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60代で医療保険はなぜ必要？

60代は、若い頃に比べて生活習慣病やがんなどに罹患するリスクが高くなります。

また定年退職にともない収入が減少し、医療費の負担が家計を圧迫するリスクも考えられるでしょう。

まずは、60代の医療保険の必要性について解説します。

生活習慣病リスクに備えるため

60代になると健康上の不安を抱える人も増えてきます。

特に、高血圧症や糖尿病といった生活習慣病の発症リスクが高くなり、治療が長期化するケースも少なくありません。

厚生労働省の調査によると、60代の受療率（人口10万人あたりの患者数）は40代と比較して、入院で約3.4倍、外来で約1.8倍に増加しています。

また、病気だけでなく、筋力の衰えによる転倒などで骨折のリスクも高まります。

入院や手術といった身近なリスクに備えるため、最低限の医療保障を確保しておくことが大切です。

（参考：令和5年（2023）患者調査の概況｜厚生労働省）

関連記事：60代で医療保険は本当に不要？後悔しないための判断基準と賢い備え方をプロが解説

60代のがん罹患率

60代以上で特に注意したいのが、がんの罹患リスクです。

国立がん研究センターのデータによると、がんの罹患者数は男女ともに60代前後で大きく増加します。

特に男性のリスク増加は顕著で、60代から80代にかけて罹患率が高い状態が続きます。

がんは治療が長期化しやすく、医療費も高額になる可能性があるため、民間の保険で備えておくことが大切です。

医療保険の入院保障だけでは抗がん剤などの通院治療に対応できないため、がん特約を付加するか、別途がん保険の加入を検討しましょう。

老後の医療負担に備えるため

60代での保険選びは、老後の生活も見据えて行う必要があります。

日本の公的医療保険制度は充実しており、医療費の自己負担は原則1〜3割です。

また、1カ月の医療費が高額になった場合は「高額療養費制度」により、自己負担額に上限が設けられています。

そのため、医療費の負担がそこまで大きくないのではと考える人もいるでしょう。

しかし、60代以降は定年退職などで収入が減少する人が多いため、予期せぬ入院や手術による高額な自己負担が家計を圧迫する可能性があります。

公的制度を利用したとしても、突発的に数万～十数万円の負担は発生します。

貯蓄が十分でない場合、保険で備えておく必要が高いといえるでしょう。

ほけんのコスパの独自調査によると、「物価高（食費や光熱費）と相まって、医療費の負担が以前よりも重く感じるようになった」と回答した人が全体の33.4％でした。

また、「金額は小さいが、毎月必ず出ていくので精神的な負担になっている」「通院のための交通費（タクシー・バス代）が、医療費以上に負担となっている」と回答した人と合わせると、全体の約52％を占めています。

公的医療保険の対象とならない差額ベッド代や入院中の食事代、病院までの交通費が家計に大きな影響を与えることも考えられます。

老後の収入減に備え、最低限の医療保障は確保しておきましょう。

関連記事：「医療費負担増」を感じるシニアの52%が生活費を切り詰めている？インフレ時代の老後のリスク

60代の医療保険選びのポイント

60代が医療保険を選ぶ際は、保障内容と保険料のバランスを考えることが重要です。

特に固定費となる保険料は、老後の生活でも問題なく負担できる範囲に抑えておく必要があります。

入院給付金日額の決め方や特約の選び方、保険の種類など、具体的なポイントを解説します。

入院給付金日額の決め方

入院給付金日額は、入院1日あたりに受け取れる金額のことで、医療保険の基本となる保障です。

保障額は、入院時の自己負担費用や公的医療保険制度を考慮して設定しましょう。

一般的には5000～1万円程度を目安に設定しますが、短期入院に備えたいか長期入院に備えたいかによっても適正額は異なります。

短期入院の場合、入院日数に応じて支払われる日額給付金だけでは総額の受け取りが少なくなってしまう可能性があります。

日数に関係なく受け取ることができる入院一時金特約の付加を検討しましょう。

反対に長期入院に備えたい場合、日額保障を手厚く持っておくことが効果的です。

自身のニーズに合わせて適切なプランを選ぶことが大切です。

関連記事：入院日額はいくらにすれば安心？入院一時金はつけておくべき？

60代の平均在院日数は約23～26日

厚生労働省の調査によると、60代の平均在院日数は約23～26日となっています。

20代や30代は10日前後の平均日数であることをふまえると、年齢が上がるにつれて入院日数も長くなる傾向にあることが分かります。

平成初期の調査から比較すると60代の平均在院日数は半分近くまで短くなっていますが、それでも若い世代と比べると長期入院のリスクが高くなることは事実です。

老後のリスクも考えるのであれば、短期入院と長期入院、どちらにもバランスよく備えておくことが大切です。

関連記事：1週間の入院費用はいくら？自己負担額の平均・相場と高額療養費制度をプロが解説

（参考：令和5年（2023）患者調査｜厚生労働省）

高額療養費制度も考慮する

公的医療保険には「高額療養費制度」があり、1カ月の医療費の自己負担額には所得に応じた上限が設けられています。

例えば、医療費が100万円かかった場合、3割負担では30万円の支払いが必要になります。

しかし高額療養費制度があるため、実際の自己負担は数万円から十数万円程度に抑えられます。

ただし、差額ベッド代や先進医療の技術料などは対象外です。

医療保険を検討する際は、高額療養費制度を踏まえたうえで、対象外の費用や長期入院で医療費がかさんでしまう事態に備えておくことが大切です。

関連記事：高額療養費制度が使えないケースとは？社労士が高額療養費制度の疑問をわかりやすく解説

持病がある場合の医療保険の選び方

60代になると、高血圧や糖尿病などの持病を持っている人も多いでしょう。

血圧や血糖値を投薬治療でコントロールできていれば、医療保険の加入には影響ないケースもあります。

ただし過去に入院歴があったり、健康診断での数値が保険会社の基準を越えている場合は、通常の医療保険への加入を断られる可能性があります。

その場合は、持病があっても入りやすい「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型保険」を検討しましょう。

日型は60日型と120日型どちらがよい？

医療保険の「〇日型」とは、1回の入院で入院給付金が支払われる上限日数（支払限度日数）のことです。

多くの医療保険では60日型が主流となっています。

60代の平均在院日数が約23～26日であることをふまえると、多くの入院は60日以内に収まることになります。

そのため、基本的には60日型を選べば十分といえるでしょう。

ただし、脳血管疾患やアルツハイマー病など一部の病気では入院が長期化する傾向があります。

また、高齢になると入退院を繰り返すことも多く、老後のリスクまで考えるのであれば120日型のほうが安心できるかもしれません。

関連記事：医療保険は60日型と120日型どっちがいい？迷ったときの判断基準と「特約」の賢い選び方

60代におすすめの特約

• 入院一時金特約
• 三大疾病保障特約
• 女性特約（女性の場合）
• 先進医療特約

60代以降はがんや生活習慣病のリスクが高くなっていきます。

60代は、男女ともにがんの罹患率が急激に上昇し、病気のリスクが本格化する年代です。

がんをはじめとする三大疾病は、退院後も長期間の通院治療が続くケースが多く、定年退職などで収入が変化する家計にとって大きな負担になりかねません。

入院保障だけでなく通院時の治療費にも対応できるよう、「三大疾病特約」を付加して手厚く備えておくプランがおすすめです。

また、高齢になるほど入退院を繰り返すリスクも高まるため、日帰りや数日の短期入院でもまとまった給付金を受け取れる「入院一時金特約」も検討しましょう。

女性の場合、乳がんの罹患率が60代前半でピークを迎えるなど、依然として注意が必要な年代です。

女性特有の病気に手厚く備えられる「女性向け医療保険」も検討しましょう。

さらに、がん治療などで公的医療保険が適用されない最先端の治療を受ける可能性も考えておく必要があります。

月々数十～100円程度のわずかな負担で、全額自己負担となる高額な技術料をカバーできる「先進医療特約」は、60代でも基本の保障として付加すると良いでしょう。

関連記事：60代におすすめの医療保険｜最適な選び方から加入時の注意点をプロが徹底解説
関連記事：医療保険の入院一時金はいらない？必要性と悩んだときの判断ポイントをプロが徹底解説
関連記事：【図でわかる】三大疾病特約と特定疾病特約の違いとは？範囲と必要性をプロが解説

60代で医療保険に死亡保障特約は必要？

60代以降は、子どもが独立し高額な死亡保障は不要になる家庭が多いでしょう。

老後に備えて不要な保険を解約して、固定費を下げることを検討する人は多くいます。

保険料を抑えつつ最低限の死亡保障を持ちたい場合は、これまで加入していた死亡保険を解約して、医療保険の特約として死亡保障を付加すると良いでしょう。

医療保険の死亡特約は、入院日額に連動して上限金額が決められています。

そのため、数千万円の大きな死亡保障を準備するには適していません。

反対に、子どもの独立を機に100～300万円程度の葬儀費用を用意しておきたいニーズであれば、医療保険に特約として付加することで別々に契約するよりも保険料を抑えられる可能性があります。

関連記事：死亡保険は家族にいくら残す？必要な保障額と保険選びのポイントをプロが徹底解説

死亡保障を付加できる医療保険を確認

「掛け捨て型」か「貯蓄型」か

医療保険には、解約時に帰ってくるお金がない「掛け捨て型」と、お祝い金や解約返戻金を受け取ることができる「貯蓄型」の2種類があります。

60代で定年退職を迎えてからは、収入が減少する傾向にあります。

そのため、月々の保険料を抑えられる掛け捨て型を選ぶ人が多くなっています。

「定期型」か「終身型」か

保険期間のタイプには「定期型」と「終身型」があります。

60代以降は病気のリスクが高くなるため、一生涯の保障を希望する人がほとんどです。

そのため、60代で新しく医療保険に加入する場合は、基本的に一生涯続く終身型を選ぶことをおすすめします。

関連記事：医療保険の保険期間は「終身」と「定期」どっちが良い？必要な保険期間を見極めるポイントを解説

保険料の払い方｜60代には終身払がおすすめ

終身型の医療保険の保険料の払込方法には、主に「終身払」と「有期払」があります。

60代から加入する場合、有期払にすると月々の保険料が高額になりがちです。

年金生活に入ることを考えると、月々の負担を抑えられる終身払がおすすめです。

関連記事：医療保険の払込期間はいつまでにすれば良い？決め方のポイントをプロが解説

【ケース別】60代の医療保険の選び方

同じ60代でも、家族構成や働き方によって必要な医療保障は異なります。

ここからは、独身、夫婦二人、定年退職後、就労中といったケース別に、医療保険の選び方のポイントを解説します。

独身の場合

60代で独身の場合、自分が入院した際の医療費や、万一のときの葬儀費用などをすべて自分自身で準備する必要があります。

そのため、まずは終身型の医療保険で予期せぬ出費に備えておくことが大切です。

特にがんや三大疾病など、治療が長期化しやすい病気に備える特約を検討すると良いでしょう。

また最低限の葬儀費用を準備したい場合、医療保険に死亡特約を付加したプランがおすすめです。

家計をひとりでやりくりする必要があるため、老後の収入もシミュレーションし、毎月問題なく支払える保険料にとどめておくことが大切です。

関連記事：独身者なら本当に医療保険はいらない？プロが年代別に必要性と賢い選び方を徹底解説

夫婦二人の場合

60代で夫婦二人の世帯では、どちらか一方が病気やケガで入院した場合、のこされた配偶者が生活を支えることになります。

お互いに経済的な負担をかけないためにも、夫婦それぞれが必要な医療保険に加入しておくことが大切です。

特に、がんや三大疾病、介護状態になると、治療や介護が長期化し経済的だけでなく精神的な負担も大きくなる可能性があります。

医療保険の特約で、がんや三大疾病に手厚く備えられるものを検討しましょう。

またお互いの葬儀費用負担に不安がある場合は、死亡特約を付加するのもひとつの選択肢です。

配偶者の生活保障もふまえて死亡保障を準備する必要があるケースでは、医療保険の死亡特約だけでは不足することがあるため注意しましょう。

すでに定年退職を迎えている場合

既に定年退職し、主な収入源が公的年金になっている場合は、保険料の負担をできるだけ抑えることが重要です。

まずは高額療養費制度など、利用できる公的保障をしっかり確認しましょう。

そのうえで、貯蓄だけではまかなえない可能性のある費用、例えば差額ベッド代や先進医療費、長期入院にともなう生活費などを補う目的で、必要最低限の医療保険に加入することを検討します。

保障内容をシンプルにすることで、保険料を抑えることができます。

がんや三大疾病に備える特約も、予算に合わせて検討しましょう。

保険料を抑えたい場合は、抗がん剤など薬剤治療に備える特約がおすすめです。

定年後も再雇用等で働く場合

定年後も再雇用や再就職で働いている場合は、現役時代に近い収入があるため、保障を手厚くすることも可能です。

しかし、いずれは完全に退職し、収入が減少することを見越して保険を選ぶ必要があります。

将来、年金生活になった後も無理なく払い続けられる保険料かどうかを慎重に検討しましょう。

働いているうちに保険料の支払いを終える「短期払」も選択肢になりますが、月々の保険料が高額になるため、家計とのバランスを考えることが大切です。

関連記事：60代・再雇用で給与が減ったら？失敗しない「保険見直し」と固定費の削り方をプロが解説

60代で医療保険を見直すときのポイント

既に医療保険に加入している人も、60代は保障内容を見直すのに適したタイミングです。

ここからは、保険を見直す際の具体的な手順と注意点を5つのポイントに分けて解説します。

関連記事：医療保険の見直しで損しないための6つの注意点！ケース別のポイントをプロが徹底解説

加入している医療保険の保障内容を把握する

まずは、現在加入している保険の保障内容を正確に把握することから始めましょう。

保険会社から送られてくる「保険証券」や「ご契約内容のお知らせ」を手元に用意し、次の項目を確認します。

• 保障の種類：医療保険、がん保険など
• 保障内容：入院給付金日額、手術給付金の金額、特約の内容など
• 保険期間：いつまで保障が続くか（終身か、80歳までかなど）
• 保険料と払込期間：毎月の保険料と、いつまで支払いが続くか

特に、保険期間が一定期間で終了する「定期型」の場合、更新時に保険料が大幅に上がる可能性があるため注意が必要です。

60代のうちに、一生涯保障を確保できる終身型への見直しを検討しましょう。

関連記事：60代の生命保険の見直し方と備えるべきリスクは？保険のプロが解説！

新しい保険の「保険期間」「日額保障」「付加する特約」を決める

現在の保障内容を把握したら、今の自分に必要な保障を整理します。

60代になると、子どもが独立し若いころに必要だった大きな死亡保障は不要になります。

一方で、医療や介護への備えは重要性が高くなるため、手厚い保障が必要です。

• 保険期間はいつまで必要か
• 日額保障はいくら必要か
• 付加する特約はどうするか

現在の貯蓄額や今後の収入見込みを考慮しながら、過不足のない保障内容を検討しましょう。

現在の健康状態を確認する

保険を見直して新しい保険に加入する場合、改めて健康状態の告知が必要です。

持病があったり、過去に入院や手術を経験していたりすると、新しい保険への加入を断られたり特別条件が付くリスクがあります。

見直しを検討する際は、まず自身の健康状態を正確に把握し、新しい保険に加入できるかどうかを確認することが重要です。安易に現在の保険を解約してしまうと、無保険状態になるリスクがあるため注意しましょう。

健康状態によっては、緩和型医療保険を検討するのもひとつの方法です。

関連記事：60代の医療保険は満期で切り替えるべき？老後に向けた保険の見直しのコツをプロが解説

複数社の保険で比較する

求める条件が決まったら、複数の保険会社の商品を比較検討します。

同じような保障内容でも、保険会社によって保険料や特約の細かな条件が異なります。

各社のウェブサイトでシミュレーションをしたり、資料請求をしたりして、少なくとも2〜3社の商品を比較しましょう。

ほけんのコスパの一括見積機能を使えば、複数の保険会社の保険料を横並びに比較できます。

保険料 見積シミュレーション

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新しい保険が成立してから古い保険を解約する

保険を見直す際の最も重要な注意点は、保障の空白期間を作らないことです。

必ず、新しい保険の契約が成立し、保障が開始されたことを確認してから、古い保険を解約してください。

先に古い保険を解約してしまうと、万が一、新しい保険の審査に通らなかった場合に、保障が全くない「無保険」の状態になってしまいます。

無保険の状態で病気やケガをすると保障が受けられないため、解約のタイミングは慎重に判断する必要があります。

特に、60代からは病気やケガのリスクが高まるため、注意しましょう。

まとめ

60代は、生活習慣病やがんなどのリスクが高まる一方で、定年退職にともない収入が変化する重要な時期です。

公的医療保険制度だけではカバーしきれない医療費負担に備えるため、医療保険の必要性は高くなります。

老後のリスクもふまえ、健康なうちに自分に合った医療保険に加入しておきましょう。