募集代理店(株)モニクルフィナンシャルおよび、関連会社、グループ会社の社員は、私ども(株)モニクルフィナンシャルを通じて、第一分野（定期保険・収入保障保険・終身保険等）と、一部の第三分野（死亡保障付きの医療保険等）には加入いただけません。
45歳男性
月払保険料
2,405円
保障が必要な一定期間、まとまった一時金が受取れます。
初めてがんと診断されたとき、または、がんの治療を目的に入院したときに、1年に1回を限度に「がん一時金」を何度でも受け取れます。
がんによる先進医療を受けた場合には、給付金と一時金が受け取れます。
月払保険料
2,495円大手保険会社の「Daiichi Life グループ」で安心です。
過去１年たばこを吸っていない方は保険料が安くなります。
保障されない期間(3カ月間)中の保険料は不要です。
月払保険料
2,496円がん治療にかかる自己負担費用に合理的に備える保険です。
「診療報酬点数連動型保障」で、毎月のがん治療にかかる費用をサポート！1型・2型と保障内容をニーズに合わせて選択できます。(表示プランは1型)
がん診断一時金特約の付加で、がんと診断されたときにまとまった一時金を受け取れます！
月払保険料
2,690円「メディケア生命」は住友生命グループの子会社です
がん診断特約(25)を付加することで、お支払理由に該当した場合、1年に1回を限度に一時金を何度でもお受け取りいただけます。2回目以後は再発・転移も対象！
がん保険料払込免除特約を付加することで、初めてがんと診断確定されたとき以後の保険料のお払込みは必要ありません！
月払保険料
3,080円たばこを1年間吸っていない方は割安な保険料でお申し込みいただけます！
がん一時金保障タイプとがん月額保障タイプから選べます。（表示プランはがん一時金保障タイプ）
一時金は180日に1回を限度に何度でも受け取れます。（がん診断A型の場合）
月払保険料
3,620円抗がん剤治療をはじめとして、ガン治療を幅広く保障。
ニーズに合わせて特約を付加することにより、保障を充実させることができます。
月払保険料
4,238円「あんしん生命」は東京海上ホールディングスのグループ会社です
治療を受けた月ごとに給付金が受け取れるがん保険
所定の自由診療等を通算1億円まで保障 ！(がん特定治療保障特約を付加した場合)
月払保険料
5,025円がんと診断されてからの「入院」「手術」「退院」「通院」までを一生涯にわたって保障。
初めてがんと診断されたとき、「がん初回診断一時金」で手厚くサポート！
がんによる先進医療を受けた場合には、給付金と一時金が受け取れます。
月払保険料
6,400円大手保険会社の「日本生命グループ」で安心！
初めてがんと診断確定されたときに、まとまった一時金を受取れます！
初めてがんと診断確定されたときに、以後の保険料の払込みを免除します！(保険契約の型：Ⅱ型・Ⅲ型を選択した場合)
Q1
ライフイベント別に、保険の選び方のポイントを解説！
1
お客様本位の立場でサポートします
特定の保険商品を押しつけることはございません。お客様ニーズ第一で情報をお届けし、自分に合った保険を選べるようサポートいたします。
2
無理な勧誘は一切いたしません
お電話での強引な営業・勧誘は行っておりません。ご自身のペースで、安心してご利用いただけます。
3
すべてのサービスが無料です
診断ツールや保険の比較、コラムもすべて無料。 保険料に手数料などを上乗せすることも一切ございません。
6-1.40代男性・女性の平均的な保険料
6-2.保険料を抑えるためのコツ
8.まとめ
「医療保険だけでがんになったとき大丈夫？」「そろそろがんに備えておくべき年齢？」と不安に感じている人は多いでしょう。
40代は、健康診断の数値に変化が出たり、周囲で体調を崩す人が増えたりと、健康への意識が高まる時期です。
40代におけるがん保険の必要性は高いといえます。
その理由を、具体的なデータとともに見ていきましょう。
国立がん研究センターの統計によると、がんの罹患率（がんと診断される確率）は40代を境に、徐々に高くなっていきます。
特に女性は30代後半から50代にかけての罹患率が高く、男性を上回る水準となっています。
40代は社会的な責任が重くなり、教育費や住宅ローンなど支出もピークを迎える時期です。
このタイミングでがんに罹患すると、経済的・精神的なダメージは非常に大きいでしょう。
将来のための貯蓄を取り崩さないためにも、がん保険で備えておくことが大切です。
関連記事：【プロが解説】がん保険に入っておけばよかったと後悔する前に！知っておきたい保険の必要性
男性のがん罹患率が本格的に上昇するのは50代以降であるのに対し、女性は30代後半から40代にかけて罹患率が上昇する特徴があります。
女性特有のがんである「乳がん」や「子宮頸がん」の罹患率は、40代で1度目のピークを迎えます。
女性特有のがんは、抗がん剤やホルモン剤治療が長引くケースも少なくありません。
早期発見のために定期的に検査を受けておくことはもちろん、がん保険で経済面での備えをしておくことも大切です。
関連記事：乳がんで保険に入っていないとどうなる？数字で見る保険の必要性と保険の選び方を解説
（参考：がん種別統計情報 乳房｜国立がん研究センター）
（参考：がん種別統計情報 子宮頸部｜国立がん研究センター）
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「すでに医療保険に入っているから、がん保険は不要では？」と考える人も少なくありません。
医療保険とがん保険の違いが分かりづらい、と思う人もいるでしょう。
両者は保障範囲が異なるため、ニーズに応じて使い分けることが大切です。
医療保険とがん保険の最も大きな違いは、「保障の対象」と「給付金の支払条件」です。
| 医療保険 | がん保険 | |
|---|---|---|
| 保障対象 | すべての病気とケガ | がんのみ |
| 支払条件 | 入院または手術（主契約） | がんと診断された時 がんによる治療を受けた時など ※入院の有無を問わないケースが多い |
医療保険は、病気やケガ全般を幅広くカバーする役割があります。
ただし基本的には「入院・手術保障」になるため、特約を付加しない限りがんによる通院治療は保障されません。
一方がん保険は、「がん（悪性新生物・上皮内新生物）」の治療に特化しています。
入院の有無にかかわらず、診断された時点でまとまったお金が支払われる保障や、がんによる薬剤治療をした際に都度給付金が支払われる保障が一般的です。
関連記事：医療保険とがん保険の違いが図でわかる！自分はどっち？年代別の選び方と併用するときの注意点
現代のがん治療は、医療技術の進歩により「短期入院＋長期の通院治療（抗がん剤や放射線など）」が主流となっています。
厚生労働省の患者調査によると、がん（悪性新生物）の推計外来患者数は、186万4000人で、入院患者数の106万1000人を上回っています。
一般的な医療保険の場合、入院日数が短いと「入院給付金」が数日分しか支払われません。
しかし、退院後の通院で行う抗がん剤治療は数カ月から数年に及ぶこともあり、月々の薬剤費や検査代が積み重なり大きな負担となります。
医療保険の主契約では入院時しかカバーされず、通院特約を付加していても1回あたり受け取れる金額は数千円程度で、薬剤治療にかかる費用をまかなうには不十分です。
がんの通院治療に備えておきたい場合は、がん保険で別途保障を確保するか、がん保険と同等の特約を医療保険に付加する必要があります。
関連記事：がんの治療費の平均はいくら？自己負担額の計算方法や払えない時の対処法をプロが解説
がんだけでなく、心疾患（急性心筋梗塞など）や脳血管疾患（脳卒中など）も保障する「三大疾病（特定疾病）保険」も選択肢になるでしょう。
保障範囲をどこまで広げるか、毎月の保険料は問題なく支払えるか、がポイントになります。
がん保険は、がんへの備えを手厚く持っておきたい人や、できるだけ保険料を抑えたい人におすすめです。
一方三大疾病保険は、家族や親戚で心疾患・脳血管疾患の罹患者がおり不安な人や、幅広い保障を求める人に適しています。
40代はがんだけでなく生活習慣病のリスクも高くなるため、予算と家族の病歴などをふまえて決めると良いでしょう。
ここからは、40代でがん保険に加入する際のポイントをご紹介します。
保障の選び方や付加しておくべき特約がわからない人は、ぜひ参考にしてください。
がん保険を選ぶ上で軸にしたいのが、がんと診断された際にまとまったお金が支払われる「がん診断一時金（がん診断給付金）」です。
治療の有無や種類を問わず受け取れるため、その後の医療費や生活費として活用できる点がポイントです。
40代でのがん保険選びは、まず診断一時金をメインとしたプランを検討することがおすすめです。
特に、扶養家族がいて家計を支えている人は、がん診断時の収入減少をカバーするためにも、一時金を活用しましょう。
関連記事：がん保険は一時金のみで良い？保障額の決め方や保険選びのポイントをプロが解説
がん保険を選ぶ際は、診断一時金の支払回数と、条件の違いに注意が必要です。
支払回数： 「保険期間を通じて1回限り」なのか、「複数回（年に1回など）受け取れる」のか
2回目以降の支払い条件： 再発・転移だけでなく「治療を継続していること」が条件か、あるいは「入院」が必須条件か
再発のリスクを考慮すると、「複数回（回数無制限）受け取れるタイプ」で、かつ2回目以降も「通院治療だけで受け取れるもの」を選んでおくと安心です。
関連記事：がん保険の一時金「複数回」タイプのデメリットとは？再発・転移のリスクと賢い選び方
がんの進行度によって、受け取れる診断一時金の額が異なる場合があります。
比較の際は、早期発見とされる「上皮内がん」でも満額の保障を受けられるタイプを選ぶことがおすすめです。
上皮内がんは、特に女性に多い「大腸がん」や「子宮頸がん」で高い割合となっており、40代でがんが発見される際は上皮内がんの状態であるケースも珍しくありません。
保険料とのバランスも考慮する必要がありますが、検査技術が向上している現在では、早期発見でも満額保障を受けられるがん保険を選ぶとより安心です。
関連記事：【FPが解説】上皮内新生物はがん保険で保障される？知っておくべき給付金と保険選びのポイント
診断一時金と組み合わせて検討したいのが、抗がん剤治療や放射線治療、ホルモン剤治療を受けた月に定額（月10万円など）が支払われる「がん治療給付金」です。
実際に治療を行った月ごとに給付されるため、長引く通院治療の費用負担にピンポイントで、かつ効率よく備えることができます。
保険商品や選択するプランによって、治療給付の保障対象になる治療は異なります。
保険選びの際は注意が必要です。
主な保障対象治療
幅広い保障のプランで対象になる場合がある治療
関連記事：抗がん剤治療の費用は月いくら？高額療養費制度を使ったリアルな自己負担額と保険の必要性
がん保険には、一生涯保障が続く「終身型」と、一定期間だけを保障する「定期型」があります。
40代であれば、保障が一生涯続き、加入時の保険料が途中で上がらない「終身型」をベースに考えるのがおすすめです。
がんは高齢になるほど罹患率が上がっていくため、老後も安心して保障を持ち続けられる終身型が、40代のライフプランに適しています。
定期型のがん保険は更新時に保険料が上がる仕組みになっているため、高齢になると保険料の上がり幅が大きく、保障を継続できない恐れがあります。
特に男性の場合、高齢になってからの保険料上がり幅が急激に大きくなることがあるため、注意が必要です。
関連記事：がん保険は「終身型」と「定期型」どっちが正解？年齢別・目的別の選び方と損得シミュレーション
「子どもが独立するまでの10年間だけ、極力コストを抑えて手厚くしたい」という場合は、10年や60歳までといった一定期間だけを保障する「定期型」を組み合わせるのも選択肢のひとつです。
また、十分に資産形成ができるまでの間だけがん保険に加入しておきたい場合、定期型のがん保険のみで備えておくのも効率的です。
がん保険を選ぶ際、保障額はいくらに設定するのが良いか迷う人も少なくありません。
ここからは、公的医療保険制度をふまえたがん保険の保障額設定について解説します。
日本には、医療費の自己負担額に上限を設ける「高額療養費制度」があります。
一般的な現役並み所得（年収約370万〜770万円）の場合、1カ月の医療費の自己負担上限額は約8万円〜9万円程度に抑えられます。
例えば診断一時金の保障額を決める際、1年に1回受け取れるタイプであれば、9万円✕12カ月＝108万円で、約100万円の一時金額に設定しておけば初年度の治療費はまかなえる計算となります。
ただし、高額療養費制度はすべての医療費が対象になるわけではありません。
入院時の個室利用料（差額ベッド代）や食費は別途自己負担が必要です。
医療保険に別途加入していれば入院時の費用はまかなえるため、いまいちど加入している保険の保障内容を確認しておきましょう。
また、高額療養費制度には治療が長引いたときにさらに自己負担を抑えられる「多数回該当」の制度があります。
できるだけ保障額を抑えて毎月の保険料を節約したい人は、多数回該当も加味して保障額を無駄なく設定しておきましょう。
関連記事：がん保険の一時金、いくらが正解？平均と選び方を保険のプロが解説
多数回該当制度とは、過去12カ月以内に高額療養費制度の適用を3回以上受けている場合、4回目以降は上限額がさらに引き下げられる制度です。
一般的な所得層であれば、4回目以降は4万4000円が限度額となります。
つまり、1年間毎月治療を受けたと仮定すると、医療費の自己負担は以下のとおりになります。
1～3回目：約9万円✕3カ月＝27万円
4～12回目：4万4000円✕9カ月＝39万6000円
合計：66万6000円
診断一時金の額を70万円前後に設定しておけば、初年度の治療費をまかなうことが可能です。
ただし、がんと診断されたことによる収入減少や、その他の雑費にそなえ、少し余裕を持った保障額に設定しておくことをおすすめします。
医療費そのものは公的制度で抑えられますが、注意するべきなのが「収入の減少」です。
会社員や公務員は、病気で休職しても、健康保険から傷病手当金（給与の約3分の2）が通算1年6カ月保障されるため、収入は減少するもののゼロにはなりません。
一方、自営業やフリーランスで働く人が加入する国民健康保険には、傷病手当金の仕組みが原則ありません。
動けなくなった瞬間から収入が激減、あるいは途絶えるリスクがあるため、会社員よりも多めに診断一時金を設定しておく必要があります。
公的制度をふまえた、一般的な保障額の設定目安を紹介します。
【会社員（標準的なケース）】
診断一時金： 100万円（初期の治療費や、傷病手当金で不足する生活費の補填）
治療給付金： 月額5～10万円（高額療養費の上限額＋通院の交通費や雑費をカバー）
【自営業・フリーランス（手厚く備えるケース）】
診断一時金： 150～200万円（収入減少が直撃するため、生活防衛資金を兼ねて多めに設定）
治療給付金： 月額10万円〜20万円
実際には、収入や家族構成、資産額によって最適な保障額は異なります。
上記はあくまでも目安として、自身の高額療養費の自己負担額等を参考に保障額を決めましょう。
がん保険にはさまざまな特約を付加できるため、どれを選んだら良いかわからない人も多いでしょう。
ここからは、代表的な特約の選び方を紹介します。
がん治療は基本的に公的医療保険制度の対象となりますが、一部の治療は「先進医療」として技術料が全額自己負担となるため注意が必要です。
厚生労働省が認定している先進医療は、公的制度が適用されないため、数百万円単位の自己負担が発生する恐れがあります。
がん治療では、重粒子線治療や陽子線治療が先進医療として認められています。
がん保険に「先進医療特約」を付加しておけば、毎月数十円～100円程度の保険料で、先進医療にかかった技術料が全額保障されます。
基本的には付加しておくことをおすすめしますが、すでに加入している医療保険に先進医療特約がついているなら、がん保険側で重複してつける必要はありません。
まずは加入している医療保険の保障内容を確認しましょう。
「自由診療特約」は、国内未承認の抗がん剤治療など、全額自己負担となる「自由診療」の費用を保障する特約です。
近年、自由診療特約を付加できるがん保険が増えています。
治療を続ける中、日本で承認されている薬剤で使用できるものがなくなってしまった場合、自由診療の薬剤が選択肢のひとつになることもあります。
先進医療よりもさらに高額な治療に備えたい人や、経済的な理由で治療の選択肢を狭めたくない人は、特約の付加を検討しましょう。
関連記事：自由診療に備えるがん保険は必要？自由診療にかかる費用や保険選びのポイントをプロが解説
がん保険には、がんと診断された時点で保険料の払込が免除される特約を付加できることが一般的です。
保険料が免除されても保障は継続するため、その後も安心して治療に臨むことができます。
40代は今後の払込期間が長く、万が一の際に「治療費がかかるのに保険料も払い続けなければならない」という二重の負担を防ぐために、優先して検討したい特約です。
また、がんと診断されると慌ただしく入院することになり、口座に保険料を用意しておくのを忘れてしまうケースもあります。
そのまま放置してしまうと保険が「失効」してしまうため、保障を失う事態を防ぐためにも、保険料免除特約は有効です。
乳がんや子宮がんなど、女性特有のがんに罹患した際の手術費用を手厚く保障できるのが「女性がん特約」です。
乳房再建術も保障対象となっていることが多く、特にリスクの高い40代女性にはオススメの特約です。
ただし、この特約を付加しないからといって、女性特有のがんが保障されないわけではありません。
あくまでも上乗せの保障のため、保険料とのバランスを考慮して付加するどうかを決めましょう。
40代でがん保険に加入する場合、どのくらいの予算を見ておけば良いのでしょうか。
男女別に確認してみましょう。
保障内容によっても前後しますが、一般的な保険料の目安は次のとおりです。
例）診断一時金100万円・治療給付金10万円
※特約の有無や、保険会社、上皮内新生物の保障範囲などによって異なります。
男性：3000円～4500円
女性：3500円～5000円
特約等を付加すればさらに保険料は高くなり、反対に保障額を削減すれば保険料を抑えることができます。
毎月の予算と、最低限必要な保障のバランスを取ることが大切です。
関連記事：40代のがん保険は月額いくら？保険料の平均やがん保険を賢く選ぶポイントをプロが解説
予算内に保険料を抑えつつ、必要な保障を確保するために、次の点を意識してみましょう。
高額療養費制度や多数回該当をふまえ、1年分の治療費をまかなえるだけの最低限の一時金額を意識しましょう。
50万円、100万円といった単位だけでなく、10万円単位で一時金を設定することも可能です。
医療保険でカバーできている入院給付金特約などは、がん保険側では外して「一時金」と「治療給付金」に絞ったシンプルなプランにすると、保険料を抑えられます。
がん保険には、他の保険にはない「90日間の免責期間（待ち期間）」が設けられていることが一般的です。
契約から90日（または3カ月）以内にがんと診断された場合、給付金は支払われません。
また、契約自体が無効になることがほとんどです。
がんと診断されさらに保険も無効になると、新たながん保険に加入することは非常に難しくなります。
「体調が悪くなってから入ればいいや」では間に合わないため、健康なうちに加入手続きを済ませておくことが大切です。
関連記事：責任開始日とは？いつから保障が始まるのか契約日との違いをプロがわかりやすく解説
すでに若い頃にがん保険に加入した人でも、40代は絶好の見直しタイミングです。
ここからは、がん保険の見直しの必要性と、見直し時の注意点をご紹介します。
関連記事：40代のがん保険乗り換え完全ガイド｜失敗しない選び方と男女別のおすすめ見直し術
20年前以上のがん保険は、当時の主流だった「長期入院」を前提とした商品が多くなっています。
入院1日あたり〇〇円保障、通院は退院後〇日まで、のように入院保障が中心になっている場合は注意が必要です。
現在では、短期入院と通院治療の組み合わせが多く、過去のがん保険だけではカバーできない可能性があります。
昔の保険に加入したままでは、「何カ月も抗がん剤で通院しているのに給付金が受け取れない」といった事態に陥る恐れがあります。
もし今の治療実態に合っていないと感じて、新しい保険に乗り換える場合、必ず注意しておきたいポイントがあります。
新しい保険の「免責期間（90日間）」が終わるまで、古い保険を解約しないことが大切です。
新しいがん保険を申し込んですぐに古い保険を解約してしまうと、90日間の免責期間中にがんと診断された際、どちらの保険からもお金が出ない「無保険期間」が生まれてしまいます。
さらに、がんと診断された後は新しいがん保険に加入するのは非常に困難です。
保険料は3カ月間重複して支払うことになりますが、無保険のリスクを考慮し、古い保険の解約は慎重に行いましょう。
40代は、がんの罹患率が徐々に上昇する年代です。
働き盛りで子育てをしている人も多く、万が一がんと診断されると家族への影響も少なくないでしょう。
がん保険を選ぶ際は、通院治療トレンドに合わせた「診断一時金」と「治療給付金」をメインにしましょう。
高額療養費制度や自身の働き方に合った保障額を設定することが失敗しないコツです。
執筆・監修者 保険ライター／2級FP技能士
橋本 優理
大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。
※記載している保険料および保障内容などは2025年3月1日現在のものです。 ※表示された保険料は保険プランの一例です。年齢・性別・選択する条件等によって保険料は変わります。商品を選択される際には、保険料だけでなく、保障の内容等他の要素も含め総合的に比較・検討をしていただくようお願いいたします。 ※当サイトにおける表示順は各保険商品の優劣を意味するものではありません。特定の試算条件において保険料が安い順もしくは高い順、「人気ランキング」については2026年6月1日―2026年6月30日『ほけんのコスパ』サイト経由での契約件数およびサイトから各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出したものです。
