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Q1
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1-1.60代のがん罹患率
7-1.60代男性・女性の平均的な保険料
7-2.保険料を抑えるためのコツ
10.まとめ
定年退職や老後の生活設計を意識し始める60代。
健康への不安が高まる一方、老後の収入を考えるとできるだけ保険料は抑えておきたいのが本音でしょう。
60代はがんの罹患率が高くなる年代で、万が一ガンと診断されたときの経済的なリスクを考えると保険で備えておくのが賢明です。
では、実際のデータからがん保険の必要性について考えていきましょう。
国立がん研究センターの統計によると、がんの罹患率は50代付近から本格的に上昇し始め、60代でさらに増加します。
男性の場合、60代に入ると胃がん、肺がん、大腸がん、前立腺がんなどのリスクが跳ね上がります。
90歳まで罹患率が高い状態が続くため、老後のリスクも踏まえて備えを検討しておくことが大切です。
また、女性も同様に消化器系のがんや乳がん、子宮がんなどの罹患率が高くなる年代です。
60代は、現役時代に比べて時間のゆとりができる一方で、定年退職を迎えて収入が減少するケースが多くなります。
いざがん治療が必要になると、治療費の負担が家計を圧迫する恐れがあるため、注意が必要です。
関連記事：高齢者にがん保険は必要？年齢や性別に合わせて必要な保障や見直し方法をプロが解説
「乳がん」は、かつて40代〜50代がピークといわれていましたが、近年のデータでは60代〜70代にかけて罹患率のピークを迎える傾向が見られます。
高齢期における乳がんは、進行が比較的緩やかなケースもあるものの、手術後のホルモン療法など数年〜10年単位に及ぶ長期の通院治療が必要になることが少なくありません。
長期間の治療は家計にじわじわと負担を与えるため、60代女性にとってもがん保険による備えは非常に大切といえるでしょう。
関連記事：乳がんで保険に入っていないとどうなる？数字で見る保険の必要性と保険の選び方を解説
人気の商品をカンタン比較
「すでに医療保険に入っているから、がん保険は不要では？」と考える方も多いでしょう。
しかし、この2つの保険は「保障の目的」と「カバーできる範囲」が大きく異なります。
それぞれの違いについて詳しく見ていきましょう。
| 医療保険 | がん保険 | |
|---|---|---|
| 保障対象 | すべての病気とケガ | がんのみ |
| 支払条件 | 入院または手術（主契約） | がんと診断された時 がんによる治療を受けた時など ※入院の有無を問わないケースが多い |
医療保険は、病気やケガによる「入院・手術」を保障する保険です。
がんの入院や手術も保障対象になりますが、がんは退院後の通院治療が長引く傾向にある病気です。
そのため、医療保険だけでは退院後の治療をカバーできないリスクがあります。
がん保険は、文字通りがんのみを保障する保険ですが、入院の有無を問わず給付金を受け取ることができるものが一般的です。
それぞれの特徴を理解したうえで、上手に保険を組み合わせて保障を持つことが大切です。
関連記事：医療保険とがん保険の違いが図でわかる！自分はどっち？年代別の選び方と併用するときの注意点
現代のがん治療は、医療技術の進歩により「短期入院＋長期の通院（抗がん剤・放射線治療など）」が主流となっています。
一般的な医療保険は「入院日数」に応じて給付金が支払われる仕組みが多いため、入院を伴わない毎月の通院治療が長引いた場合、受け取れる給付金は基本的にありません。
特に、60代以降リスクが高まる「乳がん」「前立腺がん」はホルモン剤治療が長引く可能性の高い病気です。
入院時に限らず、通院治療でも給付金を受け取れるがん保険で備えておくことが大切です。
関連記事：がんの治療費の平均はいくら？自己負担額の計算方法や払えない時の対処法をプロが解説
がんだけでなく、心疾患・脳血管疾患も保障する三大疾病保険と、どちらを選べば良いか迷う人も多いでしょう。
保障範囲は広いほうが安心ですが、その分毎月の保険料も高くなります。
家族や親戚に心疾患・脳血管疾患の罹患者がおり、自分自身もリスクを感じている人は、より幅広い保障の三大疾病保険を検討するのがおすすめです。
できるだけ保険料をおさえて、最も罹患率が高いがんにのみ効率的に備えておきたい人は、がん保険の加入を検討しましょう。
60代でがん保険を選ぶ際、若いころと同じ基準で選ぶと、保険料が高くなったり、現代の治療実態に合わなかったりする可能性があります。
がん保険選びで失敗しないためのポイントを紹介します。
60代のがん保険選びでは、がんと診断された際に一括で受け取れる「診断一時金（がん診断給付金）」をまず検討しましょう。
一時金であれば、入院費、通院費、さらには治療中の生活費や健康食品の購入など、さまざまな出費に対応できます。
ただし、一時期は診断時点で大きな金額が支払われるため、保険会社からするとリスクの高い保障です。
そのため、あまり一時金の額を大きくしすぎると毎月の保険料が高額になる恐れがあります。
保険料と保障のバランスを考慮し、後述する「治療給付保障」もうまく組み合わせましょう。
関連記事：がん保険は一時金のみで良い？保障額の決め方や保険選びのポイントをプロが解説
診断一時金は、商品によって「1回限りしか支払われない」ものと、「複数回（年に1回など）受け取れる」ものがあります。
がんは再発・転移のリスクがある病気です。
1回限りの支払いの場合、将来がんが再発したときに保障を受けられません。
可能な限り、複数回支払われるがん保険を選ぶのがおすすめです。
また、複数回支払いのがん保険の場合、2回目以降の支払条件にも注意が必要です。
1回目は「がんと診断された時」と定められていることがほとんどですが、2回目以降は「がん治療のために通院した時」「通院で放射線や抗癌剤治療を受けた時」など保険会社によってさまざまです。
より受け取りやすい条件を求める場合は、2回目以降も通院治療で支払われる商品を選びましょう。
関連記事：がん保険の一時金「複数回」タイプのデメリットとは？再発・転移のリスクと賢い選び方
近年、検査技術の向上に伴い、比較的初期のがんである「上皮内がん」の発見率が高くなっています。
特に60代以降増加する大腸がんは、比較的上皮内がんで見つかることが多い病気です。
保険会社によっては、上皮内がんの場合一時金の額を減額したり、保障対象外と定めている場合があります。
60代以降のがんリスクに備えるのであれば、上皮内がんでも満額保障を受けられるものがおすすめです。
関連記事：【FPが解説】上皮内新生物はがん保険で保障される？知っておくべき給付金と保険選びのポイント
60代で診断一時金の金額を大きく設定すると、毎月の保険料が高額になってしまう可能性があります。
保険料を抑えつつ、長引く治療に備えたい場合は、「治療給付保障」をベースに検討するのもおすすめです。
治療給付は、「抗がん剤や放射線治療は度を受けた月ごとに10万円」など治療の都度給付金を受け取ることができる保障です。
保障対象になる治療は、保険会社や選択するプランによって異なるため、加入前に必ず確認しておきましょう。
主な保障対象治療
幅広い保障のプランで対象になる場合がある治療
関連記事：抗がん剤治療の費用は月いくら？高額療養費制度を使ったリアルな自己負担額と保険の必要性
関連記事：ホルモン療法はがん保険でおりる？通院治療の給付条件と古い保険の注意点を保険のプロが解説
がん保険には、一定期間だけ保障される「定期型」と、一生涯保障が続く「終身型」があります。
60代からの加入であれば、老後のリスクを考えて「終身型」を選ぶのがおすすめです。
定期型は更新のたびに保険料が高くなりますが、終身型であれば加入時の保険料が一生涯上がりません。
がんは基本的に年齢が上がるほどリスクも高くなる病気です。
「保険料が高くなりすぎて解約せざるを得ない」といった状況を避けるためにも、終身型を検討しましょう。
がん保険の保障額は、公的医療保険制度と老後の収入をふまえて決定します。
ここからは、60代に必要な具体的な保障額を見ていきます。
日本には、1カ月の医療費の自己負担額に上限を設ける「高額療養費制度」があります。
60代（現役並み所得者を除く一般所得層）の場合、一般的な月々の自己負担上限額は約9万円程度に抑えられます。
そのため、高額な抗がん剤治療を受けたり、手術を受けたりしても、何百万円もの自己負担が発生するわけではありません。
診断一時金保障をメインにする場合、9万円✕12カ月で108万円前後の保障額にしておけば、1年分の治療費はまかなえる計算になります。
治療給付保障を組み合わせる場合は、一時金の保障額をさげて、治療給付金を月5～10万円受け取れる設定にしておけば毎月の治療費をカバーできます。
関連記事：がん保険の一時金、いくらが正解？平均と選び方を保険のプロが解説
過去12カ月以内に3回以上、高額療養費制度の適用を受けた場合、4回目以降はさらに上限額が引き下げられる「多数回該当」という仕組みがあります。
一般所得者の場合、4回目以降の上限は4万4000円となります。
1～3回目：約9万円✕3カ月＝27万円
4～12回目：4万4000円✕9カ月＝39万6000円
合計：66万6000円
多数回該当を加味すると、一時金の金額は60～70万円でも最低限の治療費をまかなえることになります。
しかし、入院時の差額ベッド代や食費は高額療養費制度の対象外です。
また病院まで通う交通費や、収入の減少もふまえると、保障額は少し余裕を持って設定しておくと良いでしょう。
公的制度があるとはいえ、がん治療を受けるとその都度一定の自己負担は発生します。
60代は定年退職や再雇用、年金生活への移行に伴い、現役時代よりも収入が減少しているケースが多いため、数万円の自己負担であっても家計へのダメージが大きくなります。
今現在の経済状況をもとに考えるのではなく、定年退職や再雇用後の家計の状況をシミュレーションして保障を組み立てることが大切です。
では、60代からがん保険に加入する場合の保障額の決め方をシミュレーションしましょう。
前提の自己負担予測
【一般的な備えの計算例】
診断一時金： 50万円 〜 100万円（初期の手術・入院費、セカンドオピニオン、雑費に充当）
治療給付金（月額）：10万円（毎月の抗がん剤治療の自己負担分をカバー）
診断一時金で必要な資金160万円を用意すると、毎月の保険料が高額になります。
治療給付金も組み合わせて、最終的に必要な額を準備できるようなプランを組み立てましょう。
60代になると、高血圧や糖尿病などの持病を抱える人も増えます。
「持病があるとがん保険に入れないのでは」と思われがちですが、実はがん保険は医療保険に比べて加入のハードルが低い傾向があります。
ただし、がん検診の結果やポリープなど、がんに関連性のあるものに関しては厳しく見られます。
ここからは、60代に多い病気について、がん保険加入の目安を紹介します。
関連記事：持病があってもがん保険に入れる？診査基準や持病がある人におすすめの保険をプロが解説
高血圧や脂質異常症、軽度の糖尿病などで薬を服用していても、数値が安定していれば通常のがん保険に加入できる可能性があります。
がん保険の告知は、主にがんの発症と関連のある病気や症状が重視されます。
高血圧などの生活習慣病はがんと直接的な関連がないため、治療中であっても問題なく加入できることがほとんどです。
関連記事：高血圧でも入れるがん保険はある？加入審査の基準や、高血圧でも入りやすい保険をプロが解説
関連記事：糖尿病でもがん保険に入れる？加入審査の基準やおすすめの保険をプロが解説
狭心症や不整脈などの心疾患、脳卒中やクモ膜下出血などの脳血管疾患といった大きな病気の罹患歴があると、保険に加入できるか不安に思うかもしれません。
保険会社によって基準は異なりますが、狭心症などの心疾患は比較的がん保険に加入しやすいでしょう。
一方、脳血管疾患はがんと併発することもあるため、がん保険の加入時にも厳しく判断される可能性があります。
治療後一定期間経過していれば問題なく加入できる保険会社もあるため、病状が落ち着いている場合は諦めずに加入できるがん保険を探してみましょう。
注意が必要なのは、直近のがん検診で「要精密検査」「要再検査」などの指摘を受けている場合です。
精密検査を受けて結果が確定するまで、加入が保留されることが一般的です。
がん検診の結果を見て慌ててがん保険に加入しようとしても断られる可能性があるため、保険は健康なうちに検討を済ませておくことが大切です。
また、ポリープの指摘を受けている場合も注意が必要です。
手術を実施していない（体内にポリープがある状態で経過観察している）と、がん保険の加入を断られる場合があります。
手術が完了し良性であることが分かれば、加入できる可能性が高くなります。
がん保険にはさまざまな特約（オプション）を付加できます。
60代に必要性が高い特約について見ていきましょう。
がん治療は基本的に公的医療保険が適用されますが、重粒子線治療や陽子線治療など、厚生労働省が認める「先進医療」の技術料は全額自己負担となります。
先進医療特約を付加しておけば、先進医療にかかった技術料が全額がん保険で保障されます。
特約保険料も月々数十円〜数百円程度とお手頃なため、優先的に検討しましょう。
ただし、すでに医療保険で先進医療特約をつけている場合、重複して加入しても基本的にはどちらか一方からしか支払われません。
加入している保険の保障内容を確認しておきましょう。
「自由診療特約」とは、日本で未承認の抗がん剤治療など、全額自己負担となる「自由診療」の費用を保障する特約です。
自由診療を受けると、自己負担は数百万円以上にのぼることも珍しくありません。
「最先端の治療を受けたい」「経済的な理由で治療方法を狭めたくない」と考える人は、付加を検討しましょう。
ただし、特約を付加する分毎月の保険料は高くなります。
公的医療保険適用内の治療を検討している人にとっては、優先度の低い特約です。
関連記事：自由診療に備えるがん保険は必要？自由診療にかかる費用や保険選びのポイントをプロが解説
保険料払込免除特約を付加すると、がんと診断された時点で毎月の保険料支払いが免除されます。
その後も保障は継続されるため、安心して治療に臨むことができる心強い特約です。
ただし、60代で免除特約を付加する場合、保険料の上がり幅が大きくなるケースがあります。
保険料をシミュレーションしながら、予算内に収まるかどうかで付加するかを決めるのが良いでしょう。
「女性がん特約」とは、乳がんや子宮がんの手術を受けた際に上乗せして給付金を受け取ることができる特約です。
前述の通り、60代〜70代は乳がんのリスクが高まるため、女性は積極的に検討しましょう。
リスクが低くなる80代以降は、女性特約のみを解約することも可能です。
ただし、女性特約はあくまでも「上乗せ」の保障です。
特約を付加しなくても、乳がんや子宮がんと診断されたり抗がん剤治療を受けたりすれば、保障を受けられます。
毎月の保険料と保障のバランスを見て、付加するかどうか決めましょう。
60代からの新規加入は、若いころに比べてどうしても保険料が高くなります。
とはいえ、各保険会社の商品開発競争の結果、比較的お手頃な保険料から加入を検討できるようになっているのも事実です。
一時金50万円・治療給付10万円の場合の保険料目安
60代女性：3000円～4000円前後
60代男性：4000円～6000円前後
一時金100万円の場合の保険料目安
60代女性：4000円～5000円前後
60代男性：6000円～8000円前後
60代以降は男性のがん罹患率が高くなるため、保険料も男性の方が高くなる傾向にあります。
一時金メインのプランでは保険料が高くなりすぎる場合、治療給付と組み合わせたプランでバランスを取りましょう。
関連記事：がん保険の保険料は毎月いくら払っている？がん保険の加入率や必要な保障をプロが解説
60代からがん保険に新規加入する場合、保険料を抑える工夫が必要です。
前述した通り、一時金の保障額を高くすると保険料も高額になる傾向にあります。
一時金を最低限に抑え、治療給付と組み合わせることで毎月の保険料を抑えられます。
また、医療保険に加入している場合、がんの入院・手術保障は医療保険でカバーされます。
がん保険に入院保障を付加すると保障が重複するため、できる限り無駄を省いて保険料を抑えられないか検討してみましょう。
がん保険には、加入（責任開始）から最初の90日間（または3カ月）は、がんと診断されても給付金が支払われない「免責期間」が定められていることが一般的です。
免責期間中にがんと診断された場合、保障は受けられず、契約も無効になることがほとんどです。
「体調が悪くなってから入る」のでは間に合わないため、健康なうちに早めに検討・加入することが鉄則です。
「20代や30代のころに入ったがん保険がまだある」という人も、そのまま放置するのは危険です。
古いがん保険では、現代の治療に適していない可能性があります。
20年以上前の古いタイプのがん保険は、「長期の入院」を前提とした保障内容になっているケースがほとんどです。
「入院1日目から1万円」となっていても、現代の主流である「日帰り通院での抗がん剤治療」や「短期入院」では、ほとんど給付金を受け取れない可能性があります。
まずは、通院治療でも給付金を受け取れる設計になっているか、手元の保険証券で確認しましょう。
関連記事：60代のがん保険、乗り換えは必要？失敗しない保険選びのポイントと乗り換え時の注意点を解説
古いがん保険を継続している場合、「一時金型」や「通院・治療給付金型」への見直しや乗り換えを検討すると良いでしょう。
ただし、次の点には注意が必要です。
60代にとってのがん保険は、老後の安心を守るための「お守り」であり、大切な「生活防衛策」です。
現役時代とは異なり、収入が年金中心へと変化していく時期だからこそ、万が一の際のリスクを現金の貯蓄だけで賄おうとせず、保険を上手に活用してリスクを分散させることが大切です。
「診断一時金」や「治療給付金」をベースに、自身の貯蓄額とバランスの取れた、無駄のないプランを選びましょう。
執筆・監修者 保険ライター／2級FP技能士
橋本 優理
大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。
※記載している保険料および保障内容などは2025年3月1日現在のものです。 ※表示された保険料は保険プランの一例です。年齢・性別・選択する条件等によって保険料は変わります。商品を選択される際には、保険料だけでなく、保障の内容等他の要素も含め総合的に比較・検討をしていただくようお願いいたします。 ※当サイトにおける表示順は各保険商品の優劣を意味するものではありません。特定の試算条件において保険料が安い順もしくは高い順、「人気ランキング」については2026年6月1日―2026年6月30日『ほけんのコスパ』サイト経由での契約件数およびサイトから各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出したものです。
