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30代の医療保険の選び方

民間の医療保険を検討するときには、実際に入院した際にどれくらいの費用がかかるのかを知っておく必要があります。国の健康保険制度を理解したうえで、自分に合った医療保険を選びましょう。

執筆者:

橋本 優理

監修者:

橋本 優理

30代で医療保険はなぜ必要?

30代になると、結婚や出産、仕事での責任が増すなど、ライフステージの変化を感じる年代になってきます。

将来の病気やケガへの備えとして医療保険を考え始めたものの、何から手をつければ良いかわからない人もいるかもしれません。

30代は20代に比べて病気のリスクが高まる一方、比較的安い保険料で加入できる時期でもあります。

自分や家族の状況に合った医療保険を選ぶことで、将来の安心につながります。

いざというときに家計を守るため

30代は20代と比較して、病気やケガで入院するリスクが高まります。

厚生労働省の患者調査によると、30代後半の入院受療率(人口10万人あたり)は、20代前半の約1.8倍です。

入院が必要になると、医療費だけでなく差額ベッド代や食費、交通費の負担も発生します。

一定期間働けないことで収入が減少したり、看病で家族に負担がかかることも考えられます。

いざというときに家計を守るため、突発的な支出に対応できるよう最低限の医療保険を準備しておくことが大切です。

関連記事:30代で医療保険は本当に不要?「いらない」といわれる理由と万が一への備え

比較的お手頃な保険料で将来のリスクに備えられるため

医療保険の保険料は、性別と加入時点の年齢で決まります。

30代は40代以上に比べて病気やケガのリスクが低いため、比較的お手頃な保険料で加入できるのがメリットです。

特に、一生涯保障が続く「終身型医療保険」の場合、加入時の保険料で老後の保障も確保できます。

また、保険に加入する際は健康状態の告知が必要です。

入院歴があったり健康診断で異常を指摘されたりすると、特別条件が付いたり、最悪の場合加入を断られるケースもあります。

健康状態が良好なうちに保険に加入しておくことで、より多くの選択肢の中から自分に合った保険を選びやすくなります。

関連記事:生命保険、毎月いくら払ってる?年代・家族構成別の平均と払いすぎを防ぐ方法をプロが解説

30代の医療保険選びのポイント

30代の医療保険選びでは、保障額や付加する特約、保険料の払込方法などを、将来のライフステージの変化も見据えて決めることが大切です。

では、医療保険選びのポイントを具体的に見ていきましょう。

入院給付金日額の決め方

入院給付金日額は、入院1日あたりに受け取れる金額のことで、医療保険の基本となる保障です。

日額を決める際には、入院日数の傾向や公的制度を考慮することが大切です。

近年、入院日数は短期化の傾向にあります。

入院日額5000円のみのシンプルな医療保険の場合、短期入院では満足に給付金を受け取ることができず、医療費をまかなえない可能性があります。

まずは、30代の平均在院日数と公的制度の仕組みを見ていきましょう。

関連記事:入院日額はいくらにすれば安心?入院一時金はつけておくべき?

30代の平均在院日数は約10~13日

厚生労働省の患者調査によると、30代の平均在院日数は約10~13日となっています。

ほとんどの人が2週間以内に退院する短期入院であることが分かります。

入院給付日額5000円のみの医療保険の場合、10日間の入院では5万円しか受け取ることができず、赤字になるケースもあります。

一方で、精神疾患や脳血管疾患など、若くても入院日数が長引く傾向にある病気もあります。

重大な疾患に備えたい場合は、日額保障をしっかり持っておくことで、長期入院でもある程度まとまったお金を受け取ることができるでしょう。

関連記事:1週間の入院費用はいくら?自己負担額の平均・相場と高額療養費制度をプロが解説

(参考:令和5年(2023)患者調査|厚生労働省

高額療養費制度も考慮する

日本の公的医療保険には「高額療養費制度」があります。

1カ月の医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度で、実質の負担額を大きく抑えることができます。

例えば、年収約370万~770万円の人の自己負担上限額は約8万~9万円程度です。

つまり、医療保険で合計8~9万円ほどの給付金を受け取ることができれば、医療費負担をまかなうことができることになります。

ただしこの制度の対象は保険診療分のみで、差額ベッド代や先進医療の技術料、入院中の食事代などは対象外となり、別途自己負担が必要です。

特に個室療養を希望する場合、医療保険の保障額はある程度余裕を持って設定しておくことがおすすめです。

関連記事:高額療養費制度が使えないケースとは?社労士が高額療養費制度の疑問をわかりやすく解説

短期入院への備え方

入院日数の短期化にともない、短期の入院でもまとまった費用がかかるケースに備える必要性が高くなっています。

短期入院に備えるには、「入院一時金特約」がおすすめです。

入院日数にかかわらず、1日以上の入院(または日帰り入院)をした場合にまとまった一時金を受け取れる保障です。

一時金保障があれば、入院時の自己負担費用や当座の生活費などをまかなうことができます。

関連記事:入院一時金10万円がおすすめな理由とは?短期入院に備える医療保険の選び方をプロが解説

日型は60日型と120日型どちらがよい?

医療保険には、1回の入院で給付金が支払われる上限日数(支払限度日数)が定められており、「60日型」が一般的です。

平均在院日数が短期化している現状では、多くの入院は「60日型」でカバーできます。

一方で、精神疾患や脳血管疾患など、入院が長期化しやすい病気に備えたい場合は「120日型」を選んでおくと安心です。

30代であれば、60日と120日型で毎月の保険料にそこまで大きな差は出ないことが多いです。

WEB上で保険料をシミュレーションしながら、安心できるプランを選ぶのが良いでしょう。

関連記事:医療保険は60日型と120日型どっちがいい?迷ったときの判断基準と「特約」の賢い選び方

30代におすすめの特約

  • 入院一時金特約
  • 女性特約(女性の場合)
  • がん特約
  • 先進医療特約

30代の場合、短期入院に備えてまず入院一時金を検討するのが良いでしょう。

また今後のがんリスクの高まりをふまえて、若いうちにがん保障を付加しておくのがおすすめです。

入院保障だけでは、がんの通院治療に対応できません。

がん診断時に一時金を受け取れる保障や、抗がん剤治療を保障する特約を検討してみましょう。

また女性の場合、30代以降から高くなる女性疾病にしっかり備えておくことが大切です。

女性疾病での入院や手術を手厚く保障する女性特約の付加がおすすめです。

またどの年代でも共通でおすすめの特約として、先進医療特約があります。

毎月の保険料は数十~100円程度で、公的医療保険が適用されない先進医療に備えておくことができます。

基本保障のひとつとして検討しましょう。

関連記事:プロが教える30代におすすめの医療保険!失敗しない選び方を男女別・ケース別に徹底解説

30代で医療保険に死亡保障特約は必要?

医療保険に付加できる死亡保障は、入院日額に連動して上限額が定められていることが多く、100万~300万円程度の少額保障になります。

30代の場合、まだ子どもが幼く手厚い死亡保障が必要な人も多いでしょう。

そのようなケースでは、医療保険の特約として付加するのではなく、定期保険や収入保障保険を別途契約するのが良いでしょう。

「子どもが成人するまでの間」「年金受給までの間」など、期間を決めて必要な保障を確保できます。

一方で、子どもがおらず最低限の葬儀費用だけ準備できていれば良い人には、医療保険の死亡保障特約が適しているケースもあります。

自分のライフステージや必要な保障額に合った保険を選ぶことが大切です。

関連記事:死亡保険は家族にいくら残す?必要な保障額と保険選びのポイントをプロが徹底解説

「掛け捨て型」か「貯蓄型」か

医療保険には、保険料が戻ってこない「掛け捨て型」と、解約返戻金やお祝い金がある「貯蓄型」があります。

掛け捨て型は貯蓄型に比べて保険料が割安で、手頃な負担で充実した保障を準備できるのがメリットです。

一方、貯蓄型は保険料が割高になる傾向がありますが、解約時に受け取れるお金があったり、定期的にお祝い金が受け取れたりします。

現在の医療保険の主流は、保険料を抑えて必要な保障を確保できる「掛け捨て型」です。

保障を確保することを最優先に考えるなら、保険料の安い「掛け捨て型」が合理的です。

特に30代の場合、保険料はできるだけ抑えて、余剰資金をNISAやiDeCoで運用する方法も有効でしょう。

関連記事:医療保険は貯蓄型と掛け捨て型、自分はどっち?図でわかるベストな選択を専門家が解説

「定期型」か「終身型」か

医療保険には、10年更新など保障期間が一定の「定期型」と、保障が一生涯続く「終身型」があります。

「定期型」は加入当初の保険料は比較的お手頃ですが、更新のたびにその時点の年齢で保険料が再計算されるため、年齢とともに保険料が上昇します。

「終身型」は加入時の保険料が変わらず一生涯続くため、長期的な保険料の見通しが立てやすいのが特徴です。

30代の場合、終身型でも比較的保険料を抑えて加入しやすいメリットがあります。

お手頃な保険料で一生涯の保障を確保し、老後のリスクまで見据えて対策するのがおすすめです。

子どもが独立するまでなど、特定の期間だけ保障を上乗せしたい場合には、定期型を組み合わせる方法もあります。

関連特集:医療保険の保険期間は「終身」と「定期」どっちが良い?必要な保険期間を見極めるポイントを解説

老後の負担を抑えたい場合は有期払がおすすめ

終身型医療保険の場合、一生涯保険料を支払い続ける「終身払」と、60歳や65歳など一定期間で払い終える「有期払」を選ぶことができます。

「終身払」は月々の保険料が安いですが、長生きするほど払込総額は多くなります。

「有期払」は月々の保険料は高くなりますが、収入のある現役期間中に支払いを終えることができます。

老後は収入が年金中心となり減少するため、現役中に保険料の支払いを終わらせておけば、老後の家計負担を軽減できます。

30代であればまだ払込期間を長く設定できるため、有期払も現実的な選択肢となります。

関連記事:医療保険の払込期間はいつまでにすれば良い?決め方のポイントをプロが解説

【ケース別】30代の医療保険の選び方

30代と一括りにいっても、独身、共働き夫婦、子育て世帯など、ライフステージによって必要な医療保障は異なります。

ここからは、それぞれのケースで重視すべき保障と、選び方のポイントをご紹介します。

独身の場合

30代独身の場合、自分自身の病気やケガに備えることが保険選びの基本となります。

扶養家族がいないため高額な死亡保障の必要性は低いですが、入院や手術で働けなくなった場合の収入減少と治療費の負担をカバーする医療保障が重要です。

まずは入院給付金日額5000~1万円程度の終身医療保険を基本に検討しましょう。

短期入院に備えて「入院一時金特約」を付加するプランもおすすめです。

女性の場合は、女性疾病特約を付加して、乳がんや子宮頸がんなど女性特有の病気に手厚く備えておくのも良いでしょう。

関連記事:独身者なら本当に医療保険はいらない?プロが年代別に必要性と賢い選び方を徹底解説

共働き夫婦(DINKs)の場合

子どもがいない共働き夫婦(DINKs)の場合、お互いが経済的に自立しているケースが多いです。

どちらか一方が病気やケガで働けなくなっても、もう一方の収入があるため、家計がすぐに困窮するリスクは比較的低いでしょう。

そのため、過度に手厚い保障は不要な場合もありますが、パートナーの生活への影響を最小限にすることを目的として保険を選ぶことが大切です。

夫婦それぞれが、自分自身の入院や手術に備えるための終身医療保険に加入するのが基本です。

世帯収入や貯蓄額に応じて、がん診断一時金や先進医療特約など、より大きな経済的リスクに備える保障を検討しましょう。

関連記事:30代共働き夫婦におすすめの保険は?「最低限」で賢く備える保険選びのポイントをプロが解説

幼い子どもがいる場合

子どもがいる世帯では、親に万が一のことがあると、家計への影響が大きくなります。

特に、家計の担い手が入院などで長期間働けなくなると、収入が大幅に減少し、子どもの教育費や生活費に影響が出る可能性があります。

夫婦ともに基本的な医療保険に加入することは前提となります。

そのうえで、家計の主たる担い手は、入院給付金日額を1万円にする、あるいは三大疾病保障を手厚くするなど、収入減少リスクをより重点的にカバーするプランを検討しましょう。

親が入院した場合の家事代行やベビーシッター代なども考慮して、保障内容を考えることが大切です。

関連記事:30代夫婦の医療保険おすすめの選び方|平均保険料の相場と家計に負担をかけない見直し術

30代で医療保険を見直すときのポイント

30代は、20代で加入した保険を見直すのにも適したタイミングです。

結婚や出産などのライフイベントを機に、現在の保障内容が自分や家族の状況に合っているかを確認し、必要に応じて保障の追加や変更を検討しましょう。

関連記事:医療保険の見直しで損しないための6つの注意点!ケース別のポイントをプロが徹底解説

加入している医療保険の保障内容を把握する

保険を見直す第一歩は、現在加入している保険の内容を正確に理解することから始まります。

保険証券やご契約のしおりを確認し、「いつまで保障が続くのか(保険期間)」「入院1日あたりいくらもらえるのか(入院給付金日額)」「どのような手術が保障対象か」「どんな特約が付いているか」などを把握しましょう。

例えば、20代で加入した定期型の医療保険が、もうすぐ更新時期を迎えるかもしれません。

更新すると保険料が上がるため、同じタイミングで終身型の新しい保険に切り替える方が有利な場合があります。

まずは手元にある保険証券を用意し、保障内容を一覧に書き出してみましょう。

新しい保険の「保険期間」「日額保障」「付加する特約」を決める

現在の保障内容と、今の自分や家族に必要な保障とのギャップを明確にしたうえで、新しい保険の具体的なプランを設計します。

30代で新しく医療保険に加入する場合、基本的には保障が一生涯続く終身型がおすすめです。

入院給付金日額は、現在の収入や貯蓄状況、家族構成を考慮して5000~1万円を目安に決めましょう。

結婚して配偶者ができたなら、三大疾病など重い病気への備えを厚くすることを検討しましょう。

子どもが生まれたなら、万が一の収入減に備えて入院給付金を増額する必要があるかもしれません。

ライフプランに合った保障内容を具体的に決めていきましょう。

複数社の保険で比較する

医療保険は保険会社によって、保障内容や保険料、特約の種類が異なります。

似たような保障内容でも毎月の保険料に違いが出ることもあるため、1社だけでなく、複数の保険会社の商品を比較検討することをおすすめします。

とはいえ、自分ひとりで複数の商品を比較するのは難しいと感じる人も多いでしょう。

そんなときは、インターネットの比較サイトで一括見積もりできる機能を利用すると効率的です。

少なくとも2〜3社の保険商品を比較し、それぞれのメリット・デメリットを検討しましょう。

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新しい保険が成立してから古い保険を解約する

新しい保険に申し込んでも、健康状態によっては加入できない(審査に通らない)可能性があります。

もし古い保険を先に解約してしまうと、新しい保険に加入できず、無保険の状態になってしまうリスクがあります。

必ず新しい保険の成立が確認できてから、古い保険の解約手続きを進めるようにしましょう。

関連記事:医療保険の解約タイミングはいつがベスト?損しないための乗り換え手順と注意点をプロが解説

まとめ

30代は、仕事やプライベートでライフステージが大きく変化する時期であり、医療保険について考える良いタイミングです。

年齢が若く健康なうちであれば、比較的安い保険料で一生涯の保障を準備できます。

まずは公的医療保険でカバーされる範囲を理解し、自分や家族のライフスタイルに合わせて必要な保障額や特約を検討しましょう。

執筆・監修者 保険ライター/2級FP技能士

橋本 優理

大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。

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