. 高額な死亡保障は不要なケースが多いです。
とはいえ、死亡保障をゼロにしてしまうのは早計です。
最低限の葬儀費用や、配偶者が生活を立て直すために必要な一時資金をまかなえる程度の保障を確保しておくと安心です。
DINKsの場合、死亡保障は最低限に、病気やケガ・がんのリスク、働けなくなった場合の収入減少リスクに備える保険を優先的に考えるのが良いでしょう。
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Q. 40代ですでに持病や健康上の不安があっても見直しはできますか？
A. はい、見直しは可能です。
ただし、持病の種類や治療歴によっては新しい保険に加入できない可能性もあります。
通常の保険に加入できなかった場合、持病がある方向けの「引受基準緩和型保険」を検討しましょう。
また見直しの際には、新しい保険の審査に落ちてしまうリスクをふまえ、必ず保険の審査結果が出てから古い保険を解約してください。
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Q. これから子どもを希望していますが、見直しのタイミングはいつが良いですか？
A. 不妊治療を始める前、まだ妊娠していない今が保険を見直す最適のタイミングです。
妊娠・出産には帝王切開などのリスクも伴うため、女性は医療保障を早めに確保することが大切です。
不妊治療を始めてから、または妊娠してからでは、次の出産時の異常が保障されない「特別条件」が付く可能性が非常に高くなります。
健康状態が良好なうちに保険の見直しを済ませておくことをおすすめします。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
Q. 夫婦で同じ保険（夫婦型）にまとめたほうが安くなりますか？
A. 必ずしもそうとは限りません。
いわゆる「夫婦型」の保険は、保険料が割安になるケースもありますが、主契約者（例：夫）が亡くなると、配偶者の保障も終了してしまうなどのデメリットがあります。
また、それぞれに必要な保障を個別で契約したほうが保険料を抑えられることもあるため、一概に夫婦型が良いとは言い切れません。
基本的には、夫婦それぞれが抱えるリスクに対して合理的な保険を選ぶ方が、将来の不都合も避けることができるためおすすめです。
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まとめ
40代晩婚夫婦にとって、保険の見直しは将来の安心のために必要不可欠です。
自分自身のリスクに備える保険から、自分だけでなく配偶者の暮らしを守るための保険にシフトする必要があります。
40代は健康リスクも徐々に高まり、同時に老後のための資産形成も考えなければならない年代です。
特に、子どもがいる・または子どもを希望する家庭では手厚い死亡保障を、DINKs夫婦は医療保障や老後資金準備を優先するなど、自分たちの状況に合わせた優先順位付けが大切です。
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年齢と性別を入力するだけで、簡単に保険料の見積もりが可能です。
夫婦で保険の見直しを検討している人は、ぜひ参考にしてください。
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