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Q1
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1-1.50代のがん罹患率
7-1.50代男性・女性の平均的な保険料
7-2.保険料を抑えるためのコツ
10.まとめ
50代を迎えると、健康診断の結果に一喜一憂することが増えるのではないでしょうか。
特に日本人に多い「がん」は、年齢を重ねるほど罹患リスクが高くなるため、注意が必要です。
子どもの独立や定年退職など、人生の転換期が見えてくる50代にとっては、がんへの備えが不可欠といえます。
まずは、50代にがん保険が必要な理由を、客観的なデータから見ていきましょう。
国立がん研究センターの統計によると、がんの罹患率は50代後半から急激に高くなることが分かっています。
特に男性は罹患率が急上昇する傾向にあり、その後年齢を重ねるごとにリスクが高くなっていきます。
女性は比較的若い世代でも乳がんや子宮がんのリスクが高く、50代までは男性を上回る罹患率になっているのが特徴です。
50代は働き盛りの世代でもあり、がんに罹患することで与える家計への影響も大きくなる可能性があります。
関連記事：がん保険は何歳から加入すると良い？年齢ごとの加入率や必要な保障を保険のプロが解説
女性のがん罹患率は、20代後半から50代にかけて男性を上回ります。
その主な原因が「乳がん」や「子宮がん」です。
特に乳がんは、40代前半で1度目の罹患ピークを迎えたのち、60代から70代にかけて2回目のピークとなります。
子育てが一段落したからと安心せず、50代・60代にかけても引き続き高い警戒が必要です。
女性特有のがんは、早期発見できれば治療の選択肢が広がる一方、乳房再建手術や外見のケア（ウィッグの購入など）といった、公的保険が適用されない出費が発生しやすい特徴があります。
また、ホルモン剤治療が何年も続くケースも珍しくありません。
長引く治療のリスクには、民間のがん保険で備えておくことが有効です。
関連記事：乳がんで保険に入っていないとどうなる？数字で見る保険の必要性と保険の選び方を解説
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「すでに医療保険に入っているから、がん保険は要らないのでは？」と感じる人もいるのではないでしょうか。
結論からいうと、医療保険だけでは現代のがん治療にかかる費用をカバーしきれないリスクが高いでしょう。
医療保険とがん保険の違いについて、詳しく解説します。
医療保険とがん保険の最大の違いは、「保障の対象」と「支払条件」です。
| 医療保険 | がん保険 | |
|---|---|---|
| 保障対象 | すべての病気とケガ | がんのみ |
| 支払条件 | 入院または手術（主契約） | がんと診断された時 がんによる治療を受けた時など ※入院の有無を問わないケースが多い |
医療保険は病気やケガ全般の「入院・手術」を保障するのに対し、がん保険は診断時やがんによる治療を受けた際に保障を受けられます。
医療保険でもがんによる入院や手術は保障されますが、その後の長引く通院治療に対しては、がん保険やがん特約を追加で検討する必要があります。
それぞれの保険の保障範囲を確認したうえで、必要に応じて複数の保険を組み合わせると良いでしょう。
関連記事：医療保険とがん保険の違いが図でわかる！自分はどっち？年代別の選び方と併用するときの注意点
現代のがん治療は、医療技術の進歩により「短期入院＋長期の通院（抗がん剤・放射線治療）」へとシフトしています。
医療保険は基本的に「入院日数」に応じて給付金が支払われるため、1週間程度の短期入院では受け取れる金額が限られる可能性があります。
その後数年にわたって通院治療が必要になった場合、医療保険では給付金を受け取ることができず、経済的な負担が大きくなるリスクがあるでしょう。
また、治療に伴い仕事をセーブする必要が出てきた場合、収入の減少も重なる恐れがあります。
医療保険の入院保障だけでは、現在のがん治療をすべてカバーできないのが現状です。
関連記事：がんの治療費の平均はいくら？自己負担額の計算方法や払えない時の対処法をプロが解説
50代になると、がんだけでなく「心疾患」「脳血管疾患」の三大疾病リスクを感じる人も増えてくるでしょう。
より保障範囲の広い「三大疾病保険」を選ぶべきか迷うかもしれません。
基本的に、保障範囲を広げるほど毎月の保険料は高くなる傾向にあります。
そのため、予算に余裕があり、できるだけ生活習慣病に幅広く備えておきたい人は、三大疾病保険を選ぶと良いでしょう。
一方、保険料を抑えて最も罹患リスクが高く治療が長期化しやすい「がん」に対してピンポイントで備えたい人には、がん保険がおすすめです。
50代は保険料が高くなる時期でもあるため、予算と「どこまで不安をカバーしたいか」のバランスで選びましょう。
50代からがん保険を選ぶ際には、抑えておきたいポイントがいくつかあります。
ここからは、おすすめの保障や選び方について解説します。
まずはがん保障のメインとして、「診断一時金」を検討しましょう。
診断一時金は、がんと診断された時点でまとまったお金を受け取ることができるものです。
治療の初期段階で現金（50万円～200万円程度）が手に入るため、医療費の支払いはもちろん、差額ベッド代、さらには当面の生活費や収入減少の補填など、何にでも自由に使える柔軟性が最大のメリットです。
50代では、子どもの教育費やローンの支払いが重なり、経済的な責任が重くなるケースも珍しくありません。
がんと診断されたことをきっかけに家計のバランスが大きく崩れることがないよう、まずは診断一時金で現金を確保しておくことが大切です。
関連記事：がん保険は一時金のみで良い？保障額の決め方や保険選びのポイントをプロが解説
診断一時金を付加できるがん保険の中には「一生涯で1回きり」の商品と、「複数回（年1回や2年に1回限度）受け取れる」商品があります。
がんは再発や転移のリスクがある病気です。
可能な限り、複数回一時金を受け取ることができるがん保険を選択するのがおすすめです。
複数回もらえるタイプを選ぶ際は、「2回目以降の支払い条件」が【がんの治療のための入院】なのか、【通院治療も含むのか】を必ず確認しましょう。
がん治療は通院で行うケースが多いため、通院治療だけでも2回目以降の診断一時金を受け取れる商品のほうが有利になります。
関連記事：がん保険の一時金「複数回」タイプのデメリットとは？再発・転移のリスクと賢い選び方
「上皮内がん（上皮内新生物）」とは、がん細胞が粘膜の表面に留まっており、転移の可能性が極めて低い初期のがんです。
検査技術の向上から、上皮内がんの状態で発見されるケースは増加傾向にあります。
転移の可能性が低いとはいえ、上皮内がんも「がん」であることに変わりありません。
一度罹患すると、その後の見直しやがん保険への加入は難しくなります。
がん保険の診断一時金の中には、上皮内がんの場合保障額が減額されるものと、通常のがんと同額保障されるものがあります。
将来のリスクや治療にかかる費用などをふまえると、上皮内がんでも同額保障されるタイプを選ぶのがおすすめです。
関連記事：【FPが解説】上皮内新生物はがん保険で保障される？知っておくべき給付金と保険選びのポイント
診断一時金に加えて検討したいのが、治療給付保障です。
近年のがん治療は通院メインへとシフトしており、毎月抗がん剤治療が必要になるケースも珍しくありません。
また、乳がんや子宮がん、前立腺がんなど、ホルモン剤治療が長引くがんにも注意が必要です。
治療給付保障は、抗がん剤やホルモン剤の治療を受けた月ごとに給付金が支払われるものです。
治療を受け医療費が発生した月に保障を受けられるため、想定以上に通院治療が長引いた場合も安心です。
治療給付の対象となる治療は、保険会社や選択するプランによって異なります。
主に対象となるのは次のとおりです。
主な保障対象治療
幅広い保障のプランで対象になる場合がある治療
関連記事：抗がん剤治療の費用は月いくら？高額療養費制度を使ったリアルな自己負担額と保険の必要性
関連記事：ホルモン療法はがん保険でおりる？通院治療の給付条件と古い保険の注意点を保険のプロが解説
がん保険には、5年や10年ごとに契約が更新されて保険料が上がっていく「定期型」と、一生涯保障が続き保険料も加入時のまま変わらない「終身型」の2種類があります。
50代からがん保険に加入する場合は、基本的に保障が一生涯続く終身型がおすすめです。
定期型の場合、がんの罹患リスクが高まる年齢になると、更新時の保険料の上がり幅が大きくなる傾向にあります。
将来的に保険料が高くなりすぎて契約を継続できないリスクもあるため、注意が必要です。
また、更新型には「更新限度年齢」が定められており、いずれ保障が終了する仕組みになっています。
長生きのリスクに備えたい人や、今後がん保障を持ち続ける予定の人は、終身型から検討すると良いでしょう。
一方で、一時的ながん保障の上乗せとして定期型を一定期間のみ活用するのも、合理的な場合があります。
ライフプランに合わせて柔軟な保険選びをすることがポイントです。
がん保険に加入する際、保障額をいくらに設定するのが適正か迷う人も多いでしょう。
ここからは、50代のがん保険選びで保障額を決める際の考え方について解説します。
日本は国民皆保険制度を取っており、医療費の自己負担は収入に応じて1割～3割となります。
加えて、1カ月の医療費負担限度が定められている「高額療養費制度」を利用すれば、さらに自己負担を抑えることができます。
限度額は、収入や年齢によって定められており、50代の場合次のとおりです。
一般的な収入の世帯であれば、1カ月の医療費負担は最終的に約8万円～9万円に抑えることができます。
もし1年間の治療費を診断一時金でまかないたい場合、9万円×12カ月＝108万円で、100万円前後を保障額として設定しておけば良いでしょう。
ただし、入院時の個室利用料（差額ベッド代）や収入の減少もまかないたい場合、保障額は手厚くしておく必要があります。
関連記事：がん保険の一時金、いくらが正解？平均と選び方を保険のプロが解説
高額療養費制度を12カ月以内に3回利用した場合、4回目からはさらに上限額が引き下げられる「多数回該当」の制度があります。
がん治療の場合、毎月抗がん剤治療が必要になるケースも珍しくなく、多数回該当を利用する機会もあるでしょう。
仮に1年間毎月治療を受けた場合の自己負担額シミュレーションは次のとおりです。
1～3回目：約9万円✕3カ月＝27万円
4～12回目：4万4000円✕9カ月＝39万6000円
合計：66万6000円
つまり、診断一時金を70万円に設定しておけば、1年間治療が続いた際も対応できる計算になります。
多数回該当を加味して最低限の設定にしておくのも選択肢のひとつですが、がんに罹患すると何かと想定外の出費が増えるものです。
保険料と保障のバランスを考慮して、いざというときに困らないようプランを組むことが大切です。
公的医療保険で医療費の負担はある程度軽減できますが、「収入の減少」まではカバーできません。
収入減少のリスクは、会社員と自営業で大きく異なります。
会社員・公務員の場合、健康保険から傷病手当金を受け取ることができるため、がん治療が原因で働けなくなっても通算1年6カ月は保障を受けられます。
支給額は収入の約3分の2と、満額は保障されませんが、休職時のたいせつな収入減となります。
がん保険での保障は、治療費に加え減少する恐れのある給与の残り3分の1をカバーできるよう、手厚く設定しておくとより安心です。
一方、自営業やフリーランスで働く人は、原則として傷病手当金を受け取ることができません。
働けなくなった途端、収入が途絶えてしまうリスクがあります。
がん保険を選ぶ際は、治療費だけでなく、生活費の補填も加味して保障額を決めることが大切です。
会社員（年収500万円）の方が、がん治療で約半年の通院（抗がん剤治療）を行うと仮定した場合のベーシックな保障設計例です。
前提の自己負担予測
【おすすめの保障設計例】
がん診断一時金：100万円（初期費用や生活費の補填として活用）
がん治療給付金（抗がん剤等）：月5万円～10万円（毎月の通院治療費を全額相殺する目的）
毎月治療を受けた場合の最大受取額：160万円～220万円
自営業やフリーランスで働く人の場合、上記よりもさらに収入減少への備えが必要になります。
がん治療給付金の保障額を増額するなどして、治療費と生活費をまかなえるようにしておくのも良いでしょう。
50代になると、血圧やコレステロールの値の指摘を受け、定期的に通院している人も増えてきます。
持病があるとがん保険に加入できるか、気になっている人も多いでしょう。
ここからは、50代に多い代表的な病気について、がん保険の加入目安をお伝えします。
関連記事：持病があってもがん保険に入れる？診査基準や持病がある人におすすめの保険をプロが解説
高血圧や脂質異常症（高脂血症）などで薬を飲んでいる場合でも、通常のがん保険に加入できるケースがほとんどです。
がん保険の診査で重要視されるのは、「がん（腫瘍）に関わる既往歴や兆候」です。
高血圧や脂質異常症は直接的にがんの発症と関連性がないため、問題なく加入できる可能性が高いでしょう。
保険会社によっては、そもそも告知の対象外として申告不要としている場合もあります。
告知対象であったとしても、治療経過や最新の数値を申告すれば、診査に通ることが一般的です。
ただし、高血圧の合併症を発症していたり、他の持病がある場合は判断が異なるため注意が必要です。
関連記事：高血圧でも入れるがん保険はある？加入審査の基準や、高血圧でも入りやすい保険をプロが解説
関連記事：糖尿病でもがん保険に入れる？加入審査の基準やおすすめの保険をプロが解説
注意が必要なのは、健康診断やがん検診で「要精密検査」「要再検査」の判定が出ている、あるいはポリープが見つかって経過観察中の場合です。
検査で指摘を受けている場合、精密検査を受けて「異常なし（または良性）」と確定するまでは、新規加入は保留とされることが一般的です。
がんと診断される前に保険に加入しておきたい、と考える人もいますが、健康診断やがん検診を受けた後では遅い可能性があります。
保険は健康なうちに検討を済ませるよう心がけ、異常指摘を受けている場合は速やかに再検査を受診しましょう。
ポリープに関しても、手術を実施していない（体内にポリープがある状態で経過観察している）場合、がん保険の加入を断られる場合があります。
手術が完了し良性であることが分かれば、診査に通りやすくなります。
がん保険にはさまざまな特約（オプション）を付加できます。
50代が検討しておきたい特約について解説します。
がん治療では、公的医療保険が適用されない「先進医療」が選択肢になる場面もあります。
先進医療は技術料が全額自己負担となるため、保険で備えておくことが大切です。
がん治療で用いられる「重粒子線治療」や「陽子線治療」は、1クールの治療で200～300万円援護の費用が発生します。
がん保険に先進医療特約を付加していれば、技術料としてかかった費用が実費（通算2000万円まで）で保障されます。
特約保険料は数十円から100円前後とお手頃なので、付加しておくことをおすすめします。
ただし、すでに加入している医療保険に「先進医療特約」がついている場合、重複して契約しても両方からは貰えない（実費精算のため）ケースが多いため、契約内容を確認して重複を避けましょう。
先進医療は厚生労働省が認可している治療であるのに対し、自由診療は国内で未承認（欧米等で承認済み）の薬剤を使う治療です。
自由診療を選択すると、自己負担が数百万円から一千万円近く必要になる場合もあります。
「あらゆる手を尽くしても病状が良くならなかった場合先進医療を視野に入れたい」
「経済的な理由で治療の選択肢を狭めたくない」という人は、自由診療に備えられる特約をがん保険に付加しておきましょう。
ただし、特約を付加する分、毎月の保険料は上乗せになります。
公的医療保険適用の基本的な治療をカバーできれば十分であれば、診断一時金と治療給付をメインにしたプランで良いでしょう。
関連記事：自由診療に備えるがん保険は必要？自由診療にかかる費用や保険選びのポイントをプロが解説
50代は働き盛りで、子どもの大学費用やローン返済でまとまったお金が必要になる人も多いでしょう。
そんな中がんと診断されると、治療費に加えて収入の減少が家計に大きな影響を与える恐れがあります。
「がん治療をしているのにがん保険の保険料を支払えない」という事態は最も避けなければなりません。
保険料払込免除特約を付加したプランであれば、がんと診断された時点でそれ以降の保険料支払いは免除されます。
保障はその後も続くため、安心して治療に臨むことができるでしょう。
また、入院前後のあわただしさで、保険料を口座に用意しておくのを忘れてしまう人もいます。
そのまま放置しておくと保険が失効してしまうため、確実に契約を継続するためにも保険料払込免除特約は有効です。
50代～60代は、乳がんの罹患リスクが最も高くなる年代です。
女性はがん保険に「女性がん特約」を付加することを検討しましょう。
女性専用の特約を付加していれば、乳がんや子宮がんで手術を受けた際に上乗せして給付金を受け取ることができます。
また、乳房再建術までカバーされるがん保険も増えています。
ただし、特約を付加しなくても、女性特有のがんは診断一時金等の保障対象となっています。
あくまでも上乗せの保障であることを理解したうえで、必要かどうかを判断しましょう。
50代で新規に終身タイプのがん保険に加入する場合、どのくらいのコストがかかるのか、目安を見てみましょう。
保障内容によっても前後しますが、一般的な保険料の目安は次のとおりです。
例）診断一時金100万円・治療給付金10万円
※特約の有無や、保険会社、上皮内新生物の保障範囲などによって異なります。
男性：5000円～7000円前後
女性：4500円～6000円前後
50代以降は男性のがん罹患率が急激に高くなるため、男女で比較すると男性のほうが保険料が高くなる傾向にあります。
保障額を少なくすれば上記よりも保険料を抑えられ、特約を付加すればその分保険料は高くなります。
保険会社のシミュレーションページでプランを組みながら、保険料の目安を確認してみましょう。
関連記事：50代はがん保険にいくら払ってる？平均月額と「保険料が高い」と感じたときの賢い見直し術
50代からのがん保険選びで、毎月の保険料を抑えるためにはどんな工夫ができるでしょうか。
まずは、掛け捨てタイプを選び最低限の特約のみに絞ることが必要です。
すでに医療保険に加入している場合は、入院保障等医療保険でカバーできている部分はがん保険で重複しないように工夫してみましょう。
また、払込期間を「終身払（一生涯支払う）」にすることで、毎月の負担額は軽減できます。
反対に「有期払（65歳までに支払うなど）」にすると、一生涯の保障に対して短い期間で保険料を払込み終えないといけないため、1カ月当たりの負担が大きくなります。
大前提として、公的医療保険制度を踏まえ無駄のない保障を設定し、掛け捨てで毎月の保険料を抑えることを意識しましょう。
がん保険を検討する上で絶対に忘れてはならないのが、通称「90日ルール（免責期間）」です。
がん保険には、契約から90日（または3カ月）の間にがんと診断されると、保障対象外となるルールが定められていることが一般的です。
また保障を受けられないだけでなく、契約自体が無効になることも多く、注意が必要です。
がん検診を間近に控えているからと言って慌ててがん保険に加入しても、免責期間の関係で給付を受けられない可能性があります。
保険の検討は健康なうちに済ませておくことが大切です。
「20代・30代の頃に入ったがん保険があるから大丈夫」という人も、50代の今、保険をそのままにしておくのは危険かもしれません。
保険の見直しの必要性について解説します。
20年以上前のがん保険は、「長期入院」を前提とした商品設計になっているケースがほとんどです。
しかし、現在のがん治療は「短期入院＋通院治療」がメインになっています。
入院保障を中心としたがん保険では、通院治療にかかる費用をまかねない可能性があります。
また、早期発見の「上皮内がん」に対する保障が不足しているケースも少なくないため、まずは加入しているがん保険の証券や約款等で保障内容の確認をしてみましょう。
現在の治療実態に合わせて新しいがん保険に乗り換える（見直す）場合は、次の手順を守りましょう。
新しいがん保険が成立したからといってすぐに古い保険を解約してしまうと、90日間の無保険期間ができてしまいます。
その間に万が一がんと診断されると、新しい保険は無効となり、古い保険も解約してしまっているため保障を受けられません。
またがん罹患後は新たながん保険への加入が難しくなるため、治療をすべて自己資金で受ける必要があります。
3カ月間、保険料の支払いは重複してしまいますが、免責期間が終了した後に古い保険を解約するのが最も安全な方法です。
50代は、人生の中で最もがんのリスクを身近に感じる世代であり、同時に万が一の際の経済的・社会的ダメージが大きい年代でもあります。
高額療養費制度があるため医療費そのものの自己負担には上限がありますが、長引く通院治療費や、働き盛りの収入減少に備えるためには、「がん診断一時金」を中心とした現代型のがん保険が重要です。
まずは自身が加入している医療保険やがん保険の内容をチェックし、現代のがん治療（短期入院・長期通院）と自身の働き方に合った保障内容になっているか、この機会に見直してみましょう。
執筆・監修者 保険ライター／2級FP技能士
橋本 優理
大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。
※記載している保険料および保障内容などは2025年3月1日現在のものです。 ※表示された保険料は保険プランの一例です。年齢・性別・選択する条件等によって保険料は変わります。商品を選択される際には、保険料だけでなく、保障の内容等他の要素も含め総合的に比較・検討をしていただくようお願いいたします。 ※当サイトにおける表示順は各保険商品の優劣を意味するものではありません。特定の試算条件において保険料が安い順もしくは高い順、「人気ランキング」については2026年6月1日―2026年6月30日『ほけんのコスパ』サイト経由での契約件数およびサイトから各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出したものです。
